株価指数先物 【週間展望】―エヌビディア決算、米中ロ首脳会談で目先的なトレンド転換も
今週の日経225先物は、目先的なトレンド転換のポイントを迎える可能性がある。AI（人工知能）インフラ投資の減速懸念が警戒されるなか、17日に予定されるエヌビディア<NVDA>の決算発表に投資家の関心が集まりやすい。
エヌビディアは12日、フアンCEO（最高経営責任者）の辞任を発表した。アナリストの投資判断引き下げも相次ぎ、同社株は一時14％あまり急落。売り一巡後は急速に下落幅を縮めたこともあり、13日の東京市場ではアク抜け的な動きから半導体やAI関連株の一角には買い戻しが入っていた。決算に加えて、AIデータセンター向け需要の見通しや規制の影響への見解などが示されるとみられ、AI関連企業に対する市場の評価や今後の投資動向を確認することになりそうだ。
18日～19日には中国・深センでAPEC（アジア太平洋経済協力）首脳会議が開催され、19日には米国、中国、ロシアの3カ国による首脳会談のほか、トランプ米大統領が習主席と個別で会談を行う予定と報じられている。米中ロ首脳会談では核軍縮やイラン情勢が議題になる見通しであり、米中首脳会談では貿易摩擦の緩和やAI分野を巡って対話が進むかが注目される。会談の内容次第では、原油先物価格や長期金利の動向にも影響を与える可能性があろう。
また、米国の経済指標では17日に10月の小売売上高、金融政策では18日に米連邦公開市場委員会（FOMC）議事録が公表される。インフレや個人消費の動向、追加利上げを巡る議論が注目されそうだ。前週は10月の米消費者物価指数（CPI）が市場予想を上回り、米連邦準備理事会（FRB）高官の発言もあって、12月FOMCでの追加利上げ観測が高まった。13日に発表された10月の米生産者物価指数（PPI）は予想を下回ったものの、追加利上げ観測が大きく後退するには至っておらず、米長期金利の動向を引き続き注視する必要があろう。
そのほか、暗号資産（仮想通貨）のビットコインが足もとで急落し、7万ドルを割り込む場面もみられた。半導体やAI関連株の下落に加え、米追加利上げ観測やドル高、暗号資産市場からの資金流出などが影響したと考えられる。今週はこれらの重要イベントを受けた米国市場の反応を見極めながらの相場展開になりやすい。
前週の日経225先物は、6日の3500円を超える急落に対する自律反発となった。AI・半導体関連株への買い戻しを背景に、9日は1560円高、10日は1420円高、11日は1050円高と連日で4ケタの上昇をみせ、6日の大陰線を埋める形になった。ただ、200日移動平均線（6万2120円）への接近では強弱感が対立しており、週後半は概ねボリンジャーバンドの-1σ（6万0530円）と200日線によるレンジでの推移が目立っていた。
25日線（6万3290円）が下向きで推移していることもあって、200日線とのカイ離が徐々に縮小している。デッドクロスが意識されてくるようだと、戻り売り狙いのショートを誘う流れが強まるだろう。その場合は-1σを中心に、25日線と-2σ（5万7770円）とのレンジが意識されてくる可能性がありそうだ。一方で、早期に200日線を突破し、25日線を捉えてくると、75日線（6万5000円）が射程に入ってくるとみておきたい。
週足では、前週のリバウンドで-2σ（5万8060円）と52週線（6万0280円）を突破し、-1σ（6万1190円）を上回る場面もみられた。52週線を下値支持線として意識しつつ、-1σを明確に上抜けてくる局面では、13週線（6万4310円）がターゲットとして意識されてくるだろう。そのため、オプション権利行使価格の5万7750円から6万4250円と広めのレンジを想定する。
13日の米VIX指数は19.30（12日は18.70）に上昇したものの、前週末の25.64を大きく下回った。5日に一時28.36まで急伸した反動をみせており、週初から終値では心理的な節目である20.00を下回って推移した。25日線（18.85）や200日線（18.41）が支持線として機能する可能性はあるものの、節目の20.00を明確に上回らない限り、過度なリスク回避姿勢には向かわないだろう。
13日のNT倍率は先物中心限月で15.51倍（12日は15.41倍）に上昇した。半導体やAI関連株が買い戻されたことで、リバウンドをみせる形になった。ただ、ボリンジャーバンドの-1σ付近では強弱感が対立している状況であろう。バンドが下向きで推移するなかで、13日は同バンド付近で取引を終えたものの、ナイトセッションでは15.37倍に低下している。-2σ（15.12倍）とのレンジが意識されるなかで、エヌビディアの決算反応によってはNTショートを組成する動きに向かわせそうである。
11月第1週（11月2日～6日）の投資部門別売買動向によると、海外投資家は現物と先物の合算で2週ぶりの売り越しとなり、売り越し額は177億円（10月第4週は2079億円の買い越し）だった。現物は714億円の売り越し（同2176億円の売り越し）と2週連続の売り越しとなり、先物は536億円の買い越し（同4256億円の買い越し）と2週連続の買い越しだった。個人は現物と先物の合算で4149億円の売り越しと、3週連続の売り越し。信託銀行は現物と先物の合算で2553億円の買い越しとなり、3週ぶりの買い越しだった。
主要スケジュールでは、11月16日に7-9月期GDP、中国10月鉱工業生産、中国10月小売売上高、17日に米国10月小売売上高、米国10月鉱工業生産、エヌビディア決算、18日に10月貿易収支、米国10月住宅着工件数、FOMC議事録（10月27日～28日開催分）、APEC首脳会議（～19日）、19日に9月機械受注、米国10月コンファレンスボード景気先行指数、20日に10月全国消費者物価指数、中国11月最優遇貸出金利などが予定されている。
――プレイバック・マーケット――
◆日経225先物（日足）
始値 高値 安値 終値 前日比
26/12 11月13日 60800 62000 60480 61150 +450
26/12 11月12日 61380 62350 60700 60700 -740
26/12 11月11日 60240 61480 59650 61440 +1050
26/12 11月10日 58470 61060 58420 60390 +1420
26/12 11月09日 57590 59540 57470 58970 +1560
終値は取引所発表の「清算値（帳入値）」を表示
◇TOPIX先物（日足）
始値 高値 安値 終値 前日比
26/12 11月13日 3941.5 3982.5 3925.5 3941.5 +3.0
26/12 11月12日 3930.0 3973.0 3928.5 3938.5 +4.0
26/12 11月11日 3887.0 3941.5 3858.0 3934.5 +44.0
26/12 11月10日 3816.0 3919.5 3808.5 3890.5 +58.5
26/12 11月09日 3713.5 3843.5 3706.0 3832.0 +132.0
終値は取引所発表の「清算値（帳入値）」を表示
清算値 前日大阪比
11月13日（12月限） 61065 -85
11月12日（12月限） 61220 +520
11月11日（12月限） 62015 +575
11月10日（12月限） 60060 -330
11月09日（12月限） 60935 +1965
※前日比は大阪取引所終値比
□裁定取引に係る現物ポジション裁定残（金額）
売り 前週末比 買い 前週末比
11月06日 307億円 -512億円 2兆0885億円 -1885億円
10月30日 820億円 +489億円 2兆2770億円 -494億円
□裁定取引に係る現物ポジション（株数）
売り 前日比 買い 前日比
11月11日 652万株 +0.9万株 8億3041万株 +1178万株
11月10日 651万株 +203万株 8億1863万株 +3260万株
11月09日 447万株 -445万株 7億8602万株 -2960万株
11月06日 893万株 -22万株 8億1563万株 -3836万株
11月05日 915万株 -199万株 8億5399万株 +8143万株
11月04日 1114万株 -613万株 7億7255万株 -3669万株
11月02日 1728万株 -203万株 8億0924万株 -1223万株
10月30日 1931万株 +483万株 8億2148万株 -52万株
10月29日 1448万株 +3万株 8億2201万株 -563万株
10月28日 1444万株 +975万株 8億2764万株 +801万株
10月27日 468万株 -533万株 8億1962万株 +1億1318万株
10月26日 1002万株 +154万株 7億0644万株 -1億1630万株
□NT倍率
11月13日 15.51
11月12日 15.41
11月11日 15.61
11月10日 15.52
11月09日 15.38
11月06日 15.51
株探ニュース
伊藤智洋が読むマーケット・シナリオ【週間展望】 11月15日版
