話題株ピックアップ【夕刊】（2）：キッコマン、日本製鉄、タカラバイオ
■ユアテック <1934> 654円 +17 円 (+2.7％) 本日終値
ユアテック<1934>が３日ぶりに反発。１４日の取引終了後、１０円を予定していた２２年３月期の期末配当予想を１４円に引き上げると発表しており、これが好感された。中間配当と合わせた年間配当は２４円となり、前期実績に対しては４円の増配になる予定だ。
■キッコーマン <2801> 8,980円 +190 円 (+2.2％) 本日終値
キッコーマン<2801>が反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が１４日付で、投資判断「ニュートラル」を継続しつつ、目標株価を８４００円から９０００円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。新型コロナウイルス感染症による巣ごもり消費の拡大をきっかけに、欧米の家庭において、同社の本醸造醤油の普及を加速させたと評価。また、上期決算で業務用市場の回復や卸売事業の高い市場競争力が再確認できたほか、既に米国と日本でしょうゆなどの値上げを発表済みで、原料高に対する対応力も十分にあるとしている。これらを織り込み、事業利益予想を２２年３月期４８０億円から５００億円へ、２３年３月期４９０億円から５３０億円へ上方修正している。
■日本製鉄 <5401> 1,888円 +36 円 (+1.9％) 本日終値
日本製鉄<5401>、ジェイ エフ イー ホールディングス<5411>など大手をはじめ鉄鋼株に買いが優勢。東証１部の業種別騰落率でも「鉄鋼」は値上がり上位に食い込んでいる。景気敏感セクターの側面から、新型コロナウイルスの変異株で世界的に感染が拡大しているオミクロン株の影響は警戒されているものの、今年度の粗鋼生産量はコロナ禍で落ち込んだ昨年度から大きく回復する見通しにあることで、足もと見直し買い機運にある。日本製鉄はＰＥＲが３倍台でＰＢＲ０．５倍台、またＪＦＥはＰＥＲが３倍台でＰＢＲは０．４倍台といずれも株価指標面から割安さが際立っており、金利上昇局面で相対的にディフェンシブ性を発揮しやすい強みも指摘されている。
■タカラバイオ <4974> 2,659円 +32 円 (+1.2％) 本日終値
タカラバイオ<4974>は反発。同社が手掛ける新型コロナウイルスＰＣＲ検査関連製品が伸びており、１１月には今期２度目となる通期業績予想の上方修正を発表。売上高が前期比２８．７％増、営業利益が同４３．３％増と大幅増収増益の見通しを示した。きょうは、新型コロナのオミクロン株に特徴的なＥ４８４Ａ変異とＧ３３９Ｄ変異を検出するＰＣＲ試薬を販売開始したと発表しており、これを好感した買いも入ったようだ。
■第一生命ＨＤ <8750> 2,469円 +26.5 円 (+1.1％) 本日終値
第一生命ホールディングス<8750>が全体軟調地合いのなか頑強な値動き。きょうで５日続伸と上値追い基調を強めており、日経平均とは異なった波動を示している。前日の米国株市場では、ＦＯＭＣの結果発表を前に長期金利が上昇したことなどが追い風となり、大手金融株が堅調な値動きをみせた。米１０年債利回りだけではなく３０年債利回りも上昇に転じていることで、同社のように長期運用を手掛ける大手生保にとっては株価にポジティブに働いている。また、同社は来年４月に「クオンツ」と呼ばれるアクティブな運用手法に特化した独自の運用会社を設立する方針であることが一部で報じられており、これも株価の刺激材料となっているもようだ。
■上組 <9364> 2,189円 +21 円 (+1.0％) 本日終値
上組<9364>は続伸。１４日の取引終了後に自社株買いを実施すると発表しており、これが好材料視された。上限を１５７万株（発行済み株数の１．３５％）、または３３億円としており、取得期間は２１年１２月１５日から２２年３月２４日まで。経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能とするためとしている。
■ベース <4481> 4,055円 +25 円 (+0.6％) 本日終値
ベース<4481>が６日ぶりに反発。１４日の取引終了後、４０円を予定していた２１年１２月期の期末配当予想を５０円に引き上げると発表。２２年１月２８日に創立２５周年を迎えることを記念して１０円の記念配当を実施する。中間配当と合わせた年間配当は８０円となり、前期に比べて２０円の増配になる予定だ。
■メディアドゥ <3678> 4,470円 +5 円 (+0.1％) 本日終値
メディアドゥ<3678>は反発。同社は１４日取引終了後、ミュージックビデオ、ライブ映像、ショートフィルム、ライフスタイル番組などあらゆるジャンルの「公式映像」をオンライン上映会で鑑賞できるソーシャル映像視聴アプリとして、「ＧＲＥＥＴ（グリート）」の提供を開始したと発表した。「ＧＲＥＥＴ」は、上映会開催に掛かる費用は映像提供元のコンテンツホルダーにも還元される。さらに、アーティストなど著名人が主催する場合は、価格を設定して上映会チケットを販売でき、ファン向けに新作やグッズの告知、ＳＮＳ誘導など幅広いコミュニケーションも可能としている。
■エニグモ <3665> 784円 -217 円 (-21.7％) 本日終値 東証１部 下落率トップ
エニグモ<3665>は急落。同社は１４日取引終了後、２２年１月期単独業績予想について、売上高を８１億３９００万円から８８億４６００万円までのレンジに対して７５億２１００万円（前期比６．３％増）へ、営業利益を３０億６３００万円から３５億１９００万円までのレンジに対して２８億円（同７．７％減）へ、純利益を２１億１７００万円から２４億３５００万円までのレンジに対して１９億２０００万円（同８．５％減）へ、それぞれ下方修正すると発表した。緊急事態宣言の長期化による消費活動の低迷や、気温上昇による秋冬アイテム需要の初動が鈍かったことなどの影響を受けたため。あわせて発表した２２年１月期第３四半期累計（２～１０月）単独営業利益は１９億７４００万円（前年同期比４．９％増）だった。緊急事態宣言長期化による消費低迷、気温上昇による秋冬物の初動が鈍いなど外部環境は厳しいが、成長領域であるＧＬＯＢＡＬ ＢＵＹＭＡやライフスタイル分野への積極的なコスト投下は継続し、両事業ともに高成長を続けているとした。
■関西スーパーマーケット <9919> 1,104円 -285 円 (-20.5％) 本日終値 東証１部 下落率2位
関西スーパーマーケット<9919>が急落。最高裁判所が１４日、同社とエイチ・ツー・オー リテイリング<8242>傘下の食品スーパー２社との経営統合を巡り、統合手続きの差し止めを求めていたオーケー（横浜市西区）の許可抗告を棄却する決定をした。決定を受けてオーケーは同日、関西スーパーの買収を断念すると発表した。また、これを受けて東京証券取引所は１４日、関西スーパ株式を１５日から２５年３月３１日まで合併等による実質的存続性の喪失に係る猶予期間入り銘柄に指定した。１２月１５日付でイズミヤ（非上場）及び阪急オアシス（非上場）を同社の完全子会社とする株式交換を行った場合、関西スーパは実質的な存続会社でないと認められるとし、株式交換実施日から猶予期間に入るとしている。関西スーパはオーケーによる買収思惑などから急騰していたが、買収思惑がなくなったことに加えて、東証による合併等による実質的存続性の喪失に係る猶予期間入り銘柄への指定が嫌気されている。
株探ニュース
