話題株ピックアップ【夕刊】(2):JCRファ、HIS、コマツ

注目
2019年1月17日 15時16分

■JCRファーマ <4552>  6,010円  +140 円 (+2.4%)  本日終値

JCRファーマ<4552>の上値追い加速、きょうで9日続伸と異彩を放っている。ホルモン製剤を主力に業績は好調、遺伝子組み換え天然型ヒト成長ホルモン製剤「グロウジェクト」の販売数量が伸びて収益に貢献している。また、間葉系幹細胞を使った細胞医薬品として注目された「テムセル」も好調で、19年3月期は7期連続の増収増益見通しで営業利益は前期比13.4%増を見込んでいる。テムセルの好調は他の再生医療関連株見直しの動きにもつながっている。

■三谷商事 <8066>  5,420円  +120 円 (+2.3%)  本日終値

16日、三谷商事 <8066> [東証2]が発行済み株式数(自社株を除く)の0.10%にあたる3万株(金額で1億7000万円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は1月17日から3月22日まで。

■エイチ・アイ・エス <9603>  4,140円  +75 円 (+1.9%)  本日終値

エイチ・アイ・エス<9603>が4日続伸で昨年来高値更新、25日移動平均線をサポートラインに上放れてきた。格安航空券最大手で海外に強みを持っていることが特長。前日発表された12月の訪日外国人観光客は4.4%増と12月として過去最高を記録したが、一方、12月の出国日本人数も前年同月比で10.9%の伸びを示しており、同社にとっては追い風材料として意識されている。

■日軽金HD <5703>  226円  +3 円 (+1.4%)  本日終値

日本軽金属ホールディングス<5703>、大紀アルミニウム工業所<5702>が上昇したほか、住友金属鉱山<5713>、三菱マテリアル<5711>、DOWAホールディングス<5714>など非鉄株が総じて買いを集めた。米国では企業の決算発表期に突入しているが、前日に発表された米非鉄大手アルコアの10~12月期決算は最終損益が4300万ドルの黒字と前年同期の赤字から脱却した。アルミニウム市況の回復が収益に寄与しており、これを受け東京市場でもアルミ関連を中心に非鉄セクターに買いを誘導する流れとなった。

■コマツ <6301>  2,673円  +28 円 (+1.1%)  本日終値

コマツ<6301>、日立建機<6305>がいずれも反発。米中貿易摩擦への懸念がくすぶるなか日経平均は冴えない動きだが、そのなか中国関連に位置づけられる両銘柄とも買いが優勢となった。中国の経済政策を担う国家発展改革委員会による景気支援への前向きなコメントが、中国景気減速懸念を和らげている。きょうは、中国・上海株や香港株がプラス圏に切り返すなど底堅い動きを続けていることもプラスに働いた。

■三菱UFJ <8306>  570.5円  +4.6 円 (+0.8%)  本日終値

三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>、三井住友フィナンシャルグループ<8316>などメガバンクが強い動き。米国では日本に先駆けて決算発表期に突入、前日は大手金融の決算でゴールドマン・サックスが市場コンセンサスを上回る内容だったことから、同社株は9.5%を超える急騰をみせ、NYダウを押し上げた。この流れが東京市場にも波及しており、ここ戻り歩調にあった三菱UFJをはじめとする銀行セクターに追い風となった。

■ブロンコビリー <3091>  2,600円  -233 円 (-8.2%)  本日終値  東証1部 下落率3位

ステーキ店をチェーン展開するブロンコビリー <3091> が急反落。16日大引け後に発表した18年12月期の経常利益(非連結)は前の期比6.1%増の26.6億円に伸びたものの、従来予想の30億円を大きく下回って着地したことが嫌気された。売上高が計画に届かなかったうえ、販管費が想定を上回ったことも利益を圧迫した。同時に発表した19年12月期の経常利益は前期比4.9%増の28億円に伸びる見通しとなった。今期は10店舗の新規出店を計画するほか、客単価の上昇を見込む。

■東京エレクトロン <8035>  13,635円  -275 円 (-2.0%)  本日終値

東京エレクトロン<8035>、SUMCO<3436>など半導体関連は上値の重い展開。前日の米株高や足もとのドル高・円安など環境は追い風ながら、米国株市場ではインテルやエヌビディアなど半導体関連株は冴えない展開で、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)も前日比マイナスだった。iPhoneの販売不振やNAND型フラッシュメモリーの価格下落が顕著となるなかで、半導体セクターへの警戒感は拭い切れていない。

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