■事業概要

6. 高ROE

ネクステージ<3186>は、総合的な経営指標であるROE（自己資本当期純利益率）が極めて高い。同業大手のIDOM<7599>とケーユーホールディングス<9856>と比べると、直近期のROEはIDOMが5.9%（2017年2月期）、ケーユーホールディングスが9.8%（2017年3月期）、同社が22.0%（2017年11月期）であった。IDOMは、財務レバレッジを高めたものの、収益性（売上高当期純利益率）が大きく低下し、10%以上あったROEが大きく悪化した。ケーユーホールディングスは、ROEが8%を安定的に超える好パフォーマンスを上げている。同社は、2017年11月期までの5期間で、2014年11月期を除く4期間でROEが20%を超えた。ROA（総資産経常利益率）でも、2017年11月期に11.2%の好成績を上げている。

3社の直近期のROEを構成要素で分解すると、収益性を表す売上高当期純利益率はIDOMが0.9%、ケーユーホールディングスが4.4%、同社が1.9%であった。資産の効率性を示す総資産回転率は、IDOMが2.42回、ケーユーホールディングスが1.58回、同社が4.03回と同社の高回転・高速経営が際立つ。財務レバレッジは、IDOMが2.75倍、ケーユーホールディングスが1.42倍、同社が2.87倍であった。IDOMは収益性が低く、一方ケーユーホールディングスは収益性が比較的高いものの、資産効率が低い。同社は、財務レバレッジが高く、財務の安全性を維持することが成長の足かせになると危惧されていた。

同社は、2017年11月期中にエクイティファイナンスを行い、期末の自己資本が前期比2.8倍の15,081百万円へ増加した。財務レバレッジが低下したものの、投資に見合った業容拡大を実現したため、総資産回転率は4回以上の高水準を維持した上、収益性を改善した。自己資本比率は、前期の23.2%から42.5%へ大きく向上した。今回のエクイティファイナンスにより、中期的な成長の財務面での制約が低下した。

7. 高成長

同社は、2013年7月に上場したが、今回のエクイティファイナンスを含め公開メリットを取り込んで、急成長し続けている。同社の2013年11月期の売上高は、IDOM（2013年2月期）の3割弱、ケーユーホールディングス（2013年3月期）の8割弱の水準であった。売上高では、2015年にケーユーホールディングスを追い抜いた。経常利益の規模は、2013年時点で、IDOMの2割、ケーユーホールディングスの3割強であったが、2017年では、IDOMの8割弱、ケーユーホールディングスの7割弱までに追い上げた。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　瀬川　健）

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提供：フィスコ

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