話題株ピックアップ【昼刊】:電子材料、スクエニHD、三井ハイテク
■日本電子材料 <6855> 3,095円 +236 円 (+8.3%) 11:30現在 東証1部 上昇率5位
日本電子材料<6855>が200円を超える上昇で3000円大台を突破、同社株の3000円台回復は2007年2月以来約15年ぶりとなる。半導体検査用プローブカードの専業大手で、半導体市場の拡大を背景に業績は絶好調に推移、特にNAND型フラッシュメモリー向けで高水準の需要を獲得しており、22年3月期営業利益は従来予想の28億円から42億1100万円に大幅上方修正し、前期比6割近い大幅な伸びで15期ぶりとなる過去最高利益更新を果たす見通しだ。ここ米国株市場主導で半導体セクターへの買いが再び強まっているが、主力株だけでなく同社のような好業績中小型株への物色人気の波及が本格化している。
■スクエニHD <9684> 6,360円 +460 円 (+7.8%) 11:30現在 東証1部 上昇率7位
スクウェア・エニックス・ホールディングス<9684>は3日ぶり反発、同社の子会社であるスクウェア・エニックスは12月30日取引終了後、事前登録受付中のスマートフォン向けRPG最新作「ブレイブリーデフォルト ブリリアントライツ」について、事前登録者数が20万人を突破したと発表した。これを記念し、公式Twitterアカウントでは、Nintendo Switch Liteと「ブレイブリーデフォルト2」ゲームソフトがセットで当たるフォロー&リツイートキャンペーンを22年1月31日23時59分まで開催するとした。
■三井ハイテック <6966> 11,810円 +540 円 (+4.8%) 11:30現在
三井ハイテック<6966>が一時700円高と値を飛ばし、1万1970円まで水準を切り上げ上場来高値を更新した。昨年12月中旬に1万円大台乗せを果たしたが、そこから約半月あまりで1万2000円台目前まで駆け上がった。半導体リードフレームの大手メーカーで世界的に旺盛な半導体需要を取り込んでいる。金型の超精密加工技術を強みとし商品競争力が高い。また、世界的に電気自動車(EV)の普及が加速するなか、電動車向けモーターコアが成長ドライバーとして期待を担っている。前日の米国株市場ではテスラ<TSLA>がマドを開けて買われ13.5%高という急騰を演じたことで、きょうはEV関連株への物色人気が一段と盛り上がっており、同社もその流れに乗っている。
■出前館 <2484> 963円 +43 円 (+4.7%) 11:30現在
出前館<2484>が大幅高で4日続伸している。東京都で3日に確認された新型コロナウイルス感染者数が103人を数えて約3カ月ぶりに100人を超え、全国でも782人の新規感染者が発生したことを受けて、感染再拡大に伴いデリバリーサービス需要が増加するとの思惑から買われているようだ。
■日本電解 <5759> 5,740円 +250 円 (+4.6%) 11:30現在
日本電解<5759>が4連騰して上場来高値を更新したほか、ニッポン高度紙工業<3891>や田中化学研究所<4080>など「EV電池関連」が高い。米テスラ<TSLA>が2日に発表した21年10~12月期の販売台数が前年同期比70.9%増の30万8600台と大幅に増加したことを受けて、需要増への期待から関連銘柄に買いが入っているようだ。
■トヨタ自動車 <7203> 2,198円 +92.5 円 (+4.4%) 11:30現在
トヨタ自動車<7203>が強調展開でスタート、昨年11月17日につけた上場来高値が目前に迫った。足もと外国為替市場で1ドル=115円30銭台のドル高・円安に振れていることから輸出採算向上に対する思惑が株価を後押ししている。一時は半導体不足や新型コロナウイルスの影響によるサプライチェーンリスクの顕在化で生産台数の大幅削減を余儀なくされたが、下期に巻き返しが期待されている。また、電動化戦略の練り直しにも耳目が集まっている。電気自動車(EV)の販売計画を従来目標から上方修正し、世界販売台数を2030年に350万台とする目標を既に発表している。クオリティーの高さでも米テスラ<TSLA>を凌ぐとの見方が強く、高級車のレクサスについて、2030年には北米、欧州、中国で販売するすべてをEVにする計画を打ち出しており、国内外機関投資家の見直し買いを誘う状況にある。
■日本郵船 <9101> 9,090円 +330 円 (+3.8%) 11:30現在
日本郵船<9101>、商船三井<9104>などをはじめ海運株が買いを集め、業種別騰落で東証1部33業種中、断トツの値上がり率となっている。コンテナ船市況の高騰は人手不足などによる影響もあってサプライチェーン問題に発展しているが、構造的にはグローバル物流の回復が追い風となっており、下期も旺盛な需要は続くとみられている。大手海運株は目を見張る業績変化率に加え、PERが2倍台と超割安なほか配当利回りの高さでも群を抜いていることから、金利上昇局面におけるバリュー株投資の筆頭格として改めてマーケットの視線が向いている。
■太陽誘電 <6976> 6,820円 +200 円 (+3.0%) 11:30現在
太陽誘電<6976>やTDK<6762>、アルプスアルパイン<6770>、村田製作所<6981>など「アップル関連」が軒並み高となっている。3日の米株式市場で米アップル<AAPL>の株価が一時、前週末比5.31ドル高の182.88ドルをつけ、時価総額が米国企業として初めて3兆ドルを突破したことが刺激材料となっている。株価上昇の背景には「iPhone」を牽引役とした業績拡大があるとされ、サプライヤー各社への業績寄与も期待が高まっている。
■ソニーグループ <6758> 14,875円 +400 円 (+2.8%) 11:30現在
ソニーグループ<6758>が買い優勢の展開で、一時1万4910円まで上値を伸ばし、昨年来高値を更新するとともに1万5000円大台を目前に捉えた。戦略商品であるCMOSイメージセンサーの成長性と映画や音楽などコンテンツ分野における抜群のブランド力を評価し、海外投資家とみられる投資資金の流入が継続的に観測されている。業績面でも22年3月期営業利益は従来見通しの9800億円から1兆400億円(前期実績は米国会計基準で9718億6500万円)に増額していることで買い安心感がある。
■三菱UFJ <8306> 639.2円 +14.3 円 (+2.3%) 11:30現在
三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>、三井住友フィナンシャルグループ<8316>、みずほフィナンシャルグループ<8411>のメガバンクがいずれも堅調な値動き。前日の米国株市場ではゴールドマン・サックス<GS>が3%超に買われたほか、シティグループ<C>が4.5%高と値を飛ばし、JPモルガン<JPM>、バンカメ<BAC>など大手金融株が軒並み高となった。金利の先高期待が高まるなか、米10年債利回りが1.63%まで上昇、運用利ザヤ拡大に対する思惑が株価にプラスに働いている。東京市場でも米国事業を展開するメガバンクにとっては追い風が意識される局面にある。
■三菱重工業 <7011> 2,711.5円 +52.5 円 (+2.0%) 11:30現在
三菱重工業<7011>が反発している。1日付の読売新聞で「米原子力新興企業と米エネルギー省による次世代の高速炉の開発計画に、日本が参加することがわかった」と報じられ、なかで「日本原子力研究開発機構と三菱重工業が技術協力し、日本の施設で安全試験も行う」とあることが好材料視されている。高速炉開発は、米マイクロソフト<MSFT>創業者のビル・ゲイツ氏が設立した米テラパワー社と米エネルギー省が計画しており、日本が蓄積した技術を生かして高速炉の開発を急ぎ、原子力市場の主導権を確立するのが狙いという。日本側はこれまでの設計技術や運用データを提供するほか、大型実験施設「アテナ」(茨城県)で、新しい設計に必要な安全試験も行うとしている。
■東京センチュリー <8439> 5,670円 +90 円 (+1.6%) 11:30現在
東京センチュリー<8439>が3日ぶり反発。きょう取引開始前、航空機リース事業を手掛ける連結子会社Aviation Capital Groupによる欧州航空機大手エアバスの機体60機の発注決定を発表しており、今後の業容拡大への期待が高まっているようだ。今回発注する機体は、「A220 Family」が20機、「A320 neo Family」が40機の合計60機で、2024年から28年の間に納入される予定となっている。なお同件に関して会社側では、22年3月期連結業績への影響は軽微としている。
■SBSホールディングス <2384> 3,315円 +50 円 (+1.5%) 11:30現在
SBSホールディングス<2384>が続伸している。4日付の日本経済新聞朝刊で、「電子商取引(EC)宅配物流に本格参入し、2030年までに約1600億円を投じて首都圏にEC荷物専用の拠点を15カ所ほど新設する」と報じられており、これが好材料視されている。記事によると首都圏に3万平方メートルほどのEC専用倉庫を15カ所ほど新設するという。EC宅配市場は拡大基調にあり、これからECに参入する製造業者や小売業を対象に、宅配大手が扱わない少量荷物の即日宅配などの需要を取り込むとしている。
■富士フイルム <4901> 8,614円 +88 円 (+1.0%) 11:30現在
富士フイルムホールディングス<4901>は反発。同社子会社の富士フイルムビジネスイノベーションはきょう午前11時に、最新のクラウド型ERPシステム「Microsoft Dynamics 365」を主力とした基幹システムの販売及び導入支援のビジネスに新規参入すると発表した。富士フイルムビジネスイノベーションは、HOYA<7741>のIT子会社「HOYAデジタルソリューションズ」を買収し、1日付で100%子会社「富士フイルムデジタルソリューションズ」とした。これまでのHOYAの子会社としての事業を継続するだけでなく、富士フイルムビジネスイノベーションが保有する業務効率化のソリューションやノウハウを組み合わせて事業展開を行う方針であり、複合機事業に次ぐ中核事業に成長させる方針であるとした。
■INPEX <1605> 1,005円 +3 円 (+0.3%) 11:30現在
INPEX<1605>や石油資源開発<1662>がしっかり。3日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の2月限が前週末比0.87ドル高の1バレル=76.08ドルと上昇。新型コロナウイルスの変異株「オミクロン株」が経済に与える影響は限定的との見方から、原油相場は買いが先行する展開となった。4日にはサウジアラビアなど石油輸出国機構(OPEC)加盟国とロシアなど非加盟国から成るOPECプラスの会合が予定されており、その結果も注目されている。
■アイサンテクノロジー <4667> 2,057円 +400 円 (+24.1%) ストップ高 11:30現在
アイサンテクノロジー<4667>が急反騰し、21年5月10日以来の2000円台回復となっている。2日付けの日本経済新聞電子版で「米国、中国、ドイツなど世界の自動車大国が高度な自動運転の実用化に向け、公道での走行試験や法整備などを急いでいる」と報じられたことを受けて、世界的な自動運転後押しの動きから、自動運転用のマップ技術を持ち自動走行関連に係る実証実験を多く手掛ける同社に思惑的な買いが向かっているようだ。日本でも警察庁が22年度にも特定の条件下で運転を完全自動化する「レベル4」の運行許可制度を創設する方針を固めたと報じられており、「自動運転」に対する関心が強まっているようだ。
■ETSホールディングス <1789> 865円 +150 円 (+21.0%) ストップ高買い気配 11:30現在
那須電機鉄工<5922>や巴コーポレーション<1921>など送電網関連株が高い。電力鉄塔関連の那須鉄がストップ高カイ気配と急伸しているほか、巴は一時、昨年末30日に比べ5%強の上昇となった。電力工事大手の関電工<1942>が高く、東光高岳<6617>がしっかり。電力会社向けに送電線工事などを手掛けるETSホールディングス<1789>もストップ高カイ気配となっている。3日付の日本経済新聞は「政府は再生可能エネルギーの普及のために次世代送電網を整備すると打ち出す」と報じた。22年6月に初めて策定する「クリーンエネルギー戦略」で示す方針で、総額2兆円超の投資計画を想定しているという。これを受けて、送電網関連株に買いが流入している。
●ストップ高銘柄
メイホーHD <7369> 1,514円 +300 円 (+24.7%) ストップ高 11:30現在
JMACS <5817> 544円 +80 円 (+17.2%) ストップ高 11:30現在
JMC <5704> 549円 +80 円 (+17.1%) ストップ高 11:30現在
など、7銘柄
●ストップ安銘柄
なし
株探ニュース