1日の日経平均は大幅反落。566.35円安の39803.09円（出来高概算18億9000万株）と3月18日以来、約2週間ぶりに4万円の大台を割り込んで取引を終えた。米国の個人消費支出（PCE）物価統計伸び鈍化や中国の製造業購買担当者景況指数（PMI）の改善を背景に買い先行で始まり、取引開始直後には40697.22円まで上昇した。ただ、新年度入りに伴い、国内機関投資家などから利益確定売りが次第に増えたほか、市場参加者が少ないことも買い見送りムードにつながり、日経平均はマイナスに転じ、後場取引開始直後には39706.45円まで水準を切り下げた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1300を超え、全体の8割を占めた。セクター別では、ゴム製品を除く32業種が下落し、石油石炭、証券商品先物、その他金融、輸送用機器、銀行の下落が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファナック<6954>、ダイキン<6367>、オムロン<6645>、SMC<6273>がしっかりだった半面、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、信越化<4063>、ソフトバンクG<9984>が軟調だった。

3月29日に発表された2月の米PCE物価コア指数は前年同月比2.8％上昇となり、1月の2.9％上昇から伸びが鈍化し、インフレが鈍化傾向に入りつつあるとの見方が広がった。また、31日に発表の3月の中国製造業PMIは50.8となり、6カ月ぶりに好不況の分岐点である50を上回った。米経済の軟着陸期待や中国の景況感改善を背景に日本株には買い先行で始まり、日経平均の上げ幅は一時300円を超えた。しかし、新年度に入ったことから機関投資家のポートフォリオの見直しに伴う益出しの売りが次第に増えたとの声が多く、買い一巡後は売りが優勢となり、日経平均の下げ幅は一時600円を超える場面があった。

売りが優勢の展開となったとはいえ、米国市場が3連休だったことで取引参加者が減少しているなか、機関投資家の利食いの影響が目立つ格好とみられる。何か悪材料があった訳ではないとの見方が大勢だ。また、取引開始前に発表された3月の日銀全国企業短期経済観測調査（短観）も大企業製造業の業況判断DIは4期ぶりに悪化したが、これまでに伝わっていた内容通りで相場の方向性を決定づけるほどの材料ではなかったとの受け止めが多い。

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提供：フィスコ

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