今朝の注目ニュース！　★トランスＧ、日本ライトン、インスペックなどに注目！

★は本日の株価動向が特に注目されるニュース銘柄！

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本日、株価の動向が注目されるのは、国立がん研究センターと新規肺がんマーカーの共同研究契約を締結したトランスＧ <2342> [東証Ｍ]、親会社である台湾のLITE-ON TECHNOLOGYがTOB(株式公開買い付け)を実施する日本ライトン <2703> [ＪＱ]、前期経常を13期ぶり最高益に31％上方修正したインスペック <6656> [東証２]など。

【好材料】　　――――――――――――

★★トランスジェニック <2342> [東証Ｍ]

国立がん研究センターと新規肺がんマーカーの共同研究契約を締結。

★★日本ライトン <2703> [ＪＱ]

親会社である台湾のLITE-ON TECHNOLOGYがTOB(株式公開買い付け)を実施し、完全子会社化を目指す。TOB価格は1株240円。買い付け期間は6月4日から7月16日まで。

★★パス <3840> [東証２]

子会社Blockshine Japanがスタートアップの立ち上げや大企業の社内新規事業の支援などを手掛けるTECHFUNDと業務提携。

★★インスペック <6656> [東証２]

前期経常を31％上方修正・13期ぶり最高益更新へ。

★ワークマン <7564> [ＪＱ]

5月既存店売上高は前年同月比31.6％増と増収基調が続いた。

日本ハウスホールディングス <1873>

上期経常が赤字縮小で着地・2-4月期は3％増益。

ブイキューブ <3681>

百五銀行 <8368> が6月から導入する保険の「遠隔相談システム」にテレビ会議システム「V-CUBE ミーティング」を提供。

あすか製薬 <4514>

経皮吸収卵胞・黄体ホルモン製剤「メノエイド コンビパッチ」の製造販売承認を久光製薬 <4530> へ承継。

医学生物学研究所 <4557> [ＪＱ]

東証が4日売買分から信用取引の臨時措置(委託保証金率を50％以上［うち現金20％以上］とする)を解除する。日証金も増担保金徴収措置を解除。

ヘリオス <4593> [東証Ｍ]

米アサシス社が欧米で実施した幹細胞製品「HLCM051」の急性呼吸窮迫症候群に対する治験結果を用いた二次解析の結果が良好。

ダイオーズ <4653>

今期配当を2円増額修正。

ゼネラルパッカー <6267> [ＪＱ]

8-4月期(3Q累計)経常が3.6倍増益で着地・2-4月期も2.1倍増益。

キュービーネットホールディングス <6571>

5月既存店売上高は前年同月比9.9％増と増収基調が続いた。

カシオ計算機 <6952>

発行済み株式数(自社株を除く)の1.62％にあたる400万株(金額で50億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は6月4日から7月4日まで。

京都きもの友禅 <7615>

5月受注高は前年同月比17.5％増と2ヵ月連続で前年実績を上回った。

日本創発グループ <7814> [ＪＱ]

発行済み株式数(自社株を除く)の0.80％にあたる10万株(金額で1億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は6月5日から8月30日まで。

長瀬産業 <8012>

食品素材販売などを手掛ける米Prinova Group社の持分を取得し連結子会社化する。取得価額は約680億円。

松屋 <8237>

5月銀座本店売上高は前年同月比2.2％増。

ＡＳＩＡＮ　ＳＴＡＲ <8946> [ＪＱ]

民泊施設や小規模簡易宿泊所の運営代行を手掛けるオールステイへの投資実行。

【悪材料】　　――――――――――――

アークランドサービスホールディングス <3085>

5月かつや既存店売上高は前年同月比1.4％減と6ヵ月連続で前年割れとなった。

ティーライフ <3172>

8-4月期(3Q累計)経常が7％減益で着地・2-4月期も60％減益。

ピープル <7865> [ＪＱ]

非開示だった上期経常は49％減益へ。また、4月売上高は前年同月比20.6％減の3.4億円だった。

マツモト <7901> [ＪＱ]

前期経常を赤字拡大に下方修正。

高島屋 <8233>

5月国内百貨店は前年同月比0.1％減。

松井証券 <8628>

5月売買代金(1日平均)は前月比8.3％減の1029億円。

【好悪材料が混在】　―――――――――

★インソース <6200>

8月31日現在の株主を対象に1→1.25の株式分割を実施。最低投資金額は現在の5分の4に低下する。また、今期配当を実質増額修正。一方、既存株主による100万株の売り出しと、オーバーアロットメントによる上限15万株の売り出しを実施する。

伊藤園 <2593>

今期経常は2％減益へ。一方、発行済み株式数(自社株を除く)の0.43％にあたる38万株(金額で20億円)を上限に自社株買いを実施する。買い付け期間は6月6日から6月28日まで。

※★は上昇・下落の確率を示すものではありません。6月3日大引け後の発表分の開示情報、プレスリリースなどを一部抜粋。

［2019年6月4日］

株探ニュース