「次の反発へリターン・リバーサル狙う優良株をピックアップ！」

●中東情勢の主導権は米国が握る

中東情勢は表面だけを見ると、米国とイランが激しく衝突し、戦争が拡大しているように映る。しかし、戦況を冷静に分析すると、主導権はすでに米国側にある可能性が高いと考えてよいだろう。まずは現在の戦況のポイントを整理しておきたい。

■戦況の要点

・イラン革命防衛隊は、バーレーンやUAE（アラブ首長国連邦）にある米企業関連施設への攻撃を発表

・標的となったのはアマゾン・ドット・コム<AMZN>やオラクル<ORCL>の データセンターとされる

・しかし、UAE政府はイラン側の発表を否定しており、被害状況は不透明

・象徴的な報復攻撃の色合いが濃い

これに対して、米国側の行動はより戦略的だ。

■米国側の攻撃の特徴

・イラン国内の交通インフラを空爆

・テヘラン近郊の橋など物流の要所を破壊

・軍事施設だけでなく、国家機能を支えるインフラを攻撃

これは単なる軍事衝突ではなく、国家の機能そのものを弱体化させる作戦となる。イランの戦力が完全に失われていないことは確かだが、戦略面では米国優位の構図になりつつあると見るのが自然だろう。イランは強硬な声明を発信し続けている。だが、実態は劣勢の中での抵抗という側面が強い印象を受ける。

●いま選択すべき投資戦略、仕込みの好機にある銘柄とは？

そもそも米国の民間企業であるアマゾンやオラクルのデータセンターを攻撃している（イラン側の発表が事実だとしてだが……）ことが、窮地に陥っている証拠と見てよいだろう。このような状況でも、メディアではトランプ米大統領の戦略や人格に焦点を当てる報道が目立つ。しかし、いま投資家にとって重要なのは政治論評ではなく、資源価格の変動と市場心理の変化だ。

実際、ご承知のように緊張の高まりを背景に原油価格は急騰し、その影響で日本株の中には過度に売られた銘柄も出ている。注目すべきはこの点であり、具体的な投資戦略としては次の通りになる。

■われわれ投資家が取るべき基本的な対応策

・慌てて売る局面ではない

・原油高で売られた銘柄をリストアップする

・安全度が高いのは地政学リスクで下げた優良株

いまさら改めて述べるまでもないことだが、相場が混乱している時ほど冷静な押し目投資が有効になる。そのため、現在は次の反発に備える仕込みの時間と考えた方がよく、以下のような銘柄に注目したい。

まずは、サカタのタネ <1377> [東証Ｐ]だ。「えっ、イラン戦争の混乱が続いているのに、サカタのタネってなに？」と思われるかもしれない。この銘柄は以前に取り上げたことがある。政府がブロッコリーを「指定野菜」に認定すると発表した直後だった。その後忘れられた格好になっていたが、4月1日、いよいよ「指定野菜」に昇格した。ジャガイモに続き52年ぶりの認定であり、今後ブロッコリーの需要は一段と拡大すると見てよい。サカタのタネはブロッコリー種子の販売で圧倒的な強みを持っている。株価は足もとで地政学リスクなどを無視して上がり続けているが、今後もそれが続く可能性は高い。このため、上述した「基本的な対応策」の枠外とはなるものの、あえて最初に紹介させていただきたい。

ナフサ不足でエチレンなどの製造出荷が危ぶまれたことで、株価が急落したままの三菱ケミカルグループ <4188> [東証Ｐ]にも注目だ。現在、政府はナフサ不安の解消に全力で取り組んでいるものの、一挙に問題解決とはならない。今回のナフサ不足は、これまで原油の用途を燃料最優先としてきたツケが回ってきた結果とも言える。今後はナフサも燃料同様に重視されると見てよく、政府も確保に全力を尽くすだろう。それは三菱ケミカルなど石油化学メーカーの経営安定に寄与するのは明らか。現在1000円を割り込んでいる株価も、今後は大台を回復する公算が大きい。

原油価格の上昇による影響は、意外な分野にも及んでいる。ＫｅｅＰｅｒ技研 <6036> [東証Ｐ]もそんな銘柄の一つだ。同社は洗車やカーコーディング剤の販売大手。コーティング剤には原油が使われているため、その価格上昇は経営にマイナスに働く。ただ、この会社は直営、FC（フランチャイズチェーン）の両輪経営。積極経営で知られ、収益は伸び続けているにもかかわらず、株価は低迷中であり、ここは投資に利ありと見てよい。

原油高の影響をストレートに受ける業種に、塗料事業がある。そのため、船舶用塗料で首位の中国塗料 <4617> [東証Ｐ]もその株価は失速したままだ。しかし、イラン戦争が収束に向かいつつあると考えるのならば、株価低迷中のいまは仕込みどころとなる。安全保障の観点から日米で造船業の復活を目指しているところでもあり、現在の水準は魅力的だ。

最後に、大和冷機工業 <6459> [東証Ｐ]を挙げておきたい。これから気温はどんどん上がり、初夏、猛暑の夏へと向かう。飲食などの事業ではそれに備えて冷凍冷蔵庫や冷凍ショーケース、製氷機などが不可欠になる。この分野で首位級の会社であるだけに、株価はすでに高値圏ながらなお上昇余地ありと見てよい。

2026年4月3日　記

株探ニュース