<6740> JDI 127 -11

大幅続落。一昨年8月につけた上場来安値138円を割り込み、信用買い残も高水準な中で処分売りの動きが活発化する状況となっている。韓国紙では、アップルは2019年にリリースする全てのiPhone新型モデルに有機ELを採用することを決定したと伝えているもよう。アップル向けの比率が高い中、有機ELへの展開が遅れている同社にとって先行きへの警戒感につながっているようだ。

<5301> 東海カーボ 2118 +178

大幅続伸で2月21日の上場来高値を更新している。前日に業績予想の上方修正を発表。韓国の持分法適用会社の連結子会社化に伴い、通期営業利益は637億円から657億円に、最終利益は468億円から686億円に増額修正した。連結子会社化自体は14日に発表済みであったが、短期的な収益貢献度などは織り込まれていなかったようだ。一段の業績変化率の高まりをポジティブ視する動きが優勢に。

<3762> テクマト 2182 +130

急反発。大和証券が投資判断を「2」から「1」に格上げし、目標株価も2180円から2560円に引き上げている。今期営業益予想は従来の21.4億円から23.1億円に上積みし、会社計画の22億円を上回るとみている。情報セキュリティ製品、医療向けサービスなどを中心に需要は強く、国立研究開発法人向け開発やネットワーク端末脅威対策プラットフォーム製品の金融機関向け販売も収益寄与するという。

<6901> 沢藤電 2210 +250

急反発で一時ストップ高。岐阜大学と共同で開発してきたプラズマを用いた水素製造装置「プラズマメンブレンリアクター（PMR）」の高出力化に成功したと発表し、買い材料視されている。PMRはアンモニアから99.999％の高純度水素を毎時150NL製造することができる。同社では2020年の商品化を目指す。今後の水素ステーション向けへの展開などに期待が先行しているようだ。

<2440> ぐるなび 921 -76

大幅反落で年初来安値更新。クレディ・スイス証券が投資判断を「ニュートラル」から「アンダーパフォーム」に、目標株価も1500円から770円に引き下げた。ARPUの減額が続き収益基盤が縮小しているため、今来期ともに減収減益が続く公算が大きいとみている。業績不調の要因は飲食店の人手不足の影響に伴う販促費の伸び悩みやメディア価値が低下しつつあることと考えており、回復シナリオが想像しがたいという。

<9765> オオバ 615 -58

大幅反落で東証1部下落率トップ。本日は5月末権利落ち日となっており、手仕舞い売りに押される展開となっているようだ。配当は期末の年1回で12円、前日終値ベースで利回りは1.8％程度となる。また、株主優待として1kg相当のおこめ券も贈呈されるが、次年度以降、優待商品はクオカードに変更され、500株以上の株主が対象となる。優待目当ての投資家にとっては手仕舞い売りのニーズが多くなっているとみられる。

<3863> 日本紙 1882 -180

急落で年初来安値更新。前日の後場は「洋紙」の生産能力を数十万トン減らす方針を固めたと報じられ強い値動きだったが、引け後には工場再編を含む中期経営計画を発表。新開示の19年3月期の業績予想に関しては、最終損益が180億円の赤字に転落する見通し。年間配当は前期比30円減の30円としており、ネガティブ視されているようだ。なお、今期の営業利益計画に関してはコンセンサスを上回る水準となっている。

<6728> アルバック 5130 -60

年初来安値更新。JPモルガン証券が投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に、目標株価も8900円から6400円に引き下げた。LCD関連投資は18年が前年比5.5％減、19年が同8.1％減と予想。OLED関連投資も同8.8％減、同13.0％減と縮小を予想し、同社業績予想を引き下げている。保守的なガイダンスリスクを考慮すると、株価にも下方リスクが健在化しやすい時期になったと指摘する。

<8358> スルガ銀 1231 -31

反落。ドイツ証券が投資判断を「バイ」から「ホールド」に、目標株価も1980円から1430円に引き下げている。第三者委員会の調査結果と金融庁の業務改善命令が公表される8月まで、株価トレンドの反転は考えにくいと分析。金融庁検査の関係で経営陣への取材ができない状況となっているもよう。これまで業績をけん引してきた有担保フリーローンは今後減速が見込まれ、新しいビジネスモデルを見極める必要があるとも。

<9519> レノバ 1230 +343

日ぶり反発。一部メディアで中堅企業の昨年度の純利益増加額ランキングが掲載されており、トップとなった同社への関心が高まっているもよう。17年5月期の純利益は20億円で前の期比6.6倍。子会社売却による特別利益に加え、太陽光発電が7カ所、バイオマスが1カ所と安定した売電収入で増益となった。太陽光とバイオマスがそれぞれ5カ所、風力が3カ所、地熱が2カ所など開発計画が進み、更なる成長への期待も。

《DM》

提供：フィスコ

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