利益成長“青天井”銘柄リスト【総集編】第3弾 34社選出 <成長株特集>

特集
2019年6月9日 19時30分

本特集では、4月下旬から5月中旬までの決算集中期間に随時配信した「利益成長“青天井"銘柄リスト」を、“全期間”を対象に再構成した総集編をお届けします。

今回は時価総額800億円以上の銘柄を対象とした【第1弾】、時価総額200億円以上の銘柄を対象とした【第2弾】に続くシリーズ第3弾として、時価総額50億円以上200億円未満の銘柄(6日時点)の中から、19年1-3月期に四半期ベースの過去最高益を更新し、かつ通期計画も最高益を見込む、いわゆる利益が“青天井”状況になっている銘柄をリストアップした。

下表では、本決算月にかかわらず、直近3ヵ月実績の1-3月期に経常利益が全四半期ベースで過去最高益を5%超上回って更新した銘柄をピックアップ。さらに、会社側が今期(通期計画)も過去最高益見通しを示している34社を選び出し、1-3月期経常利益の過去最高益に対する上振れ率が大きい順に記した。

上振れ率トップとなったAMBITION <3300> [東証M]の1-3月期(第3四半期)はインベスト事業で新築投資用デザイナーズマンションの販売が大幅に増加し、経常利益は過去最高を2.2倍も上回る12億円に拡大して着地。18年7月-19年3月期(第3四半期累計)の同利益(16.8億円)がすでに通期計画の13.4億円を大きく上回っており、業績上振れは濃厚とみられる。同社は好調な業績を踏まえ、2月19日に19年6月期の期末一括配当を大幅増額修正している。権利付き最終日の25日を前に、配当取りを狙う買いも期待される。

2位に入った応用技術 <4356> [JQ]の1-3月期(第1四半期)はゼネコンや設計事務所向け建築設計ソフトを中心としたソリューションの引き合いが旺盛だったほか、公園長寿命化計画策定業務の売上増加なども収益拡大に貢献した。業績好調に伴い、早くも19年12月期の経常利益予想を上方修正したが、第1四半期実績(4.1億円)が修正した通期計画(5億円)に対して進捗率が82.8%に達しており、さらなる上振れも期待できそうだ。

3位のアステリア <3853> は主力のデータ連携ソフトで月額使用料型のサブスクリプション売上が伸びたことに加え、販管費の削減や受取配当金の計上なども利益を押し上げた。続く4位のJMC <5704> [東証M]は鋳造事業で電気自動車(EV)化をはじめとする付加価値の高い試作・開発案件の受注が大きく伸び、1-3月期(第1四半期)の経常利益は前年同期比3.3倍の2.2億円に膨らんだ。

6位のリネットジャパングループ <3556> [東証M]は高成長が続くカンボジアで中古車の販売が増加し、1-3月期(第2四半期)の経常利益は3四半期連続で過去最高を更新した。5月28日には6月末時点の株主を対象とする記念優待(クオカード1000円分)の実施を発表している。また、10位のバリューHR <6078> は働き方改革や健康指向の高まりを追い風に、健診代行や健康管理関連の受託業務が増え、1-3月期(第1四半期)は2四半期連続で最高益を達成した。好決算を背景に株価は全般軟調相場に逆行し、上場来高値を更新中だ。

選出リストでは、リネットJ、バリューHRをはじめ、1-3月期に連続で経常利益の過去最高益を更新した企業が目立つ。14位のNEW ART HOLDINGS <7638> [JQ]はテレビCMなどが奏功し、ブライダルジュエリー専門店の客数が伸びたうえ、販売員のスキル向上で成約率も上昇した。決算と同時に最大3700万株の自社株買いを実施すると発表したことも評価され、株価は上値追いが続く。また、同社株は2006年8月から2ケタ株価が続いているが、9月末割当の20→1の株式併合により、10月からは3ケタ復帰となる見通しである。

17位の幼児活動研究会 <2152> [JQ]は幼稚園や保育園の体育指導を請け負う。1-3月期(第4四半期)は主力の幼児体育指導関連事業で課外クラブの値上げを実施したことが収益を押し上げた。続く18位のシンクロ・フード <3963> は求人や食材仕入れ、物件探しなど飲食店に特化した情報プラットフォーム「飲食店.COM」で有料ユーザー数の増加が続いた。

このほか、25位の手間いらず <2477> [東証M]は訪日外国人客の増加を追い風に、宿泊予約サイトの情報を一括管理する宿泊予約サイトコントローラ「TEMAIRAZU」の好調が継続し、1-3月期(第3四半期)は実に8四半期連続となる最高益更新を果たしている。

┌─ 四半期 経常利益 ─┐ ┌── 通期 経常利益 ──┐ 予想

コード 銘柄名     上振れ率 1-3月期 過去最高 上振れ率 今期予想 過去最高  PER

<3300> アンビション    117  1200   552   32.4   1346   1017  9.0

<4356> 応用技術     85.0   418   226   50.7   505   335 22.8

<3853> アステリア    51.8   249   164   29.6   600   463 42.2

<5704> JMC      50.0   225   150   22.2   413   338 34.4

<6874> 協立電機     45.8   952   653   20.6   2200   1824  6.4

<3556> リネットJ    36.0   136   100    123   449   201 43.1

<3674> オークファン   34.9   367   272   84.4   780   423 18.0

<7814> 日本創発G    30.8   980   749   33.7   2000   1496  8.3

<3771> システムリサ   28.8   510   396    8.6   1412   1300 12.4

<6078> バリューHR   24.6   228   183   63.8   734   448 42.4

<7500> 西川計測     24.0  1295   1044   36.4   2050   1503 10.9

<3633> GMOペパボ   23.2   308   250   29.5   962   743 25.4

<1717> 明豊ファシリ   23.2   335   272    1.3   790   780  9.8

<7638> NEWART   22.5   926   756   13.5   2710   2388  7.9

<7191> イントラスト   22.1   265   217   10.1   925   840 16.4

<2483> 翻訳センター   21.3   353   291   13.8   1030   905 11.1

<2152> 幼児活動研    20.6   398   330    1.9   1300   1276 14.0

<3963> シンクロ     19.7   213   178    0.4   690   687 34.6

<4327> 日本SHL    18.1   749   634    0.3   1164   1160 14.3

<9702> アイエスビー   18.1   490   415    6.1   980   924 14.3

<6033> エクストリム   16.8   417   357   17.5   1000   851 14.4

<3992> ニーズウェル   16.4   156   134    8.1   505   467 17.2

<6164> 太陽工機     16.2   552   475   15.1   1910   1660  6.1

<6560> LTS      16.2   115    99    9.7   295   269 34.1

<2477> 手間いらず    14.8   233   203   17.1   810   692 39.6

<3924> ランドコンピ   13.0   278   246    6.0   620   585 17.3

<6533> オーケストラ   12.5   162   144   24.2   565   455 29.9

<2342> トランスG    11.6   193   173   13.3   290   256 37.8

<4826> CIJ       9.6   719   656   12.6   1700   1510 13.7

<6155> 高松機械      8.9   818   751    3.2   2579   2500  5.0

<7745> A&D       7.9  1732   1605    7.7   3680   3418  6.9

<9857> 英和        7.4   597   556    0.5   1560   1552  5.7

<3173> コミニックス    6.9   308   288    6.9   1180   1104  8.0

<2498> オリコンHD    6.3  2037   1917   11.3   2030   1824  8.8

※ 2018年4月以降に上場した企業と今期見通しを開示していない企業は除いた。四半期の過去最高益は原則、四半期決算の開示が本格化した03年4-6月期以降の業績に基づいたものです。

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