前日に「買われた株！」総ザライ ―本日につながる期待株は？―
■バーチャレク <6193> 919円 (+121円、+15.2％)
バーチャレクス・ホールディングス <6193> [東証Ｍ]が急反騰し年初来高値を更新した。4日の取引終了後、22年3月期業績予想の上方修正を発表し、営業利益を2億2500万円から3億円（前期比82.9％増）へ増額しており、これを好感した買いが入ったようだ。売上高見通しも61億円から61億5000万円（同9.2％増）へ引き上げた。上期にプロジェクト利益率の向上や販管費の抑制が進んだことなどから、通期見通しを見直した。
■住石ＨＤ <1514> 164円 (+12円、+7.9％)
東証1部の上昇率3位。住石ホールディングス <1514> が続急伸。大口の投資マネーが流入、全般波乱相場のなかで低位材料株の強みを発揮し上値指向を鮮明とした。中国では電力不足が問題となっているが、その背景には「経済制裁を目的とした豪州からの輸入炭の削減がある」（国内証券アナリスト）といわれている。その豪州から積み出される石炭価格はここ高騰しており、石炭需給の逼迫を背景に過去最高値圏に浮上している状況。これが、豪州からの輸入炭事業を主力とする同社株を刺激する格好となった。一方、同社は人工ダイヤモンドを製造販売していることでも思惑があり、次世代2次電池の有力候補とされるダイヤモンド電池関連としての材料性も注目されている。
■リソー教育 <4714> 465円 (+32円、+7.4％)
東証1部の上昇率5位。リソー教育 <4714> が3日ぶり急反発。4日の取引終了後、22年2月期上期(3-8月)の決算を発表。売上高が146億1200万円（前年同期比31.5％増）、営業利益が13億3100万円（前年同期4億6000万円の赤字）で着地。グループ各社の生徒数が前年・前々年同期を上回る水準となったほか、学校内個別指導塾「スクールTOMAS」の導入校も増加した。なお、通期見通しの売上高295億円（前期比17.1％増）、営業利益28億1000万円（同2.8倍）とする従来予想は据え置いた。
■ＩＮＰＥＸ <1605> 943円 (+50円、+5.6％)
東証1部の上昇率8位。ＩＮＰＥＸ <1605> や石油資源開発 <1662> が高い。全般相場が下落するなか、石油関連株が逆行高した。4日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の11月限が前日3日比1.74ドル高の1バレル＝77.62ドルと上昇。一時78.38ドルと2014年11月以来、約7年ぶりの高値に上昇した。8月の米国へのハリケーン襲来で原油生産設備が被害を受けたほか、石油輸出国機構（OPEC）とロシアなどで構成されるOPECプラスが4日に協調減産の縮小幅を維持することを発表。一段の減産縮小は見送られたことから、原油需給の引き締まりは続くとの見方が強まった。原油価格の上昇を受け、ＩＮＰＥＸは3日続伸し年初来高値を更新するなど見直し買いが流入した。
■エスプール <2471> 1,020円 (+43円、+4.4％)
エスプール <2471> が3日ぶりに大幅反発。4日の取引終了後に発表した第3四半期累計（20年12月-21年8月）連結決算が、売上高180億3100万円（前年同期比18.1％増）、営業利益19億3200万円（同23.9％増）、純利益12億6700万円（同22.1％増）と大幅増益となった。人材アウトソーシングサービスでコールセンター業務がスポット案件をうまく取り込み大きく伸長したことに加えて、障害者雇用支援サービスで設備販売が集中する第4四半期に向けて営業・農園開設ともに順調に進捗したことが寄与した。なお、21年11月期通期業績予想は、売上高248億円（前期比18.0％増）、営業利益25億円（同12.2％増）、純利益16億3500万円（同3.5％増）の従来見通しを据え置いている。
■東電ＨＤ <9501> 348円 (+10円、+3.0％)
東京電力ホールディングス <9501> や関西電力 <9503> など電力関連が軒並み高。5日付の日本経済新聞朝刊で「岸田文雄政権は温暖化ガスの排出を実質ゼロにする脱炭素に向け、原子力発電を積極的に活用する見通しだ」と報じられており、原発再稼働を進める意向を示したことが好材料視された。記事によると、岸田政権では再生可能エネルギーと既存原発の再稼働のバランスを取りながら排出を減らす路線をとるとみられるとしており、今後はリプレース（建て替え）を認めるかが課題となるとしている。
■住友化 <4005> 551円 (+12円、+2.2％)
住友化学 <4005> が5日ぶりに反発。同社は4日、世界で初めてゲノム編集治療向けに約90％もの極めて高い純度を有するガイドRNA（gRNA）の量産技術を確立し、大分工場（大分県大分市）に核酸医薬原薬の製造プラントを新設すると発表。新プラント建設により生産能力は現在の約6倍となり、操業開始は23年半ばを予定しているという。
■ジェイリース <7187> 2,081円 (+43円、+2.1％)
ジェイリース <7187> が全体波乱相場のなか反発。同社は4日、日立不動産（東京都渋谷区）と業務提携し、日立不動産が取り扱う賃貸借物件を対象に家賃債務保証サービスを提供開始すると発表しており、今後の業容拡大が期待されたようだ。また、保証サービスのほかに「緊急時駆け付けサービス」「居室内事故発生時の補償」などの生活に関わる付帯サービスもあわせて提供する。
■イード <6038> 885円 (+18円、+2.1％)
イード <6038> [東証Ｍ]が反発。4日の取引終了後、進学相談イベントを展開するリンク（横浜市都筑区）の全株式を取得し子会社化したと発表。リンクは、私立小学校・中学校・高等学校を中心とする進学相談イベントを東京・神奈川で展開するほか、フリーペーパー「Fravent（フレヴァン）」を発行している。今回の子会社化に伴い、イードが運営する教育情報サイト「リセマム（保護者向け）」「リシード（教育関係者向け）」との連携により、進路情報をリアルとオンライン、紙媒体とWeb媒体で全方位から発信するとしている。
■京進 <4735> 570円 (+11円、+2.0％)
京進 <4735> [東証２]が反発。5日午後1時ごろ、グループ会社のヒューマンライフが運営するキャリアスクール「介護のキャンパス」で新たに2校を新規開校すると発表。今回開校するのは、布施校（大阪府東大阪市、10月13日開校予定）と尼崎校（兵庫県尼崎市、10月30日開校予定）の2校。長期化するコロナ禍の影響による失業や継続する雇用情勢の悪化、就業以外にも将来の介護を見据えた知識の取得などの理由から、昨年来、「介護職員初任者研修コース」の受講希望者が増加し続けており、これに対応する。なお、今年度は更に2校の開校を予定しているという。
■第一生命ＨＤ <8750> 2,420.5円 (+41.5円、+1.7％)
第一生命ホールディングス <8750> が反発。米国株市場ではインフレ懸念を背景とする米長期金利の上昇が嫌気されているが、米国事業を手掛ける大手生保にとっては、10年債利回りや30年債利回りの上昇は運用利ザヤの拡大につながるため、収益面でプラス効果がもたらされる材料となる。そうしたなか、モルガンスタンレーＭＵＦＧ証券が4日付で同社株の投資判断を「イコールウエート」から「オーバーウエイト」に引き上げたことも観測されており、これが株価の下支え材料となった。
■チャットＷ <4448> 1,061円 (+16円、+1.5％)
Ｃｈａｔｗｏｒｋ <4448> [東証Ｍ]が7日ぶりに反発。5日午後2時ごろ、クラウド営業支援ツール「Senses」を提供するマツリカ（東京都中央区）と業務提携契約を締結し、「Chatwork DX相談窓口」の提案サービスとして、新たに「Senses」の提供を開始すると発表。「Chatwork DX相談窓口」は「Chatwork」をはじめとして、さまざまな場面で中小企業のビジネスを効率化、DXを推進するサービスを紹介するサービスで、一方の「Senses」は、データ入力負荷が低く、カード形式で直感的に案件管理ができる営業支援／顧客管理サービス。今回、「Chatwork DX相談窓口」を介して「Senses」を提供することにより、現場担当者の入力作業や顧客管理の負担なく、受注につながる活動に専念できる環境と、データ分析に基いた効率的な営業活動の仕組みを作り出すとしている。
※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース