【杉村富生の短期相場観測】 ─ 日経平均株価は中勢3万円を指向!

市況
2020年1月19日 9時15分

「日経平均株価は中勢3万円を指向!」

●“絶好調”のNY市場と出遅れの日本市場!

NY市場は“絶好調”である。 NYダウNASDAQ指数、S&P500指数ともに史上最高値を更新中だ。1月16日のNYダウは267ドル高の2万9297ドルだった。完全に「3万ドル」が視野に入っている。

ちなみに、ブラックマンデー(1987年10月19日)時のNYダウは1738ドルにすぎなかった。実に、16.9倍になっている。一方、1987年10月20日の 日経平均株価は2万1910円だ。上昇率は10%そこそこにとどまる。これはどうしたことか。

やはり、バブル崩壊のダメージに加え、「失われた25年」のツケというか、後遺症だろう。しかし、株価低迷の要因の多くが消えたか、解消されつつある。したがって、日経平均は早い段階に、昭和の終わり(1989年1月6日)の水準(3万209円)を目指すことになろう。

なお、NYダウの予想PERは17.2倍、NY市場は18.3倍に買われている。現在、日経平均の1株利益(予想ベース)は1656円だ。NY市場並みのPERでは3万305円となる。3万円奪回は決して無理な“注文”ではないと判断する。

世界景気は底入れ→回復基調を鮮明にしている。改めて述べるまでもない。日本株には景気敏感セクターとしての側面がある。世界景気の回復局面では真っ先に買われるし、他市場のパフォーマンスを圧倒している。

●外国人の本格参戦が秒読みに!

外国人はこのことをよく知っている。いつまでも売りっぱなしでは困るだろう。チャンスを逃す恐れがある。確かに、足もとは“主戦場”がアメリカであり、国際マネーの多くがそこに向かっている。ただ、2019年でみると、現物の売り越しは8780億円(2018年は5兆7403億円の売り越し)と急減、先物は2018年の売り越し7兆4635億円が2019年は3兆3657億円と、大幅買い越しに転じている。

一方、物色面はどうか。具体的には内外の機関投資家が狙う5G半導体などのテーマ性を内包、かつ好業績(2020年度に2ケタ営業増益、ないしは最高益更新)のイビデン <4062> 、アンリツ <6754> 、ソニー <6758> 、日本M&Aセンター <2127> 、ネットワンシステムズ <7518> などに注目できる。

さらに、低PEGレシオ(予想PER÷予想利益成長率)の視点では新光電気工業 <6967> 、NEC <6701> 、レーザーテック <6920> 、太陽誘電 <6976> 、アドバンテスト <6857> などをピックアップできる。いずれもロングランに買われると思う。

小物では引き続いて、ソフトウェアテスト専業のバルテス <4442> [東証M]、株価支援材料が山積みのファーマフーズ <2929> [東証2]、思惑妙味の大日光・エンジニアリング <6635> [JQ]、出直り態勢のツクルバ <2978> [東証M]などに妙味あり、と判断する。

2020年1月17日 記

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

プレミアム会員限定コラム

お勧めコラム・特集

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
株探プレミアムとは

日本株

米国株

PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.