来週の株式相場見通し＝世界同時株安後遺症のなか下値固めの動き、米企業の決算発表を注視

来週（１５～１９日）の東京株式市場は、世界同時株安の後遺症による波乱展開が想定されるなかでも、好業績銘柄への押し目買いなどによる下値固めの動きが顕在化しそうだ。日経平均株価の来週の想定レンジは、２万２３００～２万３３００円とする。

市場関係者からは「きょうの東京株式市場は、昼休み時間中に発表された９月の中国貿易統計で輸出が予想を上回る伸びとなったことを好感し、中国などアジア株が堅調に推移したことや、外国為替市場での円高・ドル安一服傾向を好感し、後場後半に日経平均が前日比プラス圏に浮上して引けた。一応、世界同時株安に歯止めを掛けたかたちとはなったものの、株価指数先物主導の買い戻しが中心で不安感は残る。来週は、急落相場の後遺症のなかで上下動の激しい展開となりそうだ。そこで注目を集めるのは、発表が本格化する７～９月期の米国企業の決算内容だ。良好な決算や業績見通しを評価して米株式市場が反発基調を強めれば、日本株の下値固めにもプラス要因となる。一方で、米中貿易摩擦の動向、イラン情勢やイタリア財政問題などは不安材料として継続しそうだ」との見方が出ていた。

日程面では、９月の首都圏マンション発売、９月の訪日外国人客数（１６日）、家電・ＩＴの国際見本市「シーテック・ジャパン２０１８」（１６～１９日）、９月の貿易統計、黒田日銀総裁が同行支店長会議で挨拶（１８日）、９月の消費者物価指数（１９日）に注目。

海外では、米９月の小売売上高（１５日）、中国９月の生産者物価・消費者物価、米９月の鉱工業生産・設備稼働率（１６日）、米９月の住宅着工件数、９月２５・２６日開催のＦＯＭＣ議事録（１７日）、ＥＵ首脳会議（１７～１８日）、米９月のＣＢ景気先行総合指数（１８日）、中国７～９月期のＧＤＰ、中国９月の小売売上高・鉱工業生産・都市部固定資産投資、米９月の中古住宅販売件数（１９日）が焦点となる。（冨田康夫）

出所：みんなの株式（minkabu PRESS）