話題株ピックアップ【昼刊】：ＫＬａｂ、資生堂、ＺＯＺＯ
■ＫＬａｂ <3656> 1,120円 +97 円 (+9.5％) 11:30現在 東証１部 上昇率2位
ＫＬａｂ<3656>が東証１部売買代金上位で一時１０％を超える上昇をみせたほか、ｅｎｉｓｈ<3667>なども商いを伴い上値を追っている。両銘柄とも年初来高値を更新。市場では「全体相場は凪状態で閑散商いのなか主力株も手掛けづらく、相対的に値の軽い材料株に物色の矛先が向かいやすい。ゲーム関連株は来月に東京ゲームショーなどを控えており、これに絡む思惑で買いの対象となりやすい」（国内ネット証券アナリスト）としている。
■ラクスル <4384> 3,915円 +275 円 (+7.6％) 11:30現在
21日、東証がラクスル <4384> [東証Ｍ]を28日付で市場1部に市場変更すると発表したことが買い材料視された。発表を受け、TOPIX連動型ファンドの組み入れ需要を見越した先回り的な買いに加え、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。
■資生堂 <4911> 8,550円 +456 円 (+5.6％) 11:30現在 東証１部 上昇率7位
資生堂<4911>がマドを開けて買われた。世界景気減速への懸念が高まるなかも化粧品分野への影響は限定的との見方が強く、高級ブランドで商品競争力の高さが際立つ同社は業績面からのアプローチで見直し買いを誘導している。世界最大のドラッグチェーンであるワトソンズグループと戦略的提携を締結していることで、世界戦略への期待も大きい。また、同社は中国向け売上比率が高く、１９年４～６月期は営業利益が前年同期比２５％増と好調だったが、これは中国向けの需要を取り込んだことが反映された。きょうは、前日発表された７月の訪日外国人観光客数が前年同月比５．６％増と単月としての過去最高を更新するなか、中国人訪日客の伸びが顕著だったことも株価を刺激する格好となった。
■関東電化工業 <4047> 694円 +34 円 (+5.2％) 11:30現在 東証１部 上昇率9位
関東電化工業<4047>が大幅反発している。旧村上ファンド関係者が運営する投資会社エフィッシモ キャピタル マネージメントが２１日の取引終了後、財務省に変更報告書を提出したことで、エフィッシモの関電化株式保有割合が５．７６％から７．０６％に上昇したことが判明。これを受けて、需給思惑の買いが入っているようだ。なお、保有目的は純投資としている。
■ＺＯＺＯ <3092> 2,260円 +79 円 (+3.6％) 11:30現在
ＺＯＺＯ<3092>は一時５％を超える上昇。一時出店数の減少が懸念されていたゾゾタウンだが、第１四半期末（６月末）の時点で再び増加に転じ、業績先行きに対するネガティブな思惑が払拭されている。１９年４～６月期営業利益は前年同期比３２．６％増の７７億８６００万円と急拡大しており、２０年３月期通期計画の３２０億円（前期比２５％増）の達成も十分可能とみられる。更に株式需給面からの追い風も意識されている。通常１０月に行われる日経平均構成銘柄の見直しで、新規採用の有力候補との見方が市場に広がっていることが株高を後押ししている。
■ＧＡテクノ <3491> 4,115円 +80 円 (+2.0％) 11:30現在
ＧＡ ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ<3491>が３日続伸している。同社は２１日取引終了後に、賃貸マンション・アパート専門のデザインリフォームやリノベーションを手掛けるイエスリノベーション（東京都中央区）の全株式を取得し、子会社化すると発表。これによるシナジーなどが期待されているようだ。また、不動産マーケティングシステム運営などを行っているマ―キューリー（東京都新宿区）に出資することもあわせて発表。これはスタートアップ投資事業の一環として実施するもので、マ―キューリーとの連携を通じてユーザーの利便性の高い不動産プラットフォーム事業を展開するとしている。
■東京エレクトロン <8035> 19,395円 +290 円 (+1.5％) 11:30現在
東京エレクトロン<8035>が３連騰、連日の年初来高値更新と気を吐いている。半導体製造装置の国内最大手だが、在庫調整一巡を背景とした半導体メモリー市況回復への期待が強まるなか、２１年３月期以降の業績回復に向けた思惑から買いが継続している。前日の米国株市場では半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が反発し２５日移動平均線ラインまで水準を戻しており、この流れを引き継いでいる。同社は自社株買いなどに積極的で株主還元姿勢の高さも評価されている。
■アンリツ <6754> 1,988円 +26 円 (+1.3％) 11:30現在
アンリツ<6754>が商いを急増させ反発。中段もみ合いを上放れ、１１営業日ぶりに２０００円大台に復帰した。世界的に次世代通信規格である５Ｇ関連の投資が進んでいる。アンリツと同業である米キーサイトテクノロジーズが前日発表した１９年５～７月期決算は、５Ｇ向け計測器の好調を背景に売上高、利益ともに市場コンセンサスを上回る内容となり、時間外取引で同社株は大きく水準を切り上げた。これがアンリツの株価も強く刺激する格好となっている。
■江崎グリコ <2206> 4,625円 +45 円 (+1.0％) 11:30現在
21日、江崎グリコ <2206> が発行済み株式数の1.36％にあたる94万5900株の自社株を消却すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。消却予定日は8月30日。
■コマツ <6301> 2,265円 +19 円 (+0.9％) 11:30現在
コマツ<6301>が反発している。きょう受けの日本経済新聞朝刊で「２０２０年３月末までに連結ベースでの在庫を６月末比で１割減となる１０００億円削減する」と報じられており、在庫削減により営業キャッシュフローの増加につながるとの期待から買いが入っている。記事によると、同社ではこの数年の世界的な建機販売の拡大に伴い在庫が膨らむ一方、効率が悪化していたという。米中貿易摩擦の影響などで需要が伸び悩んでいることも考慮し、過剰な在庫を削減するとしている。
■ビジョン <9416> 4,825円 +30 円 (+0.6％) 11:30現在
ビジョン<9416>が３日ぶりに反発している。２１日の取引終了後、９月２０日にオープンする中部国際空港第２ターミナルにカウンターを出店し、「グローバルＷｉＦｉ」の受け渡しや返却、当日申し込みを開始すると発表しており、これを好材料視した買いが入っている。中部国際空港第２ターミナルは現在、ＬＣＣ向けのターミナルビルとしてオープンに向けた準備が進められているが、今回の同社の出店は「グローバルＷｉＦｉ」を申し込み、第２ターミナルから海外へ渡航する利用者にとって、出発時に直接空港で受け取り、帰国時も直接返却することが可能となり、利便性の向上を図るのが狙い。また、深夜早朝時間帯でも安心して受け取り可能なＩｏＴを活用した独自開発の無人受け取りロッカー「スマートピックアップ」による受け渡しも行うとしている。
■マーケットＥ <3135> 2,682円 +328 円 (+13.9％) 11:30現在
マーケットエンタープライズ<3135>が鮮烈な上げ足をみせている。きょうで４連騰となり、１０％を超える上昇で２８３９円まで上値を伸ばした。リユースサイトを展開するが、専門性の高い農機や医療機器などの取り扱いで需要を取り込み、業績を急速に拡大させている。１９年６月期は営業利益段階で前の期比４．７倍の４億５２００万円と会社側計画の３億８５００万円を大幅に超過して着地した。発射台が高くなったにも関わらず２０年３月期も３３％増益を見込むなど成長トレンドが続く。同社では１７年６月期と１８年６月期の２期間を中長期的飛躍に向けた戦略的投資期間として位置づけ資金を投下してきたが、これが大きく奏功したことで、株価も改めてこれを評価する形で水準を切り上げる動きをみせている。
■ＧａｍｅＷｉｔｈ <6552> 804円 +55 円 (+7.3％) 11:30現在 東証１部 上昇率3位
21日、ＧａｍｅＷｉｔｈ <6552> が発行済み株式数(自社株を除く)の1.49％にあたる27万株(金額で2億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は8月22日から10月31日まで。
■ＺＯＡ <3375> 835円 +41 円 (+5.2％) 11:30現在
21日、ＺＯＡ <3375> [ＪＱ]が発行済み株式数(自社株を除く)の7.97％にあたる12万6000株(金額で1億4万4000円)を上限に、8月22日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。
■ロードスターキャピタル <3482> 797円 +30 円 (+3.9％) 11:30現在
ロードスターキャピタル<3482>が急伸している。同社は２１日取引終了後に、東京都品川区と千代田区にある２件の販売用不動産を売却すると発表。業績への寄与などが期待されているようだ。買い手及び売却価格は非公表としているが、売却価格の合計額は１８年１２月期の連結売上高９６億７０００万円の１０％相当額以上、かつ利益の合計額は連結純利益１３億５９００万円の３０％相当額以上となる見通し。この売却が業績などに影響する場合は速やかに開示するとしている。
●ストップ高銘柄
なし
●ストップ安銘柄
なし
株探ニュース