以下は、フィスコソーシャルレポーターの個人投資家アイデア投資家氏（ブログ「アイデア投資家」を運営）が執筆したコメントです。フィスコでは、情報を積極的に発信する個人の方と連携し、より多様な情報を投資家の皆様に向けて発信することに努めております。

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※2018年12月19日23時に執筆

2019年も株式相場とうまく付き合っていく為、2018年の株価推移から学べる視点を再確認し、今後の投資に活かしていきたい。

今回は、東証33業種別の株価指数推移から学べることを紹介する。この株価指数は、東証一部の業種分類ごとの時価総額加重平均を累積し投資収益率を指数化したもの。

東証33業種別の株価指数を、2018年12月19日とその１年前で比較すると、ほぼすべての業種でマイナスとなっているのだが、2つの業種のみプラスになっており、リターン順に紹介する。ちなみに同期間のTOPIXは▲14.3%のマイナス。

1位 10.9% 電気・ガス 22社上場(時価総額首位 東電HD <9501>東証一部)

2位 0.1%　水産・農林 7社上場(時価総額首位 日水<1332> 東証一部)

それぞれの業態を少し掘り下げて見ていく。まずリターントップの電気・ガス。構成企業22社の内、13社が前年比でプラスになっており絶好調の業種。その中でも再生エネルギーを手掛けるレノバ<9519>は驚異の+208%のリターンとなっている。それに続く東電HD<9501>は58%とこちらも絶好調。時価総額で見ると、レノバは約671億(12月19日時点)円に対し、東電HDは約2兆5397億円と寄与度もとても大きい。

続いて、水産・農林では、構成企業7社の内、2社が前年比でプラスリターンになっており、まずまずの業種。時価総額首位の日水<1332>が+6.5%、2位のマルハニチロ<1333>が+11.5%と業種のプラスに貢献、安定感がある印象だ。

いかがだっただろうか。普段、業種別リターンを参考に、投資先を選定することは少ないと思うが、2018年の様なほとんどの業種でリターンマイナスの市場環境では、輝く業種に注目して、投資先選定するのも1つのやり方ではないだろうか。

次に、本社所在地別の株価指数推移から学べることを紹介する。この株価指数は、全上場企業を組入れ対象に、時価総額加重平均を累積し投資収益率を指数化したもの。

今回取り上げるのは、2018年12月19日とその１年前の株価指数を比較したもので、都道府県別に見ていくと、ほとんどの都道府県はマイナスだが、3つの県のみプラスのパフォーマンスになっているので、リターン順に紹介する。ちなみに同期間のTOPIXは▲14.3%のマイナス。

1位 12.5% 山口県 16社上場(時価総額首位 ファーストリテイリング<9983> 東証一部)

2位 5.2%　愛媛県 13社上場(時価総額トップ ユニ・チャーム<8113> 東証一部)

3位 0.1% 佐賀県 6社上場(時価総額トップ 久光製薬<4530> 東証一部)

それぞれの県のスター企業が、プラスリターンに貢献していて、時価総額の大部分を占めている。また業態は衣料品、衛生用品、医薬品とディフェンシブ要素が強い。

いかがだっただろうか。普段、投資先の選定で本社所在地に目を向けることは少ないと思うので、地方に本社を置く企業を選定基準の1つにすることで、従来とは違う候補企業が見つかるだろう。これも1つの見方として、参考にされてはどうだろうか。

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執筆者名：アイデア投資家

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