前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■川崎地質 <4673> 　3,285円　(+270円、+9.0％)

川崎地質 <4673> [ＪＱ]が4連騰、年初来高値を更新した。13日の取引終了後、21年11月期の単独業績予想について、売上高を78億円から85億円（前期比10.9％増）へ、営業利益を1億8000万円から5億円（同2.9倍）へ、純利益を1億2500万円から3億4000万円（同2.9倍）へ上方修正したことが好感された。上期までの堅調な推移に加えて、下期も手持ち案件をもとに相応の完成計上が見込めることが要因。また、主に大型案件を含む原価低減により、計画を大幅に上回る営業利益増が上期までに達成されたことも寄与する。なお、同時に発表した第2四半期累計（20年12月-21年5月）決算は、売上高51億4600万円（前年同期比24.5％増）、営業利益6億900万円（同3.2倍）、純利益4億2200万円（同3.3倍）だった。

■テスＨＤ <5074> 　2,330円　(+184円、+8.6％)

東証1部の上昇率8位。テスホールディングス <5074> が7連騰。再生可能エネルギー発電所の設計から調達、施工に至るまでワンストップで対応し、売電事業も展開する。4月27日に東証1部に上場した直近IPO銘柄だが、上場後の高値更新が続いている。21年6月期は最終利益段階で前期比4割増益を見込み、22年6月期も大型案件をバネに成長トレンドが続く見通し。現在、株式市場でテーマ買いの動きが活発化している脱炭素関連の有力株として注目度が高い。また、新市場区分のプライム適合企業としての通知を受けたことを今週12日に発表しており、これも買い人気を後押ししている。

■パルＨＤ <2726> 　1,861円　(+132円、+7.6％)

パルグループホールディングス <2726> が3連騰し年初来高値を更新。13日の取引終了後に発表した第1四半期(3-5月)連結決算が、売上高312億1000万円（前年同期比97.1％増）、営業利益17億9300万円（前年同期30億8800万円の赤字）、最終利益10億3000万円（同22億円の赤字）となり、上期計画に対する営業利益の進捗率が97％に達したことが好感された。前年同期は緊急事態宣言に伴い7割近い店舗が休業したが、今期は25％程度にとどまったことが収益改善を牽引した。なかで「3コインズ」を軸とした雑貨事業の売上高が急増したことに加えて、自社サイトをはじめEC売上高が大幅に伸長したことが寄与した。なお、22年2月期通期業績予想は、売上高1340億円（前期比23.5％増）、営業利益74億円（同5.3倍）、最終利益39億円（同14.4倍）の従来見通しを据え置いている。

■松屋 <8237> 　1,058円　(+62円、+6.2％)

松屋 <8237> が急反発。同社は13日の取引終了後に、22年2月期第1四半期(3-5月)の決算を発表。最終損益は5億5700万円の赤字となったが、前年同期と比べ赤字幅縮小で着地したことが好感されているようだ。売上高も前年同期比2.1倍の145億3500万円と大きく改善した。緊急事態宣言の発出・期限延長などを受けて臨時休業や営業時間の短縮を余儀なくされたものの、百貨店において利便性向上や商品提案の強化など各種施策を講じたほか、投資計画の見直しや経費の徹底的な削減を推し進めたことなどが全体業績に寄与した。

■イーレックス <9517> 　3,150円　(+176円、+5.9％)

イーレックス <9517> が大幅高で3日続伸、上場来高値圏を突き進む展開。地球温暖化防止を目的に脱炭素に向けた取り組みが世界的に活発化するなか、日本国内でも政府や日銀が政策面でこれを後押しする動きを強めている。そのなか同社は余剰電力を買い取り再販する電力小売り事業を展開するほか、国内で高知県と大分県に自社のバイオマス発電所も保有しており、同関連の象徴株の一角としてマーケットの注目を集めている。22年3月期は営業利益段階で減益を見込んでいるほか、時価予想PERも28倍台とやや割高なこともあり空売りも呼び込んでいるが、これが踏み上げ相場を誘発している。信用取組は信用倍率1.05倍と拮抗、日証金では株不足状態で逆日歩がついており、空売り買い戻しが株価の上昇を助長する格好となっている。

■ＪＢＲ <2453> 　1,011円　(+46円、+4.8％)

ジャパンベストレスキューシステム <2453> が大幅高で3日続伸。14日の午前中に、会員事業の主力サービス「安心入居サポート」をはじめとする不動産会社向け会員サービスの会員数が100万人を突破したと発表しており、これが好感された。同サービスは、不動産会社を通じて物件入居の際に加入してもらう会員型サービスで、カギ・水回り・ガラスなどの生活トラブルに24時間・365日、迅速なサポートを同社が提供する。会社側では、提携先の獲得によって予想を上回り増加し、目標達成を大幅に前倒ししたとしている。

■アクシージア <4936> 　1,561円　(+55円、+3.7％)

アクシージア <4936> [東証Ｍ]が大幅続伸。13日の取引終了後、東京証券取引所が14日付で同社株を貸借銘柄に選定すると発表。これを受けて、株式流動性の向上による売買活性化への期待から買いが入ったようだ。また、日本証券金融も14日約定分から同社株を貸借銘柄に追加している。

■オプトラン <6235> 　2,501円　(+81円、+3.4％)

オプトラン <6235> が3日続伸。4月9日に3135円の年初来高値をつけてから一貫して下値を切り下げる展開を余儀なくされてきたが、直近9日に下ヒゲでつけた2306円をターニングポイントに切り返しに転じ、14日はマドを開けて25日移動平均線を上回り、底値離脱の動きを鮮明としている。光学部品向け成膜装置を製造し、車載やスマートフォン向けを主力に需要を取り込んでいる。海外向け売上比率が9割超と際立って高く、世界的に高速通信5Gの商用サービスが加速するなか、光通信用光学薄膜装置など同社製品の活躍余地が高まっている。既に同社は新上場区分である「プライム」への適合通知を受けたことを前週末9日に発表しており、これも投資資金の食指を動かしたとみられる。

■レーザーテク <6920> 　21,780円　(+630円、+3.0％)

レーザーテック <6920> が大幅反発となるなど半導体製造装置関連が切り返した。前日13日はゴールドマン・サックス証券の半導体製造装置セクターへの投資判断見直しの影響で、売り圧力に晒されたが、14日は早くも売り物が切れ押し目買いが優勢となった。「前日はレポートのリリースに絡み空売りも乗せられていた可能性があり、その買い戻しも作用したとみられる」（準大手証券ストラテジスト）。世界的に旺盛な半導体需要を背景に、自動車業界などへの供給不足の状態に変化はなく、生産設備増強の動きが今後加速する。日本半導体製造装置協会（SEAJ）も21年度の日本製半導体製造装置の販売額について、従来見通しの2兆5000億円から2兆9200億円（過去最高）に増額修正するなど、収益環境に陰りはない。

■オプテックスＧ <6914> 　1,898円　(+54円、+2.9％)

オプテックスグループ <6914> が3日続伸。13日の取引終了後、21年12月期の連結業績予想について、売上高を400億円から450億円（前期比29.1％増）へ、営業利益を30億円から45億円（同2.1倍）へ、純利益を22億円から33億5000万円（同2.4倍）へ上方修正したことが好感された。上期において、ヨーロッパ向けSS（センシングソリューション）事業や国内・アジア向けIA（インダストリアルオートメーション）事業が予想を上回る水準で推移したことが要因。また、高収益製品の販売が好調に推移したことも寄与する。

■愛三工 <7283> 　930円　(+24円、+2.7％)

愛三工業 <7283> が3連騰、6月8日につけた高値924円を払拭し年初来高値更新となった。株価は年初から継続的な買いが流入し一貫した上昇波を形成、月足チャートで見ると昨年12月から今年6月まで7連続陽線で、今月も月足陽線となる可能性が高い。同社は燃料ポンプや燃料噴射システムなどの自動車部品製造を手掛けるが、トヨタ自動車 <7203> の直系で電気自動車（EV）やハイブリッド車（HV）の電動車制御システム事業化に積極的に取り組み、トヨタの電動車戦略でもカギを握る。株価指標面では依然としてPER10倍未満、PBRも解散価値を3割も下回る0.7倍と割安感が際立っており、4ケタ大台回復をにらんでいる。

■ミロク情報 <9928> 　1,694円　(+33円、+2.0％)

ミロク情報サービス <9928> が反発。13日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、最終利益を23億8000万円から38億1000万円（前期比43.6％増）へ上方修正しており、これが好感された。持ち分法適用会社ｐｒｉｎｇ（プリン）の保有全株をアルファベットＣ <GOOG> 傘下のＧｏｏｇｌｅ　Ｉｎｔｅｒｎａｔｉｏｎａｌに譲渡するのに伴い、関係会社株式売却益約20億7000万円を特別利益として計上することなどが要因。なお、売上高374億円（同9.8％増）、営業利益40億3000万円（同11.0％減）の従来見通しを据え置いた。

■大成建 <1801> 　3,855円　(+75円、+2.0％)

大成建設 <1801> 、大林組 <1802> 、鹿島 <1812> など大手ゼネコン株が買いを集めた。市場では「菅政権による景気浮揚策として補正予算に対する思惑がある。豪雨災害などが相次ぐなか、建設・土木には国土強靱化に絡む需要が発現するとの見方が買いを誘っているもようだ」（中堅証券ストラテジスト）という。14日は全般相場は上昇一服となっており、相対的に出遅れ感のある建設株はリターンリバーサル狙いの買いも誘導しやすくなった。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース