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【杉村富生の短期相場観測】 ─ここは阿呆になって買う厳選7銘柄!

市況
2026年11月22日 9時15分

「ここは阿呆になって買う厳選7銘柄!」

●投機筋は株価の歪みをついて売る!

株式市場には上下波動がつきものだし、株価は上に、下に行きすぎる、との経験則は十分に承知している。しかし、昨今のこの動きはひどすぎないか。多くの投資家が「なぜ、ここまで売り込むのか」と思うと同時に、値動きの激しさに振り回されていることだろう。

日経平均株価は11月20日に、瞬間5万6436円の安値引けとなった。AI(人工知能)、 半導体、データセンター(AIインフラ)関連セクターが総崩れだ。6月22日のザラバ高値(7万2831円)比の下落幅は1万6395円、下落率は22.5%となる。これは自律調整の範囲を超えている。では、下降トレンドに突入したのか。いや、それは違う。

ポイントは株価下落が金融システム不安を伴っているか、否か、景気・企業業績の悪化がみられるか、そうでないか、にあろう。結論は「NO」である。この下げは需給悪にすぎない。筆者は7~11月相場について、基本的に往来相場と主張、投資戦術は「大波も小波も常に、逆張り」と唱え、「突っ込み買いの吹き値売り」と叫んでいる。

それに、ヘッジファンドの“雄”ジョージ・ソロス氏が提唱、スコット・ベッセント米財務長官、ファミリーオフィス運営のスタンレー・ドラッケンミラー氏などが信奉する「再帰性理論」では「株価は正しくない」とし、「“歪み”(誤った認識)がある」とする。

彼らはバブルの形成と崩壊を利用し、儲ける。いや、ときに崩壊を作ろうとする。すなわち、日経平均株価先物と寄与度の高いキオクシアホールディングス <285A> [東証P]、アドバンテスト <6857> [東証P]、ソフトバンクグループ <9984> [東証P]などを使って、サヤを稼いでいる。もちろん、「カラ売り」である。

株価操縦に近いが、東京マーケットではこれが許される。加えて、ハイ・フリークエンシー・トレーディング(HFT)だ。サーバーを取引所に持ち込み、AIが運用し、1秒間に数千回の取引を行う。機械に感情はない。チャートのフシ目を売り崩し、投資家を不安にする。そして、投げを誘う。

●タックス・ロス・セリングに警戒を!

振り返ると、2026年相場は前半(1~6月)が「絶好調」、後半(7月以降)は「絶不調」である。投機筋が前半「買い」、後半「売り」のポジションを取ったのだ。もちろん、7月以降はコアウィーブ<CRWV>・ショック、アメリカ中間選挙での共和党の惨敗(民主党はIT業界に厳しい→データセンター建設反対)などの悪材料があったのは確かだろう。

さらに、エヌビディア<NVDA>のジェンスン・フアン氏の不倫騒動→結局、CEO(最高経営責任者)を辞任、アンソロピック<ANT>上場(払い込み資金捻出のための換金売り)、JT <2914> [東証P]事件が重なった。まさに、「踏んだり、蹴ったり」ではないか。

投機筋はこんなタイミングを見逃さない。株価の歪みをことさら強調する。売り浴びせる。この局面では、企業業績うんぬんは無視される。しかし、しょせんは「カラ売り」である。先物は当日中に処理されているようだが、貸し株による売りは積み上がる。それはどこかで“暴騰”のエネルギーになろう。

12月は例年以上に、節税対策のタックス・ロス・セリングが起こりそうだし、AI、半導体、データセンターセクターの本格反騰は年明け後と考えている。ただ、「突っ込み買い」は有効だろう。古来、先人は「野も山も皆一面に弱気なら、阿呆になりて、買いの種をまけ」と教えている。

いずれにせよ、日経平均株価の予想PER(株価収益率)が14倍前後のこの局面において、「狼狽売り」だけは避けてほしい。すなわち、「需給悪は株価調整によって、是正される」という。株価が下落すれば新たな買い手が出現する。そうなった場合、形勢は一気に逆転、最終的に売り方は総崩れとなる。いつものパターンである。

さて、ここでは好業績、プラス増配のクレディセゾン <8253> [東証P]、大幅増配(年間配当を従来計画150円→200円)、自社株買い(2000億円上限)のみずほフィナンシャルグループ <8411> [東証P]、海外戦略が好調な「スシロー」のFOOD & LIFE COMPANIES <3563> [東証P]が狙い目だろう。

さらに、冬場はシーズンストック的な感覚を有する関西電力 <9503> [東証P]、都心部のオフィス賃料がこの1年間に2割上昇、保有ビルの価値が高まっている三井不動産 <8801> [東証P]、配当利回り5%強、PER10倍前後の青山財産ネットワークス <8929> [東証S]、逆行高の東京海上ホールディングス <8766> [東証P]などに妙味があろう。

2026年11月20日 記

株探ニュース

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