大谷正之氏【夏相場はこのまま終わらない、勝利に導く戦略は】(2) <相場観特集>

特集
2018年8月27日 19時45分

―因縁の2万3000円に急接近、5連騰が意味するもの―

週明け27日の東京株式市場は、買い優勢の展開が続き日経平均株価は心理的なフシ目であった2万2500円どころを大きく上に放れてきた。5日・25日移動平均線もゴールデンクロスを示現するなどトレンド転換を印象づけており、上値期待がにわかに強まっている。遅れてきたサマーラリーの地合いを前に投資家はどう対処すべきか。第一線で活躍する市場関係者に今後の相場見通しと物色の方向性について意見を聞いた。

●「米国株堅調に支えられ、日経平均はジリ高歩調に」

大谷正之氏(証券ジャパン 調査情報部長)

週明け27日の東京株式市場は、日経平均が5日続伸した。前週末比197円87銭高の2万2799円64銭で大幅上昇となった。このところの、日経平均反発基調の背景には、やはり米国株の活況があるようだ。前週末24日の米株式市場では、ナスダック総合株価指数やS&P500種株価指数が過去最高値を更新する堅調さをみせている。米国株が上昇基調にあれば、外国為替市場での円高・ドル安にも歯止めが掛かる可能性が高い。

米国では、米中貿易摩擦や、政治対立に端を発したトルコを巡る経済危機などがくすぶり続けている。ただ、その一方で、北米自由貿易協定(NAFTA)再交渉で米国とメキシコが進める2国間協議については、合意間近と伝えられるなど、事態が好転している面もある。今後は、米中間の通商協議も落としどころを探る段階に入る可能性もある。

日経平均は今後、7月18日の高値2万2949円32銭、6月12日の高値2万3011円57銭、5月21日の高値2万3050円39銭を徐々に突破してジリ高歩調を持続し、2万4000円台回復を視野に入れることになりそうだ。

個別銘柄では、全般軟調相場のなかにあっても頑強な値動きをみせているアンリツ <6754> に注目したい。同社は、5G関連需要の本格化で、計測事業がシェア拡大により伸長が見込まれる。同社の5G向け計測器は、今上期はチップセットメーカー向け、下期は端末メーカー向けが中心となることが予想され、好採算の基地局向けは20年3月期に入ってからとみられる。

半導体パッケージ大手の新光電気工業 <6967> にも注目したい。同社は世界的に投資意欲旺盛なメモリー需要を追い風に、業績は絶好調に推移している。7月26日に発表した19年3月期の連結業績予想の修正では、通期営業利益を71億円から77億円(前期比57.2%増)へ増額修正している。このほかに、自動車タイヤ用合成ゴム大手で、半導体レジストや液晶配向膜などの電子材料も手掛けているJSR <4185> 、金属加工機械大手のアマダホールディングス <6113> も見逃せない。

(聞き手・冨田康夫)

<プロフィール>(おおたに・まさゆき)

1960年生まれ。立正大学文学部卒、83年丸和証券入社、営業を経て96年から現職。日本テクニカルアナリスト協会 検定テクニカルアナリスト(CFTe)、AFP(日本FP協会認定)、(内閣府認証)NPO法人金融証券マーケットフォーラム理事。トレンドの芽をいち早くキャッチすべく、フィールド重視の調査を心がけている。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.