東京株式（大引け）＝１０８円安、先物主導で利益確定売り促すも下値抵抗力発揮
１５日の東京株式市場は、米中協議進展に対する過度な期待感が剥落し、目先利益確定売りに押される展開となった。ただ、日経平均の下値も固かった。
大引けの日経平均株価は前営業日比１０８円５９銭安の２万３９１６円５８銭と４日ぶり反落。東証１部の売買高概算は１１億２２５３万株、売買代金概算は２兆１６８億１０００万円。値上がり銘柄数は７８１、値下がり銘柄数は１２５６、変わらずは１２２銘柄だった。
きょうの東京市場は終始軟調。前日に日経平均が２万４０００円台を回復したものの、目先達成感からの売り圧力が顕在化する形となった。前日の米国株市場ではＮＹダウが小幅高で引けたものの、ナスダック総合指数はマイナス圏で着地するなど上値の重さが意識された。これは米国が対中制裁関税の引き下げについて大統領選後まで行わないとの報道があり、これまでリスクオン相場の背景にあった米中協議の進展期待がやや後退したことが要因となっている。東京市場では、取引時間中のアジア株安なども嫌気され、先物への売りが裁定解消売りを通じて日経平均を押し下げる格好となった。ただ、下値では押し目買い意欲が強く下げ幅は限定的。日経平均は後場終盤に下げ渋り２万３９００円台で引けている。売買代金はかろうじて２兆円を上回った。これで今年に入り７営業日連続で２兆円台をキープしている。
個別では、売買代金トップのソニー<6758>が軟調、トヨタ自動車<7203>も値を下げた。村田製作所<6981>、東京エレクトロン<8035>なども売り優勢だった。日立製作所<6501>、キーエンス<6861>も下値を指向した。安川電機<6506>も安い。コーセーアールイー<3246>が急落、古野電気<6814>、Ｇｕｎｏｓｙ<6047>も大幅安となった。日本国土開発<1887>が大きく下値を探り、東宝<9602>の下げも目立った。
半面、ファーストリテイリング<9983>が上昇、オリンパス<7733>、パナソニック<6752>も買い優勢だった。太陽誘電<6976>もしっかり。ジェイリース<7187>が値上がり率トップに買われ、ベイカレント・コンサルティング<6532>とセラク<6199>はストップ高、クリエイト・レストランツ・ホールディングス<3387>も大幅高に買われた。ＩＤＯＭ<7599>、ダブル・スコープ<6619>なども物色人気となった。