中国4000年の実学「気学」で読む2020年相場 <新春特別企画>

特集
2020年1月3日 15時00分

「中国4000年の実学『気学』で読む2020年相場」

●九星気学とは

九星気学は、4000年にわたって中国で綿々と伝えられてきた実学である。多くは気学を単なる人間関係の問題として扱ってきたが、気学と経済は深く結びついていることが分かってきた。さらに相場、それも株式との関係も密接である。

九星気学は一白水星、二黒土星、三碧木星、四緑木星、五黄土星、六白金星、七赤金星、八白土星、九紫火星の九気がある。年、月、日ごとに各気が9から1まで逆行する。また、九気は固定化したものではなく、常に動いている。そもそも東西南北の方位上で順番に動くが、その原位置は人間でいえば本籍地のようなもの。これを後天定位(こうてんじょうい)という。図で示せば、次のようになる。

【南】

4|9|2

―――――

【東】 3|5|7 【西】

―――――

8|1|6

【北】

(注)たて、よこ、ななめ、どの数字を合計しても15になる。

紙幅の関係で詳細は省くが、中央に位置するのが五黄である。毎年、月、日交代で他の気がこの位置に座る。この五黄こそ地上の王者であり、支配者である。「9」から「1」へ、「1」から「2」へ、「2」から「3」へ、「3」から「4」へ…と次の数字がある位置へと動く。

●2020年株式相場の見通し

2019年は八白土星の年である。八白の象意は、整理、改革である。これを株価に例えると、波乱を意味する。往々にして大暴落をみせることがある。19年は実際、旧暦のため2月から八白がスタートしているが、2月まで急上昇した後、5月から急降下した。この5月は月でいえば八白である。8月の五黄まで安く、この五黄はしばしば下げれば底値、騰げれば天井と転機になりやすいのが特徴。基本的には、年末まで上昇基調にある。

さて、新年はどう展開するであろうか。旧暦のため2月第1週まで、年でいえば八白土星だ。つまり、波乱をみせる可能性も続く。

そして、その後は七赤金星の年になる。早々に月では八白が後天定位の中心に座る。仮に、新年に入って基調に変化が出れば、5月の五黄土星月まで下落が続く。もしくは、7月に三碧木星月になるまで波乱が続く公算もあろう。この三碧が中心に座ると、六白と九紫が東北、中央、西南のライン、これを変化線と呼ぶが、相場が変化することが多い。

結論からいえば、仮に新年前半安とすれば、5月の五黄から7月の三碧あたりまでに底値をつける可能性がきわめて大きいということになる。そして、年後半は基調転換して反騰体制に入ることになる。

ただ、株価の水準がどこまで上昇、下降するかは気学では残念ながら判断はできない。

また、気学では材料はほとんど無視するが、あえて材料に触れると、やはり 為替だ。4月は六白の月である。六白の象意はマネー、財政などだ。過去の例でも国家間の通貨、つまり為替は六白のときに激変しやすいのだ。4月頃はひょっとしてかなりの通貨変化の時期かもしれない。

●新年の物色の柱はなにか

七赤金星の象意は、金、銀行券などである。文字通り、金が中心だが、月では四緑のときヒステリックに高騰することがある。

新年の四緑月は6月である。ちょうど株価が安値圏にあるときだ。また、四緑のときは通貨政策と関係が強い。ドル急落の時期かもしれない。先述したように、六白から四緑に向けて為替には十分な注意が必要だろう。

さて、は目下、1オンス=1500ドル処にあるが、新年の年央に向けてどこまで上昇するか。

このほか、期待したいのは 銀行株だ。年後半からの株式市況反転のトップバッターは銀行株かもしれない。昔から相場の初期と終末段階では金融株が動くとの説もある。年後半の金利上昇に期待したいところだ。

2019年12月26日 記

<プロフィール>

(てんかい・きふう)過去30年にわたって九星気学と経済、株式などとの関連性を研究。株式相場の中長期見通しでは驚くほどの的確性を確認。今日では九星気学の専門家から多くの株式見通しが発表されているが、九星気学と経済、株式の見通しでは第一人者である。業界紙、雑誌などを通じて執筆活動を行っている。

★元日~6日に、2020年「新春特集」を一挙、“26本”配信します。ご期待ください。

→→ 「新春特集」の記事一覧をみる

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.