来週の株式相場見通し＝重要イベント相次ぎ神経質な展開、円高再燃へ警戒感も

来週（１１～１５日）の東京株式市場は、米朝首脳会談や、日米欧の中央銀行による金融政策決定会合が予定されるなど重要イベントが相次ぐなか、それぞれの内容を織り込みながらの神経質な展開が予想される。外国為替市場の円相場や米長期金利の変動などにより、日経平均株価の振れ幅が大きくなる可能性もある。来週の日経平均の想定レンジは、２万２３００～２万３２００円とする。

市場関係者からは「来週の焦点は、１２～１３日に開催される米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）だ。３月に続いて今年２回目の追加利上げの実施は既定路線と受け止められているものの、今年の利上げ回数が３回にとどまるのか、４回となる見通しかに関心が集まっている。４回との受け止めが広がれば、円安・ドル高進行により日本株押し上げ要因となる。ただ、３回にとどまるとの見方が強まれば円高再燃の懸念もある。米朝首脳会談については、北朝鮮の非核化などで、ある程度期待感が高まっていることから、会談内容が物足りないと意識された場合は、失望売りを誘発する可能性もある」との見方が出ていた。

日程面では、５月のマネーストック、４月の機械受注（１１日）、４～６月期の法人企業景気予測調査、５月の国内企業物価指数、４月の第３次産業活動指数（１２日）、５月の首都圏新規マンション発売（１４日）、日銀金融政策決定会合（１４～１５日）、黒田日銀総裁会見、住宅宿泊事業法（民泊法）施行（１５日）に注目。

海外では、米朝首脳会談、米５月の消費者物価指数、米５月の財政収支（１２日）、ＦＯＭＣ（１２～１３日）、世界最大級のゲーム見本市「Ｅ３」（１２～１４日）、パウエルＦＲＢ議長会見、米５月の生産者物価（１３日）、ＥＣＢ定例理事会（ドラギ総裁会見）、中国５月の鉱工業生産・小売売上高・都市部固定資産投資、米５月の小売売上高（１４日）、サッカーＷ杯ロシア大会（１４日～７月１５日）、米５月の鉱工業生産・設備稼働率（１５日）が焦点となる。（冨田康夫）

出所：みんなの株式（minkabu PRESS）