富田隆弥の【CHART CLUB】　「"20日前後に調整"のアノマリー」

◆NYダウは20日に8月の最高値（3万5631ドル）を更新、3万5669ドルの高値をつけた。だが、21日の日経平均株価は546円安の2万8708円と急落した。香港市場で売買を再開した中国不動産大手の恒大集団の株価が一時14％下落、ハンセン指数も一時1.1％下落したのを嫌気した。だが、それ以外にも日本株には独自の要因があったのではないだろうか。

◆今年の日経平均株価を見ると、毎月20日前後に急落している。例えば、3月19日の終値は424円安、同22日が617円安、4月20日は584円安、5月19日は362円安、6月21日は953円安、7月19日は350円安、同20日が264円安、8月19日は304円安、同20日が267円安、9月21日は660円安。そして、10月21日が546円安といった具合だ。「株探」のチャートでご確認いただきたい。

◆日経平均株価には月末の下落アノマリー（経験則）があるが、先物やETF（上場投資信託）を経由するファンド筋が毎月20日頃と月末にポジション清算に伴い機械的に売却を行っている可能性がある。だが、それは一時的なもので、調整を入れた後には買い再開により日経平均株価が上昇するケースも少なくない。

◆日経平均株価の日足は200日移動平均線（21日時点2万8793円）を割り込み、75日移動平均線（同2万8534円）に迫る。75日線を割り込むようならチャート的に注意しなければならないが、国内では日本郵政<6178>の株式売り出し（値決め10月25日頃）と衆院選投開票（10月31日）を控えて、政策的に株高を演出したいところだ。ファンド勢が買いに転じるなら、日経平均は切り返して月末に向けて上値追い（3万円回復）となることも想定される。

◆もちろん、原油や非鉄など資源価格の高騰、米国の長期金利上昇、為替のドル高・円安、中国の景気後退と不動産リスクなど気掛かり要因は多数あり、NYダウなど米国市場の動向にも注視しておく必要がある。ただ、NYダウはいま上昇基調にあり、日本株も調整後に切り返す可能性は高いと思われる。

(10月21日　記、毎週土曜日に更新)

情報提供：富田隆弥のチャートクラブ

株探ニュース