本日の注目個別銘柄：東京機、西松屋チェ、第一三共など
<8035> 東エレク 20085 -95
続落。米国市場では長期金利の上昇を受けてグロース株が売られ、SOX指数は1.3％の下落に。東京市場でも半導体関連は総じて売りが先行した。ただ、前日には台湾TSMCが7-9月期の決算を発表、売上、EPSともに前年同月比2ケタ減となったが、市場予想は上振れている。前四半期比では2ケタ増となり、10-12月期の売上ガイダンスも市場予想を上回る水準に。市況反転局面入りなども意識され、下げ渋る展開に。
<1605> INPEX 2230 +48
大幅反発。前日のNY原油相場では、WTI先物が一時1バレル90ドル台にまで上昇、10月3日以来の90ドル台乗せとなっている。同社など原油関連銘柄の買い材料につながる形へ。イスラエル軍によるパレスチナ自治区ガザへの地上侵攻が近いとの観測が高まっており、紛争の拡大による原油供給懸念のさらなる高まりが警戒される状況となっているもよう。
<4384> ラクスル 1138 -18
大幅続落。特別利益の計上及びAmidAHD連結子会社化に伴う24年7月期業績予想修正を発表。営業利益は20-22億円のレンジ予想から20.8-22.8億円のレンジに、純利益は9-10億円から17-18億円にそれぞれ引き上げた。特別利益は持分法適用会社のハコベル株式の一部譲渡によるもの。新規子会社化に伴う収益押し上げは従前から想定されていた通りの水準であり、次第に買い見送られる展開に。
<6146> ディスコ 28000 -405
大幅続落。前日に上半期決算を発表、7-9月期営業利益は280億円で前年同期比15.7％減だが、コンセンサス並み。5日には単体速報も発表済み。一方、10-12月期出荷額は751億円とし、7-9月期の794億円から減少見込み。中国向けパワー半導体の減速などが想定されている。ただ、コンセンサスは上振れるとみられ、総じてネガティブインパクトは限定的だが、株価も高値圏にあり、出尽くし感が先行した。
<6335> 東京機 427 +80
ストップ高。西尾レントオールと提携し、「自律走行清掃ロボット」の共同開発を進めていくと発表している。同ロボットは、建築現場に多く散在するコンクリート片・ネジ・粉塵・釘・木片などを清掃し、集積したごみの廃棄も簡単に行うことができるようになるもの。同社では同ロボットなどを含めたFA事業で26年度までに売上高10億円を目指すとしている。業容拡大につながる可能性などを期待視する動きが優勢のようだ。
<2501> サッポロHD 5057 +47
反発。シンガポールを拠点とする運用会社の3Dインベストメント・パートナーズが、同社株の大量保有報告書を提出、5.09％の株式を取得しているもよう。保有目的は、純投資および状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為を行うこととしている。3Dインベストでは過去にも、同社に「経営改革」を要求した経緯がある。企業価値向上に向けた取り組みが促されるものとして、思惑材料視する動きが先行へ。
<6755> 富士通ゼ 2655.5 +29
大幅反発。前日に業績予想の下方修正を発表。上半期営業利益は従来予想の50億円から12億円に、通期では210億円から160億円にそれぞれ引き下げた。利益貢献の高い北米などにおいて、現地在庫削減に想定よりも時間を要しているもよう。想定以上の下方修正で売り圧力が増し年初来安値を更新。ただ、急ピッチの下落に対する反動から売り一巡後は見直し買いが優勢に。
<7545> 西松屋チェ 1863 +238
急伸。前日に提出された大量保有報告書によると、エフィッシモ・キャピタル・マネージメントが同社株の5.63％を保有する大株主になったことが明らかになっている。保有目的は純投資とされている。エフィッシモは、物言う株主として知られるアクティビストファンド。現時点で「提案や要求などは受けていない」もようだが、今後の株主価値改善要求などの表面化を期待する動きが優勢となっているようだ。
<5929> 三和HD 2028 +103
大幅反発。前日に上半期業績予想の上方修正を発表している。営業利益は従来予想の185億円から275億円、前年同期比27.9％増に引き上げ。米州事業において想定以上に売価維持ができたほか、国内事業も堅調に推移しているようだ。通期業績については現在精査中としている。第1四半期業績から上振れ期待は高かったとみられるが、一転しての大幅増益見通しにはインパクトが先行へ。
<4568> 第一三共 4095 +516
急伸。独自技術を使ったがん領域の3製品で、米メルクと全世界での開発・商業化契約を締結したと発表。DXd-ADC技術を用いたパトリツマブ デルクステカン、DS-7300、DS-6000が対象とされ。製造と供給は同社が担い、40億ドルの契約時一時金、15億ドルの後払い一時金、最大165億ドルの販売マイルストーンを受け取る。3製品計の売上規模は30年代半ばに向けて数十億ドルに達する可能性があると。
《ST》
株探ニュース