今週の【早わかり株式市況】5週ぶり反落、企業業績不振と米中先行き懸念で下押す

市況

2019年2月9日 6時40分

■今週の相場ポイント

１．日経平均は5週ぶりに反落、企業業績への警戒感がくすぶる

２．週初は米雇用統計を受け楽観ムードも週後半に流れが変わる

３．フシ目の2万1000円ラインを抜けず、市場心理に影を落とす

４．ソフトバンクＧ大活況高も全体相場は下値模索のトレンドに転換

５．米中貿易協議の先行きに暗雲漂い、週末は波乱相場で400円超安

■週間　市場概況

今週の東京株式市場は日経平均株価が前週末比455円安(2.19％安)の2万0333円と5週ぶりに反落となった。

今週は週の始まりこそは明るいムードに包まれていたが、次第に雲行きが怪しくなり、週末金曜日には稲光を伴う土砂降りの雨に降られたような展開だった。4日(月)は前週末1日の雇用統計など好調な米国の経済統計を受けて終始買い優勢となったが、一方で上値の重さも拭い切れなかった。この“上値が重い”という現実は週の半ばにかけて一段と意識されることになる。日経平均は再三にわたって上値にチャレンジしたが、フシ目の2万1000円ラインは突破できず、このことが買い方の心理にじわりとネガティブな影響を与えた。

それが反映されたのが7日(木)の相場だ。前日に好決算と自社株買いを発表したソフトバンクグループ <9984> が何とストップ高に買われる大人気となった。同社株は日経平均寄与度の高い銘柄として知られ、実際この日は日経平均を160円以上押し上げる役割を担ったのだが、にもかかわらず、日経平均は122円安と力弱く下値を指向。ソフトバンクグループのストップ高が逆に、野中の一本杉のように際立ってしまったところに、全体相場の方向性が暗示されたようにも見えなくもない。

果たして8日(金)は日経平均が400円を超える急落となった。トランプ発言によって、米中貿易協議の先行きに対する不透明感が再燃したことが大きな理由に挙げられているが、やはり根幹には国内企業業績の不振がある。事前に織り込んでいたとはいえ、ここにきて企業のEPSの低下が相場にボディーブローのように効いてきたということではないか。

■来週のポイント

米中貿易協議に再び暗雲が漂っているうえ、国内企業業績が予想以上に不調なことから、来週は下値を試す展開となり、2万円大台を巡る攻防となりそうだ。

重要イベントとしては、国内では14日朝に発表される10-12月期GDPが注目される。海外では13日に発表される米国1月消費者物価指数や14日発表の中国1月貿易収支、15日発表の米国1月鉱工業生産指数に注視が必要だろう。

■日々の動き（02月04日～02月08日）

【↑】　　 2月 4日(月)―― 3日続伸、米経済好調でリスク選好の買い優勢

日経平均 20883.77(　 +95.38)　　売買高13億2895万株　売買代金 2兆2729億円

【↓】　　 2月 5日(火)―― 小反落、米株高や円安も主力株に買い続かず

日経平均 20844.45(　 -39.32)　　売買高12億2836万株　売買代金 2兆1054億円

【↑】　　 2月 6日(水)―― 反発、米株高に追随も2万1000円を前に上値は重い

日経平均 20874.06(　 +29.61)　　売買高12億5015万株　売買代金 2兆2858億円

【↓】　　 2月 7日(木)―― 反落、主力株中心に利益確定売り優勢

日経平均 20751.28(　-122.78)　　売買高12億5075万株　売買代金 2兆5553億円