本日注目すべき【好決算】銘柄 東応化、東エレク、新光電工 (28日大引け後 発表分)

注目
2020年7月29日 7時01分

28日大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

東応化 <4186>   ★上期経常を72%上方修正、通期も増額

◆20年12月期上期(1-6月)の連結経常利益を従来予想の39億円→67億円に71.8%上方修正。アジアを中心に高付加価値製品である半導体材料や高純度化学薬品の販売が好調に推移し、売上高が計画を12.4%も上回ることが利益を押し上げる。

上期業績の好調に伴い、通期の同利益も従来予想の117億円→141億円に20.5%上方修正。増益率が20.5%増→45.3%増に拡大する見通しとなった。

ブルボン <2208> [東証2]  ★4-6月期(1Q)経常は96%増益・上期計画を超過

◆21年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比95.6%増の9.3億円に拡大して着地。外出自粛要請などの影響で伸び悩んだ商品群があったものの、家庭内需要の高まりでビスケット品目を中心に大袋商品やロングセラー商品の販売が伸び、増収を確保した。生産性向上やコスト削減の進展に加え、一部エネルギーコストが想定よりやや持ち直したことも大幅増益につながった。

上期計画の5億円をすでに87.8%も上回っており、業績上振れが期待される。

サイバーリン <3683>   ★上期経常を36%上方修正

◆20年12月期上期(1-6月)の連結経常利益を従来予想の3.5億円→4.8億円に35.7%上方修正。増益率が24.2%増→68.5%増に拡大する見通しとなった。新型コロナウイルス感染症の影響で防災行政無線工事やシステム導入案件に遅れが生じ売上高は計画を下回るものの、官公庁分野における好採算案件の獲得や原価低減、感染症対策に伴う経費や人件費の減少などで採算は急改善した。また、モバイルネットワーク事業でNTTドコモ <9437> からのインセンティブ収入が計画を上回ったことも上振れの要因となった。

田岡化 <4113> [東証2]  ★4-6月期(1Q)経常は2.5倍増益で着地

◆21年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比2.5倍の7.9億円に急拡大して着地。主力の精密化学品部門で旺盛な需要を背景に樹脂原料の出荷が増加したほか、農薬中間体や電子材料の販売も伸びたことが寄与。前年同期と比べ老朽更新工事などによる稼働日数減少の影響が縮小したことも増益の要因となった。

サイボウズ <4776>   ★今期経常を一転32%増益・最高益に上方修正

◆20年12月期の連結経常利益を従来予想の17.8億円(予想レンジ中値)→23.7億円(同)に33.1%上方修正。従来の1.0%減益予想から一転して31.8%増益を見込み、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。国内のクラウド製品、パッケージ製品の売り上げがともに好調に推移するなか、IT機器の購入額が想定を下回ったことや一部の投資計画を来期へ変更したことなどが上振れの要因となる。

同時に発表した6月売上高は13億1700万円(前年同月比17%増)、営業損益は8600万円の黒字(前年同月は5200万円の赤字)だった。

新光電工 <6967>   ★4-6月期(1Q)経常は46億円の黒字に浮上

◆21年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常損益は46.9億円の黒字(前年同期は4.3億円の赤字)に浮上して着地。フリップチップタイプパッケージがデータセンター用サーバー向けやパソコン向けに販売好調だったほか、半導体製造装置市場の旺盛な需要を背景にセラミック静電チャックの受注が大幅に増えた。また、先端メモリー向けの新ラインが稼働開始したプラスチックBGA基板も増収を達成した。

上期計画の67億円に対する進捗率は70.1%に達しており、業績上振れが期待される。

SHOEI <7839>   ★今期経常を一転8%増益・最高益に上方修正、配当も8円増額

◆20年9月期の連結経常利益を従来予想の38.8億円→45億円に16.0%上方修正。従来の7.2%減益予想から一転して7.7%増益を見込み、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。売上高が堅調に推移する中、高単価・好採算製品へのシフトが進んでいることに加え、新型コロナウイルス感染症の影響で出張費や広告宣伝費などの販管費が減少することが利益を押し上げる。

業績上振れに伴い、期末一括配当を従来計画の49円→57円に増額修正した。

東エレク <8035>   ★4-6月期(1Q)経常は68%増益で着地

◆21年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比68.4%増の750億円に拡大して着地。主力の半導体製造装置はDRAM、NANDフラッシュメモリー向けが回復基調に転じたほか、ファウンドリー向けも設備投資の好調持続を背景に販売を伸ばし、45.5%の大幅増収を達成した。

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