ログイン
2019年1月21日 15時18分
注目

話題株ピックアップ【夕刊】(2):デンカ、東エレク、アルプス

■デンカ <4061>  3,460円  +95 円 (+2.8%)  本日終値

デンカ<4061>が続伸。同社はきょう、自動車業界の電動化に伴う放熱材料のグローバルな需要拡大に対応するため、総額約80億円の設備投資を実施し、生産能力を拡大すると発表。将来の業績への寄与などが期待されているようだ。具体的には、2020年下期の稼働開始を目指し、大牟田工場(福岡県)でセラミックス基板増強に約40億円を投じる計画。また、シンガポール子会社では約40億円を投資して球状アルミナの製造設備を増強し、稼働開始は21年上期を予定している。

■東京エレクトロン <8035>  14,515円  +360 円 (+2.5%)  本日終値

東京エレクトロン<8035>、SUMCO<3436>など半導体関連株が上昇、全体相場に出遅れていたが、足もと底練りから戻りに転じつつある。米国ではアプライドマテリアルズやエヌビディアなどが大幅高となるなど半導体セクターに買いが集まっており、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は一時約3%の上昇でほぼ6週間ぶり高値を更新している。東京市場でも半導体製造装置や半導体素材を手掛ける銘柄が、これに追随する動きとなった。

■FDK <6955>  1,156円  +27 円 (+2.4%)  本日終値

FDK<6955>が高い。前週後半は7連騰後の上昇一服場面となったものの、下値では買いが厚い。同社の19年3月期は営業利益段階で5%増を見込むもののPERなど株価指標面では割高感は拭えない。しかし同社株の場合、選択と集中で事業構造改革を進める富士通グループにおいて、2次電池部門担当という成長領域を手掛けている点が重要視される。SMDタイプの超小型全固体電池のサンプル出荷を開始しており、会社側では「IoT機器向けで来年中に本格的な商用化を実現させる方向で取り組んでいる」と期待を募らせている。きょうは、20日付けの日本経済新聞が「トヨタ自動車とパナソニックは2020年に共同で、電気自動車(EV)用など車載電池の新会社をつくる」と報じたことが、2次電池関連株全般の株価を刺激しており、同社株もその流れに乗っている。

■アルプスアルパイン <6770>  2,206円  +48 円 (+2.2%)  本日終値

アルプスアルパイン<6770>が続伸。きょう付けの日経産業新聞で「自動運転を想定した運転席の入出力デバイス『タッチインプットモジュール』を開発した」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。同モジュールは、ダッシュボードにすえた大型ディスプレー、肘置き近くにあるタッチパネルで構成され、空中で手を動かすだけで、ディスプレーを操作できるジェスチャー入力を可能にしたのが特徴で、動作をリアルタイムに追随して映像を出力するという。車載向け次世代システムとして提案するとあり、自動運転分野の入出力デバイスで他社に先行する技術として注目されているようだ。

■三井金属 <5706>  2,537円  +48 円 (+1.9%)  本日終値

三井金属<5706>が3日続伸。きょう付けの日経産業新聞で、「燃料電池車(FCV)向け電池の触媒で、貴金属の白金の含有量を2~3割減らした新製品を開発した」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、白金と組み合わせる材料を従来の炭素から酸化物に変更することで、白金を減らしても同等の性能を維持できるようにしたという。また、既にサンプル出荷を始めており、20年代前半にも商用化するという。白金は、天然資源の7割を南アフリカ産に頼っていることから、白金の含有量を減らすことで、供給面の不安が低減されるほか、製造コスト削減にもつながることが期待できることから、報道への注目度が高まったようだ。

■GMO-FH <7177>  612円  +11 円 (+1.8%)  本日終値

GMOフィナンシャルホールディングス<7177>が反発。18日の取引終了後に発表した12月の月次業績速報で、営業収益が前年同月比7.1%増の28億9800万円となったことが好感された。トレーディング損益が同14.0%増の22億500万円と大幅に増加したことが牽引した。また受入手数料も同8.4%増の2億9700万円と伸長した。

■昭和電工 <4004>  3,630円  +60 円 (+1.7%)  本日終値

昭和電工<4004>が続伸。この日、同社が生産・販売するハードディスクが、東芝デバイス&ストレージ(東京都港区)の3.5インチサイズとして業界最大の記録容量である、16TB(テラバイト)を実現したニアライン向けHDD「MG08」に採用されたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。同製品は、昭和電工が世界に先駆けて05年に生産・販売を開始した、垂直磁気記録方式の3.5インチハードディスクでは第9世代となる製品。クラウドサービスの普及や動画コンテンツの増加などにより、データを保管するデータセンターではより大容量のHDDが求められていることから、同社では今後もHDDの高容量化に貢献するとしている。

■インフォコム <4348>  4,080円  +60 円 (+1.5%)  本日終値

インフォコム<4348>が高い。この日正午ごろ、2月28日を基準日として1対2株の株式分割を実施し、あわせて19年3月期の期末配当を従来予想の30円から17円にすると発表しており、これらを好感した買いが入った。今回発表の株式分割は、投資単位当たりの金額を引き下げることでより投資しやすい環境を整え、投資家層の拡大と株式の流動性の向上を図ることが目的という。また、今回の配当増額により、前期実績の38円に対して実質増配となる予定だ。

■三菱UFJ <8306>  581.4円  +8.5 円 (+1.5%)  本日終値

三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>や三井住友フィナンシャルグループ<8316>、みずほフィナンシャルグループ<8411>などメガバンクが高い。ニューヨーク市場で米長期金利が上昇し米金融株が上昇するなか、日本の大手銀行にも連想買いが流入している。18日の米10年債利回りは前日比0.03%高い2.78%に上昇。米国と中国の貿易摩擦への懸念が後退し、NYダウが4日続伸するなか、リスク志向の姿勢が強まった。金利上昇による利ザヤの改善期待からバンク・オブ・アメリカやシティグループが買われた。これを受け、週明けの日本市場では大手銀行株に買いが向かった。

■コマツ <6301>  2,774.5円  +38 円 (+1.4%)  本日終値

中国関連株が高い。コマツ<6301>は3日続伸したほか、日立建機<6305>、ファナック<6954>、資生堂<4911>といった銘柄が値を上げた。今月30~31日に予定されている米国と中国の閣僚級協議が関心を集めているが、18日には中国が2024年までに米国からの輸入を増やし、対米貿易黒字をゼロにすることを提案している、との報道が流れたこともあり米中貿易摩擦緩和への期待が膨らんでいる。この日は午前11時に中国の10~12月期国内総生産(GDP)が発表される予定。市場では前年同期比6.4%成長が予想されている。

株探ニュース

関連記事・情報

  1. 話題株ピックアップ【夕刊】(3):郵船、ラクス、トヨタ (01/21)
  2. 【↑】日経平均 大引け| 続伸、米株高や円安好感も上値の重い展開 (1月21日)
  3. ★本日の【サプライズ決算】速報 (01月21日)
  4. 本日の【ストップ高/ストップ安】 引け  S高= 14 銘柄  S安= 1 銘柄 (1月21日)
  5. 話題株ピックアップ【夕刊】(1):サンバイオ、東建物、LIXILグ (01/21)
  6. 【北浜流一郎のズバリ株先見!】 ─ 新興市場に灯った先高予見のサイン (01/20)
  7. 発表迫る、低PBRの19年3月期【上方修正】期待リスト〔第1弾〕 <成長株特集> (01/20)
  8. 明日の決算発表予定 東京製鉄、Genkyなど7社 (1月21日)
  9. 【杉村富生の短期相場観測】 ─ 個別物色機運は極めて旺盛だぞッ! (01/20)
  10. 「中国リスク修正相場」は到来するか ヤマ場迎えた米中貿易協議<株探トップ.. (01/19)

人気ニュース (直近8時間)

  1. 1
    【明日の好悪材料】を開示情報でチェック! (5月24日発表分) 注目
  2. 2
    絶好調の20年3月期【連続最高益】リスト〔第2弾〕 31社選出 <成長株特集> 特集
  3. 3
    量子&エッジ「次世代コンピューター相場」起動へ、倍騰候補5銘柄 <株探トップ特集> 特集
  4. 4
    【高配当利回り株】ベスト50 <割安株特集> (5月24日現在) 特集
  5. 5
    【北浜流一郎のズバリ株先見!】 ─ “ファーウェイ後”の相場回復に先手! 市況
人気ニュースベスト30を見る
ゲストさん プレミアム会員登録
ログイン PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。
投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、 China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.