■コロナ禍による影響について

新型コロナウイルス感染症の再拡大により、経済活動や個人消費に大きな影響を与え、いまだ厳しい状況が続いている。景況の先行きについては、ワクチン接種が進展すると見られ感染防止策を講じるなかで経済活動の緩やかな回復が見込まれるものの、不透明な状況が続くだろう。

新日本製薬<4931>のコロナ禍による事業全体への影響としては、2020年9月期ではスキンケア商品のニーズは安定的（マスク着用習慣化や外出機会減少の影響は軽微）であった。一方で、メイク品は2019年9月期より減少したものの、コロナ禍による直接的な影響を受けたのは直営店舗・卸売販売と海外販売チャネルのみであった。2021年9月期に想定される事業全体への影響として、同社はスキンケア商品へのニーズは引き続き安定的と見るほか、マスク着用による肌あれなどの悩みに応じたスキンケア商品へのニーズ拡大を予想している。そのほか、コロナ禍における運動不足などによる肥満や健康寿命への意識から消費者の健康意識向上によるヘルスケア商品のニーズも拡大すると見ており、販売拡大の機会となることを挙げている。

チャネル別においては、通信販売・ECへのニーズは引き続き拡大するほか、在宅時間の増加に伴う配送や商品に関する問い合わせの入電数減少傾向は継続すると同社は見ている。また、電話応対時間の増加による新商品提案機会の拡大のほか、広告投資環境の変化も挙げた。直営店舗・卸売販売では店舗来店客数は2020年春以降の水準が継続すると見込んでいるほか、緊急事態宣言下での時短営業の可能性等も引き続き想定している。海外販売については、局所的なロックダウンなどの一時的な影響が発生する可能性も想定しているが、輸出の遅延や物流の停止等において特段の影響はないと同社は見ている。一方で、ライブコマースをはじめECでの販売機会の拡大となることを挙げた。

また、同業他社がコロナ禍の影響を受け在庫処分等の目的からディスカウント戦略を強めるなか、同社は海外販売では20代～40代をターゲットにブランド戦略を推進しており、認知度は着実に拡大していると見られる。そのため、ディスカウントを行わなくても先行きの利益成長が十分に見込めると弊社では考えている。

（執筆：フィスコアナリスト　村瀬智一）

《EY》

提供：フィスコ

株探ニュース