「日本食」がランクイン、おいしさと信頼性で海外需要継続拡大＜注目テーマ＞
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みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「日本食」が３０位にランクインしている。
政府観光局は１８日、２０１８年に日本を訪れた外国人旅行者数が、同日時点で初めて３０００万人を超えたと発表した。アジア諸国に対するビザの発給要件の緩和などが追い風となり、訪日客の増加が続いている。
この訪日外国人旅行者の増加と相乗効果で拡大しているのが海外での日本食の需要だ。食品企業というと、いまだに“内需系”というイメージが強いものの、大手企業のなかには、既に海外売上高比率が５０％を超えるなど、実際には“外需系”企業に変身しているケースも多い。年を追うごとに勢いを増している“日本食ブーム”を背景に、今後も国内の食品メーカーや外食企業の海外市場拡大は継続するものと予想される。
“外需系食品企業”のトップランナーといえば、しょうゆ最大手で総合食品メーカーのキッコーマン<2801>。同社は１９５０年代から米国へ本格進出を果たし、その後欧州、アジア・オセアニアへと展開地域を拡大。１８年３月期の海外売上高比率は５８．６％の２５２１億２４００万円（前々期比１０．４％増）に達している。一方、味の素<2802>は、早い時期から“味の素”などの調味料や飼料用リジンなどのアジアや南米での現地生産をスタートさせたが、最近ではアジアを中心に当該各国の定番・人気メニューが簡単にできるレシピ専用の合わせ調味料である“メニュー用調味料”の需要が拡大をみせ、１８年３月期の海外売上比率は５４．６％に達している。更に、ヤクルト本社<2267>は、人口が多く所得の増加傾向が著しいアジアや南米地域を中心に順調な拡大を継続しており、１８年３月期の海外売上高比率は４２．５％で年率２ケタ成長を持続している。
このほかに、油脂大手でチョコレートなど製菓・製パン素材や、大豆たん白も手掛ける不二製油グループ本社<2607>は、ブラジル最大手の業務用チョコレート製造企業のハラルド社を買収するなど海外でのＭ＆Ａ（企業の合併・買収）を積極化している。また、サントリーホールディングスの中核企業である飲料清涼飲料水会社のサントリー食品インターナショナル<2587>は、世界約５０カ国に製品を供給しており、１７年１２月期の海外売上高比率は４４．１％に拡大している。
一方、外食業界では、「ミスタードーナツ」などを展開するダスキン<4665>をはじめ、牛丼チェーン老舗の吉野家ホールディングス<9861>、うどん店「丸亀製麺」の出店を加速するトリドールホールディングス<3397>、低価格イタリアンファミーリーレストランのサイゼリヤ<7581>、ステーキ店で攻勢をかけるペッパーフードサービス<3053>、カレー専門店の壱番屋<7630>などが既に海外への積極進出を果たしている。
出所：みんなの株式（minkabu PRESS）