＜話題の焦点＞＝ここは売りか買いか、半導体関連株の勘所

半導体関連株が弱い動きとなっている。ビッグデータの普及を背景としたデータセンターの増設や自動車の電装化、スマートフォンの高機能化、ＩｏＴ時代到来に伴う電子機器需要の拡大、半導体を取り巻く収益環境は極めて良好で、これまでのシリコンサイクルを覆す「スーパーサイクル」の思惑も漂う。

しかし、ひと頃と比べてやや買い疲れ感が意識されているのも事実だ。米国では半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が１月２３日に１３９２．８６１と２００１年以降の最高値を記録したが、その後は調整に転じている。東京市場でも半導体セクターの指標株ともいえる東京エレクトロン<8035>が２５日移動平均線を大きく下回ってきた。果たしてここは素直に押し目に買い向かっていいのか判断に迷う場面でもある。

２０１８年度の日本製半導体製造装置販売高は前年度を１割上回る２兆１６７２億円。伸び率こそ鈍化するものの引き続き２ケタ前後の伸長が見込まれている。そしてこれは、経済環境の構造的な変化に目を向ければ１９年度も伸びが続く公算が大きい。ＰＥＲや配当利回りから考えて東エレクが２万４０００円近辺で“大天井”を売ったとは考えにくいところだ。東エレクは２６週移動平均線との上方カイ離をまだ残しており、同移動平均線を下回らないことを前提に押し目買いでよい。

また、製造装置ではなく部材を手掛ける企業はどうか。シリコンウエハーを製造するＳＵＭＣＯ<3436>や信越化学工業<4063>はＰＥＲ的にはやや割高感があるが、需給逼迫に伴う製品価格の上昇が利益に本格寄与するのはこれからだ。数量が伸びる中で価格が上昇するというダブルメリットをこれから享受する。利益成長期待が依然として続くなか、株価的にも上値の伸びしろは残されているとみるのが妥当であろう。両銘柄については１３週移動平均線もまだ下回っていない段階で、上昇トレンドは継続している。

半導体製造装置では東エレクのほかにＳＣＲＥＥＮホールディングス<7735>、ディスコ<6146>、アドバンテスト<6857>、ワイエイシイホールディングス<6298>、ニューフレアテクノロジー<6256>、ローツェ<6323>などに注目したい。

半導体材料メーカーではＳＵＭＣＯ、信越化のほか、トクヤマ<4043>、ＪＳＲ<4185>、ＡＤＥＫＡ<4401>、ＲＳ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ<3445>など。半導体商社ではトーメンデバイス<2737>、リョーサン<8140>、加賀電子<8154>、栄電子<7567>、協栄産業<6973>などをマークしたい。

出所：みんなの株式（minkabu PRESS）