前週末3日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―
■メディア総研 <9242> 4,020円 (+700円、+21.1％) ストップ高
メディア総研 <9242> [東証Ｍ]がストップ高。前日2日にマザーズ市場に新規上場したIPO銘柄で、公開価格2900円を205円（7.1％）上回る3105円でスタートし、3320円と初値を上回って初日の取引を終えた。IPO銘柄ならではの値動きの軽さが注目されたことに加えて、上場後に値崩れする銘柄も多いなか、値もちが良かったことも短期の回転を狙った資金を呼び込んだようだ。
■セレス <3696> 3,250円 (+500円、+18.2％) ストップ高
東証1部の上昇率3位。セレス <3696> がストップ高。2日の取引終了後、持ち分法適用関連会社のビットバンクがミクシィ <2121> と資本・業務提携したと発表。これにより、今後の拡大が予想される暗号資産市場において、ビットバンクの財務健全性の強化や既存事業の更なる拡大のほか、新規事業の創出を目的とした投資が可能となる。ビットバンクは、ミクシィを引受先とする70億円の第三者割当増資とセレスからの5億円の追加出資をあわせ、総額75億円の資金調達を行う。なお、引き続きビットバンクはセレスの持ち分法適用関連会社となる。あわせて、21年12月期純利益予想を20億円から30億円（前期比4.0倍）へ上方修正した。ビットバンクが資金調達することに伴い、持ち分変動利益を特別利益として計上する見込みとなったことが要因。
■レオクラン <7681> 3,450円 (+500円、+17.0％) ストップ高
レオクラン <7681> [東証２]がストップ高。菅義偉首相が自民党の総裁選に立候補しないと表明したことを受けて、既に総裁選への出馬を表明している岸田文雄前政調会長の政策への関心が高まっている。こうしたなか、岸田氏が2日、新型コロナウイルス感染症対策を発表し、臨時の医療施設などを開設して「医療難民ゼロ」を目指すと述べたことから、医療機関の新築・移転時に、企画段階から開設に至るまでの総合的なコンサルティングを行い、医療機器設備・情報システムなどを販売する医療機器専門商社である同社に思惑的な買いが入ったようだ。
■Ｂマインド <7343> 1,047円 (+150円、+16.7％) ストップ高
ブロードマインド <7343> [東証Ｍ]がストップ高。同社は3日、セブン＆アイ・ホールディングス <3382> 傘下のセブン・フィナンシャルサービスと来店型保険ショップ「セブン保険ショップ～おさいふコンシェルジュ～」を共同運営することで合意したと発表。保険商品に加え、NISAをはじめとする資産運用商品や住宅ローンに関する相談にも対応可能な店舗として、まずは10月中旬にパイロット店舗をイトーヨーカドー赤羽店内にオープンする予定。来店だけでなくオンラインでの相談も実施し、コロナ禍の来店型保険ショップにおける新たな顧客体験の創造を目指すとしている。
■ＣＲＥ <3458> 1,830円 (+163円、+9.8％)
東証1部の上昇率5位。シーアールイー <3458> が急反発し年初来高値を更新。2日の取引終了後、開発した物流施設「ロジスクエア大阪交野」（大阪府交野市）の信託受益権をＣＲＥロジスティクスファンド投資法人 <3487> [東証Ｒ]へ売却すると発表。売却価格は223億円で、22年7月期第1四半期に収益計上する予定だ。
■ユニバンス <7254> 649円 (+57円、+9.6％)
ユニバンス <7254> [東証２]が3連騰。同社はトランスファーやトランスミッションなど駆動系を中心とする自動車部品会社で、日産自動車 <7201> 向けを主力に高い商品競争力を有する。国内や北米で自動車販売が好調に推移するなか売り上げを伸ばし、工場集約化や内製化推進など事業構造改革も寄与して22年3月期営業損益は30億円の黒字予想（前期実績は6億6100万円の赤字）と急変貌する見込みだ。また、新境地開拓にも積極的で、世界的に脱炭素に向けた動きが活発化するなか、風力発電機の基幹部品の供給など、非自動車分野への参入を模索している。株価指標面ではPER5倍台でPBR0.8倍前後と依然として割安感が顕著となっていることで、投資資金攻勢の拠りどころとなっている。
■レーザーテク <6920> 26,660円 (+1,960円、+7.9％)
東証1部の上昇率9位。レーザーテック <6920> が一時2000円超の上昇をみせたほか、東京エレクトロン <8035> も7連騰と上値追いを継続。また、シリコンウエハー世界トップシェアの信越化学工業 <4063> も5連騰と気を吐いており、半導体関連株が総じて強い動き。半導体の需給逼迫が続いているが、国際半導体製造装置材料協会（SEMI）によると、半導体メモリーやロジックなどの基板素材であるシリコンウエハーの21年4-6月期の世界ベース出荷面積は2四半期連続で過去最高を記録、信越化やＳＵＭＣＯ <3436> など関連企業の収益機会も一段と広がっている。韓国のサムスン電子や台湾のＴＳＭＣなどの大手半導体メーカーは生産能力増強を競っている状況で、日本の半導体製造装置メーカーに吹く追い風も強い。そうしたなか、前日2日の米国株市場では半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が反発し、再び過去最高値をうかがう動きにあり、東京市場でも同関連銘柄の株価を後押しする格好となった。
■アプライド <3020> 2,685円 (+185円、+7.4％)
アプライド <3020> [ＪＱ]が急反発。3日午前10時30分ごろ、研究開発用途や業務ソフト用途のコンピューター製造を行う、アプライド製造工場（福岡市博多区）の事業規模拡大を目的とした増床を9月末に完了し、10月から生産稼働を開始すると発表。同社では大学や企業の研究内容の多様化、スピード化に合わせ、独自のセル生産によるオーダーメイド製造を行っているが、今回の増床により従来より最大で生産能力を50％増に引き上げるという。これにより、年度末に集中する傾向にある受注に対応することが可能になるとしており、業績への貢献が期待されている。
■フロンテオ <2158> 1,727円 (+115円、+7.1％)
ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｍ]が急反発。2日の取引終了後、法務知財関連のトピックを扱う会員制ポータルサイト「FRONTEO Legal Link Portal」の登録会員数が5000人を突破したと発表。「FRONTEO Legal Link Portal」は2020年6月に開設され、国際訴訟における証拠開示手続きや不正調査など、有事対応に関わる企業の法務担当者などに実務法務に役立つ情報を発信している。
■うるる <3979> 3,945円 (+235円、+6.3％)
うるる <3979> [東証Ｍ]が急反発。2日の取引終了後、幼稚園・保育園向けのオンライン写真販売サービス「えんフォト」の累計登録保護者数が、8月31日時点で20万人を突破したと発表。「えんフォト」は、WEB上で「写真展示」「販売」「購入・決済」などの全てが完結する、幼稚園・保育園／保護者向けオンライン写真販売サービス。14年10月にサービスを開始し、6年11ヵ月で累計登録保護者数20万人突破となった。
■丸和運機関 <9090> 1,628円 (+89円、+5.8％)
丸和運輸機関 <9090> が5連騰。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が2日付で、投資判断を「アンダーウエイト」から「ニュートラル」とし、目標株価を1400円から1480円へ引き上げた。同証券では、22年3月期第1四半期(4-6月)業績でEC・常温や医薬・医療物流の増収に加え、コスト抑制の効果が確認され、第2四半期以降も業績改善が続くと予想。また、21年10月予定のマツモトキヨシホールディングス <3088> とココカラファイン <3098> の経営統合により、同社業績へのポジティブな業績影響を織り込む可能性があると指摘。22年3月期の営業利益予想を92億5100万円から99億9800万円へ、23年3月期を同103億4100万円から107億7800万円へ引き上げている。
■ヘリオス <4593> 2,322円 (+125円、+5.7％)
ヘリオス <4593> [東証Ｍ]が3日ぶりに急反発。同社は理化学研究所から特許ライセンスを受けた創薬ベンチャーで、iPS細胞関連技術を活用した治療薬の開発を手掛けており、大日本住友製薬 <4506> とは協業関係にある。2日取引終了後、国立国際医療研究センターとの共同研究で、免疫拒絶のリスクを低減する次世代iPS細胞「ユニバーサルドナーセル」から膵臓β細胞への分化誘導を確認したことを発表した。今後は分化誘導の最適化並びに糖尿病モデル動物での有効性及び安全性の確認を進める研究を進めていく方針。糖尿病の新たな治療法開発に向け一歩前進を示したことで、これを好感する買いを呼び込んでいる。
■サンリオ <8136> 2,365円 (+125円、+5.6％)
サンリオ <8136> が大幅高で3日続伸し年初来高値を更新した。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が2日付で、投資判断「ニュートラル」を継続し、目標株価を1820円から2300円へ引き上げた。同証券では従来、「24年3月期からデジタル娯楽収益拡大により安定的な営業増益局面に入る」とみていたが、キャラクターマーケティング需要拡大や大人・オタク消費増大を背景に、従来想定を上回るキャラクタービジネス市場が回復・拡大していることから「営業黒字転換は22年3月期（従来23年3月期）に前倒し、23年3月期から新たな収益拡大期に入る」との見方に変更。22年3月期の営業損益予想を2億円の赤字から18億円の黒字へ、23年3月期の営業利益予想を25億円から61億円へ引き上げている。
※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース