前日に「買われた株！」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は？―
■アイロムグループ <2372> 3,175円 (+140円、+4.6％)
アイロムグループ <2372> が後場急伸。午後2時ごろ、同社およびオウケイウェイヴ <3808> が、シンガポールの医療ベンチャー企業ライフエックス・リサーチ社との戦略的提携で基本合意したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。今回の戦略的提携は、再生医療分野で世界特許を持つアイロムグループと、人工知能（AI）分野で日米の特許を持ちブロックチェーン技術を用いたサービス開発を推進するオウケイウェイヴが、先端医療情報事業を展開するライフエックス社にそれぞれの技術を提供することで、再生医療分野などでの貢献を目指すのが狙い。これによりライフエックス社は、遺伝子解析事業を推進するとしている。
■ツガミ <6101> 1,365円 (+56円、+4.3％)
ツガミ <6101> 、牧野フライス製作所 <6135> 、DMG森精機 <6141> など工作機械株に大口の買いが流入。米中の貿易摩擦激化への懸念が世界の株式市場にとって重荷となっていたが、直近は中国が米国との貿易戦争を回避するために海外金融機関への資本規制緩和や米国からの半導体購入額増額を検討していることが伝わっており、これが米株急反騰の足場ともなった。工作機械株は中国向けを主力としているところが多く、米中間で貿易戦争となればその影響が及ぶとの思惑から、2月下旬以降大きく株価水準を切り下げてきた。時価は値ごろ感もあり買い戻しやリバウンド狙いの押し目買いが入っている。
■ＧＳユアサ <6674> 579円 (+21円、+3.8％)
ジーエス・ユアサ コーポレーション <6674> が続伸。SMBC日興証券が26日付で、投資評価「2」を継続しつつ、目標株価を440円から520円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、海外鉛蓄電池事業が業績成長の源泉であり、海外の自動車生産台数の増加に沿って緩やかに成長するほか、車載用リチウムイオン電池（LIB）は、パナソニック <6752> やCATLなど大手メーカーとのEV電池の設備投資競争には追随せず、HV用や始動用、産業用などのニッチ路線で継続すると予想している。また業績予想については、18年3月期第3四半期までの実績を反映したことや税率前提を見直したこと、のれん代、無形固定資産償却費の影響を精査したことから、18年3月期営業利益予想を229億円から232億円へ、19年3月期を同243億円から253億円へ、20年3月期を同255億円から268億円へそれぞれ上方修正している。
■栗田工業 <6370> 3,430円 (+120円、+3.6％)
栗田工業 <6370> が大幅高。前日の米国株市場ではハイテク株比率の高いナスダック指数がNYダウの上昇率をはるかに上回った。半導体関連株が上昇を牽引しており、この流れが東京市場にも波及し東京エレクトロン <8035> をはじめとする銘柄が大きく切り返してきた。そのなか、同社もその関連銘柄の一角として見直し買いが流入した。同社は韓国や中国の半導体メーカーに水処理装置を納入、旺盛な設備投資需要を背景に好収益環境を享受している。18年3月期は営業11.6％増の217億円を計画するが達成は濃厚、19年3月期も海外電子機器メーカー向けなどに水処理装置の伸長が見込まれ、連続2ケタ成長が有望視されている。
■名古屋鉄道 <9048> 2,745円 (+95円、+3.6％)
名古屋鉄道 <9048> が3日ぶりに反発。26日の取引終了後、31年3月期に営業利益700憶円を目指す長期ビジョンと、21年3月期に営業利益500億円（18年3月期予想455億円）を目指す中期経営計画を発表しており、意欲的な中計との評価から買われたようだ。中計では、名駅再開発の事業着手に向けた計画の推進や、名古屋都心部における積極的な不動産事業の展開などを進める予定で、3年間の投資総額は2000億円に上る見通し。うち成長・戦略投資として700億円が見込まれている。
■ダイフク <6383> 6,200円 (+210円、+3.5％)
ダイフク <6383> が3日ぶり反発。岩井コスモ証券は26日、同社株の投資判断を「B＋」から「A」へ引き上げた。目標株価は6600円から7600円に見直した。自動車や半導体、eコマース関連の受注は好調。第3四半期累計（17年4～12月）の連結営業利益は前年同期比72％増の279億7800万円と大幅増益だった。これを受け、同社では18年3月通期の同利益を370億円から390億円に増額した。同証券では、第4四半期もアジアなどの半導体工場や国内外の流通業向けシステムが好調なことから同利益は398億円へ再増額修正されるとみている。今期からスタートした4カ年の中期経営計画は、最終年度の21年3月期の目標営業利益336億円が今期に達成される見通しのため、早くも計画は見直されると期待している。
■三菱電機 <6503> 1,717.5円 (+56.5円、+3.4％)
三菱電機 <6503> は続伸。26日の取引終了後、従来未定としていた18年3月期の期末配当を26円にすると発表した。中間配当と合わせた年間配当は40円となり、前期実績の年27円に対しては13円の増配となる予定であることから、これを好感した買いが入っているようだ。
■三菱ＵＦＪ <8306> 710.3円 (+22.4円、+3.3％)
三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> が続伸したほか、第一生命ホールディングス <8750> など生保株も上昇に転じた。前日の米国株市場ではNYダウが670ドル近い上昇をみせたが、ゴールドマン・サックス、JPモルガンなど大手金融株が大きく買われ全体リスクオン相場に寄与した。米10年債利回りも4日ぶりに急反発し2.85％台まで上昇、運用環境改善に伴う収益拡大期待から、東京市場でも米国事業を展開するメガバンクや大手生保にも物色の矛先が向いている。
■東京エレクトロン <8035> 20,500円 (+575円、+2.9％)
東京エレクトロン <8035> 、ディスコ <6146> 、SUMCO <3436> など半導体関連株が買いを集めた。前日の米国株市場では主要指数が大幅高、アプライドマテリアルズやインテルなど半導体関連株が急騰し、NYダウ以上にハイテク株比率の高いナスダック指数は記録的な上昇をみせた。半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）は4％を超える上げとなった。これを受けて、東京市場でも半導体製造装置や半導体材料を手掛ける銘柄への買い戻しが急となっている。
■ヤマハ <7951> 4,600円 (+105円、+2.3％)
ヤマハ <7951> が3日ぶりに反発。この日の午前中、ギター事業のさらなる拡大強化を図るため、100％子会社の米ライン6を4月1日付で「ヤマハ・ギター・グループ」に商号変更し、米国を起点としたヤマハ・ライン6両ブランドのギター戦略策定とその実行、および両ブランドのギター関連製品の企画・開発、マーケティングを開始すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。会社側によると、ギター演奏人口が最も多く、全世界への影響力が大きい米国でギター事業の成長を今後さらに加速させるためには、これまで日本で行なってきた戦略策定機能を米国にシフトし、スピーディーな事業展開を米国起点で行うことが必要と判断したという。
■ＣＫサンエツ <5757> 5,120円 (+110円、+2.2％)
黄銅棒・黄銅線の国内トップメーカーであるCKサンエツ <5757> は続伸。16日に昨年来高値5530円をつけて以降、全体相場調整の影響もあり、軟調な推移となっていたが、再び上昇軌道復帰の兆しをみせている。PERは12倍台と割安水準にある。同社は2月14日、18年3月期通期の連結業績予想の上方修正を発表した。売上高を810億円から820億円（前期比20.4％増）へ、経常利益を45億円から53億円（同33.3％増）へ、最終利益を28億5000万円から33億5000万円（同36.2％増）へそれぞれ増額した。主要原材料である銅市況の引き続く上昇が寄与している。19年3月期も、伸銅品の需要拡大と銅価格の堅調な推移が見込めることから、高い利益水準の維持が予想される。
■ＨＵＧ <3676> 1,661円 (+32円、+2.0％)
ハーツユナイテッドグループ <3676> が高い。同社はソフトの不具合を検査するデバッグ事業を主力とし、子会社でゲームの受託開発も手掛けており、コンシューマーゲーム市場の拡大を追い風に今期業績は営業利益段階で前期比15％増を見込むなど好調だ。人工知能（AI）分野開拓にも重点を置き、AI開発・運営を手掛け4月20日にマザーズに上場するHEROZと資本・業務提携していることで、改めてマーケットの注目が高まる可能性がある。
■ＳＨＩＦＴ <3697> 5,290円 (+100円、+1.9％)
SHIFT <3697> [東証M]が反発。株価は全般波乱相場に逆行し、19日に上場来高値をつけるなど右肩上がりの展開が続いている。日本経済新聞が27日付で「ソフトウエアの品質保証を手掛けるSHIFTの2017年9月～18年2月期は、連結営業利益が前年同期比6.8倍の約5億円程度になったようだ」と報じたことが買い材料視された。報道によると「ソフトの不具合(バグ)を見つけるサービスが好調で、1月時点の予想(4億円)を上回った」という。同社は1月12日に上期と通期の計画を上方修正したが、これをさらに上回る業績報道を好感する買いが向かった。なお、決算発表は4月13日を予定している。
※27日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
