19日の日経平均は大幅反発。361.16円高の21333.87円（出来高概算11億6000万株）で取引を終えた。終値での21300円回復は5月20日以来、ほぼ1か月ぶりとなる。欧州中央銀行(ECB)のドラギ総裁が追加の金融緩和の可能性に言及したことと、トランプ大統領が主要20カ国・地域(G20)首脳会議で米中首脳会談を開催する意向を示したことが好材料視された。シカゴ先物にサヤ寄せする格好から、ギャップ・アップで21200円を回復して始まった日経平均は、その後も強い動きをみせており、前場半ばには21300円を回復。次第にこう着感が強まり、後場の値幅は40円程度であったが、21300円を上回っての底堅さが意識されている。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1900を超えており、全面高商状。セクターでは東証33業種全てが上昇しており、米中緊張緩和との見方から鉱業が5％を超える上昇となったほか、自社株を買い発表した野村<8604>がけん引した証券が4.7％の上昇。その他、石油石炭、非鉄金属、機械、電気機器、パルプ紙、ガラス土石、卸売の強さが目立っている。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ファナック<6954>、TDK<6762>、アドバンテスト<6857>がけん引。

日経平均は直近のもち合いレンジを上放れつつあり、目先は75日線突破が期待されるところであろう。ただし、買い一巡後はこう着感が強まっており、後場の日経平均の値幅は40円程度。売買代金は辛うじて2兆円を超えている薄商いであり、全面高商状ではあるが、慎重さが窺える状況である。

まずはFOMC後に公開される声明文と、パウエルFRB議長の記者会見、これを受けた米国市場の動向が注目される。7月の利下げを示唆するシグナルが発せられる可能性は相当織り込まれているため、材料出尽くしとなる可能性はある。また、トランプ大統領発言によって米中首脳会談は開催することが材料視されたが、こちらも期待を込めて上値追いをする参加者はないと考えられ、イベント通過待ちといった流れになりそうだ。

なお、昨日下げのきつかったマザーズであったが、個人投資家のセンチメントに影響を与えるソフトバンクGが強かったほか、本日IPOのSansan<4443>が好スタートを切ったこともあり、センチメントは改善傾向にあるだろう。

《CN》

提供：フィスコ

株探ニュース