日本株の軟調ぶり目立つ／後場の投資戦略

日経平均 : 23237.44 (-285.80)

TOPIX　　: 1667.72 (-20.05)

[後場の投資戦略]

前日の米市場の休場で手掛かりに乏しいとみられていた本日の株式相場だが、アップルが売上高予想の未達見込みを発表し、ハイテク株を中心に大きく値を崩す展開となった。日経平均は1.2％の下落で、取引時間中としては2月4日以来、2週間ぶりの安値水準で前場を折り返した。値がさ株の下落が目立つものの、東証株価指数（TOPIX）の下落率も1.2％と日経平均並みの軟調ぶりで、東証1部全体としても8割を超える銘柄が下落となっている。前日はJPモルガン証券がTOPIX先物を大きく売り越していたが、海外投資家による株価指数先物の売りが続いていると考えられる。

TOPIXの下落率から、後場は日銀による上場投資信託（ETF）買い入れ実施が見込まれる。しかし、円相場は朝方から強含みで推移しており、アジア市場では香港ハンセン指数などが軟調とあって、日経平均の戻りも期待しづらいところだろう。

本稿執筆時点でのアジアの主要株式指数を比較すると、中国・上海0.2％安、台湾0.5％安、香港1.1％安、韓国1.4％安などとなっており、日経平均は韓国総合株価指数（KOSPI）に次ぐ軟調ぶりだ。1月末から前日までの騰落率を見ても、米国4.0％高（NYダウ）、香港6.3％高に対し、日経平均は1.4％高にとどまる。中国・上海は春節（旧正月）の連休前の水準を既に回復しており、日経平均の戻りの鈍さが際立つ。新型肺炎は国内において「発生の早期にある」とされ、これから感染拡大が警戒されるうえ、2019年10-12月期国内総生産（GDP）の急減も加わって、海外投資家の日本株に対するスタンスが厳しくなっている可能性もあるだろう。（小林大純）

《AK》

提供：フィスコ