明日の株式相場に向けて=半導体関連のチャートは離れた視点で

市況
2021年1月20日 16時59分

きょう(20日)の東京株式市場は、日経平均株価が110円安の2万8523円と反落した。前日の米株高を受け取引開始直後はリスクを取る動きが優勢だったが、ほぼ“寄り天”の状態となりそこからあっという間に値を消す展開となった。

米国で新政権が発足する。いよいよバイデン次期米大統領の呼称から「次期」が取り除かれる。「ハネムーン期間中とはいえ、新大統領就任後の2月相場は株式市場にとってそれほどいい結果は出ていない」(国内ネット証券アナリスト)というが、果たしてどうなるか。大崩れはなさそうだが、しばらくはお手並み拝見で半身に構えておくところかもしれない。

今日の軟調地合いについては、「前日急伸の反動もしくは目先過熱感から利益確定の動き」というような解釈がみられたが、これは当を得ているとはいえない。前日を振り返れば値上がり銘柄数が900あまりであったのに対し、値下がり銘柄数は1200近くに達しており、日経平均の391円高自体が相場の実態とは遊離した蜃気楼のようなものだった。また、東証1部の騰落レシオをみても前日大引け時点で100.7%とほぼイーブン、過熱領域の120%超えには遠い状態である。ちなみに、きょうは前日と逆のパターンで日経平均は110円安で引けたが、値上がり銘柄数が値下がり数を100以上回った。全体指数と相場は別ものである。

前日の日経平均の大幅高が、先物を絡めたインデックス買いによる無人エレベーターの上昇であるなら、きょうの日経平均の寄り後急降下も、インデックス売りで乗客不在のエレベーターが途中階を飛ばして降りてきたようなものだ。ファーストリテイリング<9983>の株価が理由もなく2000円を超えるボラティリティーの高い上下動を示す時は、たいていアルゴリズム売買のスイッチが入っている時と考えてよい。

個別では半導体や電子部品株が引き続き頑強な値動きをみせている。中小型では直近紹介したテラプローブ<6627>が商い急増のなか際立った戻り足をみせている。米中摩擦の影響で半導体調達に難儀するなか、注文が台湾勢に流れているもようで、台湾・力成科技の傘下にある同社はその恩恵を受けやすいとみられている。もっとも前日までは勢いよく上がっているようでも、5日移動平均線をサポートラインとする“地に足をつけた上昇”だったが、きょうは若干跳ね過ぎの嫌いはある。

半導体関連のテーマ買いの動きはまだ当分続くと思われ、東京エレクトロン<8035>のような主力どころはややオーバーシュート気味に買われているとみられて仕方ない部分はあるが、小ぶりな銘柄であれば水準訂正途上にある銘柄はたくさんありそうだ。アドテック プラズマ テクノロジー<6668>やタカトリ<6338>などは良いチャートを形成している。半導体や電子部品関連は日足チャートで近視眼的に見るのではなく、もっと視点を引いて、例えば週足を使ってここ3年ぐらいを俯瞰する感じで眺めてみるのがよい。東エレクやレーザーテック<6920>などの大型株とは明らかに違い、出遅れ修正の過程にあることがよく分かる。

プリント基板製造装置メーカーでは石井表記<6336>。また、5G関連で多摩川ホールディングス<6838>は出遅れ感が強い。株価は約1年前の昨年1月14日に4480円の高値をつけたが、時価はそこから5割近くもディスカウントされた位置にある。

再生可能エネルギー関連では、国策に乗る洋上風力発電関連で日立造船<7004>の相場はまだ続きがあると思われる。また、クリーンエネルギーの切り札と目されている水素関連では、ステンレス専門商社で水素ステーション向けに展開を図るUEX<9888>。PBR0.4倍台で業績悪・減配を織り込めば面白い存在になりそうだ。

あすのスケジュールでは、20年12月の貿易統計、日銀金融政策の結果発表と黒田日銀総裁の記者会見。海外ではECB理事会の結果発表とラガルドECB総裁の記者会見。1月の米フィラデルフィア連銀製造業景況指数、12月の米住宅着工件数など。(銀)

出所:MINKABU PRESS

最終更新日:2021年01月20日 17時40分

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.