東京株式（前引け）＝続落、半導体株安などが全体地合い悪を助長

市況

2019年3月7日 11時49分

７日前引けの日経平均株価は前営業日比１５６円３１銭安の２万１４４０円５０銭と続落。前場の東証１部の売買高概算は５億７０３４万株、売買代金概算は９５４８億５０００万円。値上がり銘柄数は４７０、対して値下がり銘柄数は１５７３、変わらずは９０銘柄だった。

きょう前場の東京市場は、前日の米株安を受けリスク回避の売りが優勢。日経平均は２万１４００円台でもみ合う展開となった。前日はＮＹダウが約３週間ぶりの安値で引けるなど、ここにきて米国株が変調でその流れを引き継いでいる。米国の貿易赤字拡大で米中間の通商摩擦に対する懸念が再燃している。また、半導体関連株への売り圧力が改めて顕在化しているほか、大手銀行株の下げなども地合いを悪くしているようだ。ただ、中国・上海株が堅調な値動きを続けていることで、下値では押し目買いや買い戻しの動きが観測される。東証１部全体の７４％の銘柄が下落する買い手控えムードの強い地合いで、市場参加者不足を反映して前場の売買代金は１兆円を下回っている。

個別では東京エレクトロン<8035>、ＳＵＭＣＯ<3436>など半導体関連が安く、村田製作所<6981>、太陽誘電<6976>など電子部品株も下げた。ファナック<6954>も軟調。ルネサスエレクトロニクス<6723>はストップ安。ＴＨＫ<6481>が売られ、アウトソーシング<2427>も大きく下落した。半面、ファーストリテイリング<9983>がしっかり、資生堂<4911>も買い優勢。中外製薬<4519>が買われた。ＲＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ<3445>が急騰、日本アジア投資<8518>、日本国土開発<1887>も物色人気。