<7267> ホンダ 3612 +65

反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は2432億円となり、会社想定を1200億円程度上振れた。通期計画は従来の6600億円から7800億円にまで大幅上方修正、コンセンサスを上回る水準だが、第1四半期上振れ分のみの修正であり、さらなる上振れも期待できる状況に。また、発行済み株式数の1.0％に当たる1800万株、700億円を上限とする自社株買いの取得実施を発表したこともインパクトとなった。

<4921> ファンケル 3530 +240

大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は30.1億円で前年同期比23.1％増益となり、24億円程度の市場予想を上回っている。広告費の期ずれなどが市場想定比上振れ要因とみられ、サプライズは乏しいとみられるものの、足元の株価下落もあって株価が安値圏のなか、業績下振れ懸念は後退したとしてリバウンド狙いの動きが優勢とみられる。

<3179> シュッピン 1263 +135

急伸。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は6.8億円で前年同期比6.3倍と急拡大、つれて、上半期計画は従来の8.4億円から11.7億円に、通期では18.5億円から20億円、前期比23.7％増に上方修正した。コロナ禍からの販売回復で、時計事業、カメラ事業ともに販売が好調、時計の中古品の販売好調による売上総利益率の上昇、人員効率改善に伴う人件費の抑制など販管費のコントロールも効いているもよう。

<2395> 新日科学 876 -139

急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は4.9億円で前年同期比9.9％増益となっている。ただ、前四半期は9億円で同38.7％増益となっていたこともあり、期待値に対しては未達であったとみられる。また、売上高は前年同期比4.2％減収、上半期は同6.4％増の計画であり、トップラインの低迷が成長期待を後退させているようだ。

<8113> ユニチャーム 4890 +400

大幅反発。前日に第2四半期の決算を発表、4-6月期営業利益は304億円で前年同期比21.5％増益となり、1-3月期の同3.5％増から増益率が拡大している。市場予想も20億円強上回る水準に。下半期にかけては、原材料費や運送費の上昇などが引き続き警戒されるものの、通期コンセンサスは会社計画を下回る水準でもあるため、足元の業績上振れを買い材料視する流れが優勢になっている。

<7752> リコー 1074 -139

急落。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は57億円で、前年同期213億円の赤字から黒字転換となっている。ただ、通期計画500億円との比較では進捗率は低く、市場コンセンサスも20億円程度下振れている。オフィスプリンティングの回復鈍化などが想定比下振れの背景とみられる。サプライズ決算となったキヤノン<7751>との比較感からも、ネガティブな反応が優勢になっている。

<4543> テルモ 4485 +219

大幅反発。前日に第1四半期決算を発表、営業利益は362億円で前年同期比2.0倍と急拡大、市場予想を90億円程度上回っている。通期計画は従来予想レンジ1070-1130億円から1200億円、前期比22.0％増にまで上方修正。欧米を中心とした症例数の増加によって、心臓血管カンパニー事業の売上高が急回復している。コロナ禍からの回復度合いは想定以上との評価が優勢になっているもよう。

<6758> ソニーG 11360 +285

反発。前日に第1四半期決算を発表、営業益は2801億円で前年同期比26.3％増となり、2100億円程度の市場予想を大幅に上回った。EP&Sの改善幅が大きくなった。通期予想も従来の9300億円から9800億円に増額。通期修正幅にサプライズは乏しいものの、コロナ禍で先行き不透明感強い中での第1四半期段階の上方修正実施、中国スマホ減速懸念が強かった中でのI&SSの第1四半期増益確保などが評価された。

<4755> 楽天グループ 1358 +105

大幅続伸。持分法適用会社の米アルティオスターを完全子会社化すると発表。企業価値約10億ドルとされるアルティオは、4Gおよび5Gネットワークに対応し、仮想化されたオープン無線アクセスネットワークソリューションを提供しており、海外展開の本格化などが期待された。また、5日に、独通信事業者1&1社とモバイルネットワーク構築について長期的パートナーシップを締結することを発表、成長期待が素直に反映された。

<7203> トヨタ自 9954 -16

続落。前日の取引時間中に決算を発表、直後に急落する動きになった。その後はやや下げ渋ったが、本日も戻りは限定的な展開に。第1四半期営業利益は9975億円で市場予想の7300億円程度を大きく上回ったが、半導体供給不足の長期化などにより、通期予想は据え置かれ、目先の出尽くし感などが優勢となった。なお、野村證券では収益体質の改善などを評価し、目標株価を11700円から13000円に引き上げた。

《ST》

提供：フィスコ

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