「総合商社」が11位、「バフェット効果」依然として色褪せず＜注目テーマ＞
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みんかぶと株探が集計する「人気テーマランキング」で、「総合商社」が１１位にランクインしている。
地合い悪のなかで総合商社株が異彩の上昇を示している。日経平均プラス寄与度ではトップとなった三菱商事<8058>を筆頭に、伊藤忠商事<8001>、三井物産<8031>、住友商事<8053>、丸紅<8002>など大手５社すべてが上位にランクインする人気で全体相場を支えている。米著名投資家のウォーレン・バフェット氏が２２日に公表した「株主への手紙」で日本の５大商社への投資拡大に意欲を示したことが報じられ、これが全体波乱相場において消去法的に買いが集中する背景となった。
バフェット氏の手紙の内容は、今まで１０％未満としていた５大商社の保有上限を、上限を適度に緩和することで５社と合意したというもの。これに伴い、時間の経過とともに持ち分比率は若干上昇するとの見方をバフェット氏は示しており、材料難の相場環境の中で物色対象を探す投資マネーの琴線に触れた。
前週末から米株市場では半導体セクターに売りがかさんでおり、相対的にバリュー株に資金が流れやすいタイミングだったことも総合商社の上昇を後押しした。ただし、市場では「バフェット氏は（総合商社株を）買い増すとは言っていない。バフェット氏率いるバークシャー・ハサウェイの保有株の割合が相対的に高まる可能性を肯定しただけで、これに過剰に反応している感もある」（ネット証券マーケットアナリスト）という指摘も聞かれた。配当利回りが高いとはいえ、現状で４％を上回っている大手総合商社はなく、キャピタルロスがそれを上回るケースも当然考えられる。したがって本質的にはバリューシフトではなく、モメンタムを重視した短期筋の買いが原動力となっていることがうかがわれる。
