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三菱UFJフィナンシャル・グループ 株価材料ニュース

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<動意株・25日>(大引け)=シンデンハイ、ホソミクロン、トリプラなど

材料
2026年9月25日 15時34分

シンデン・ハイテックス<3131>=最高値街道まい進。大幅高の6連騰でフシ目の8000円大台ラインを突破、連日の史上最高値更新と気を吐いている。きょうは半導体セクターに波状的な買いが流入、やや跛行色はみられるものの、日経平均寄与度の高い主力銘柄は機関投資家とみられる大口の投資資金が株価押し上げの原動力となっている。一方、ここにきて半導体関連の中でも指標面で割安感のある半導体商社株にリターンリバーサル狙いの買いが目立つようになってきた。そのなか、時価総額200億円未満と小型で、PER7倍台と見直し余地の大きいシンデンハイの上げ足に弾みがついている。ここ韓国株市場では主要指数のKOSPIが底入れ確認から下値切り上げ波動に転じているが、これは指数構成で双璧を成すSKハイニックスとサムスン電子の堅調な株価動向に連動した要素が大きい。シンデンハイは業績好調を極めるSKハイニックスの半導体メモリー取り扱いで実績が高く、SK製品の主要サプライヤーとしての位置付けで、東京市場でも頭角を現している。

ホソカワミクロン<6277>=上昇加速し大陽線示現。粉体製造装置のトップメーカーで他社の追随を許さない高度な技術力と製品ラインアップを有する。食品や医薬品業界、電子部品業界など幅広いニーズを捉えているが、足もとで注目されているのは全固体電池分野での展開力だ。今月9~11日に開催された二次電池展「BATTERY JAPAN」でパナソニック ホールディングス<6752>傘下のパナソニックエナジーが、最大150度の高温環境で使用できる全固体電池の開発に成功し10~12月にサンプル出荷を始めることを明らかにした。また、18日には三井金属<5706>が次世代電池を手掛ける米新興企業と全固体電池の実用化に向けた共同開発契約の締結を発表しており、三井金属が開発した硫化物固体電解質材料「A―SOLiD(エーソリッド)」を用いて固体電解質材料の高性能化や電池セルの製造プロセスに関する開発に取り組む方針を示すなど、同分野における動きが活発化している。「全固体電池では固体電解質の微粒化(粉末化)をはじめ高精度な粉体プロセスが必須であり、粉体製造装置のトップメーカーであるホソカワミクロンの商機に投資資金が着目したようだ」(国内証券ストラテジスト)という見方が強い。

tripla<5136>=反発し新値街道復帰。今月15日に26年10月期業績予想の上方修正を材料にマドを開けての大幅高を演じたが、その後も目先筋の利益確定売りを吸収する形で緩むことなく上値指向を継続している。ホテルなど宿泊施設向け予約サイトやAIチャットボットなどの会話ツールを提供するが、円安を背景としたインバウンド需要や日本人の国内旅行回帰の動きが追い風となり、収益成長が加速している。26年10月期は期中2度の上方修正を経て、営業利益段階で前期比ほぼ倍増となる10億2900万円予想と大幅ピーク利益更新を見込む。ただ、株価は中国人訪日客減少に対する懸念などが嫌気され、今年の年央まで約1年にわたり下降トレンドを余儀なくされていた。ところが、中国人訪日客は団体客中心で同社システムの利用頻度は低く、一方で欧米などからの個人客ニーズが旺盛で業績面へのマイナス影響は極めて軽微であることが判明、見直し買いの対象としてマーケットの視線が集まった。株式需給面では売り物が枯れているほか、日柄などのテクニカル的な調整も十分で戻り足に転じる条件が整いつつあった。ここ最近はAI・半導体の一極集中相場の色彩が薄れ、循環物色の輪が広がるなか、同社株は戻り売り圧力の希薄な小型好業績株として波状的な実需買いを誘引している。

銀行セクター=全面高。三菱UFJフィナンシャル・グループ<8306>、三井住友フィナンシャルグループ<8316>、みずほフィナンシャルグループ<8411>のメガバンク3銘柄が足並みを揃えて反発したほか、あいちフィナンシャルグループ<7389>、福井銀行<8362>、四国銀行<8387>、山形銀行<8344>、秋田銀行<8343>など地銀株が一斉に買われ値上がり率上位に軒を連ねるなど、銀行株全面高の様相を呈している。市場関係者は「日銀の年内残り2回の金融政策決定会合で連続利上げの可能性が高まったという観測が足もとで広がっている」(ネット証券マーケットアナリスト)と指摘する。これを受けて運用環境の改善が一段と進むとの見方が銀行セクターへの資金流入を促した。これまで10月と12月の決定会合で連続利上げの可能性自体は取り沙汰されたが、「現実問題、国内の経済環境を考慮すると、その選択肢はかなり薄い。植田日銀総裁がそこまで無理をするとは思えない」(国内生保系エコノミスト)という声が支配的だった。世界的な金利上昇圧力に加え、ベッセント米財務長官による日本のリフレ政策への牽制などを背景にその常識的な見解が覆されるケースをマーケットは意識したともとれる。一方、最近はAI・半導体関連株への一極集中相場が鳴りを潜めており、リターンリバーサル戦略の有効性が意識されている。ここメガバンクは上昇一服局面にあったことで、「循環物色の流れに過ぎない」(国内証券ストラテジスト)との冷静な見方も示されている。

OBARA GROUP<6877>=マド開け急伸。SMBC日興証券が24日付で投資評価「1(アウトパフォーム)」、目標株価1万1500円で新規にカバレッジを開始した。ウエハー設備投資のサイクルは底打ちし、29年9月期のサイクルピークに向けて利益成長局面を迎えると予想。直近の株価はPBR1倍付近で推移しており、バリュエーションが切り上がる余地は大きいとみている。これが材料視されているようだ。

GMOコマース<410A>=大幅高。サポートラインとなっていた75日移動平均線をマドを開けて上放れた。SNSを活用した店舗向け集客支援ビジネスを展開するが、足もとの業績は会社側の想定を上回って好調に推移している。24日取引終了後、26年12月期の業績予想と配当計画の修正を発表した。営業利益は従来予想の6億6000万円から7億4000万円に修正するとともに、今期年間配当(期末一括配当)を従来計画の50円56銭から52円12銭(前期実績は40円30銭)に増額した。これを好感する形で上値を見込んだ投資資金が流入している。時価総額60億円あまりの小型株で売り物薄ということもあり、上値の軽さが意識されやすい。

※未確認情報が含まれる場合があります。株式の売買は自己責任に基づいて、ご自身でご判断ください。

出所:MINKABU PRESS

株探ニュース

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