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2019年2月12日 5時30分
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前週末8日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

■オプトホールディング <2389>  2,003円 (+400円、+25.0%) ストップ高

東証1部の上昇率トップ。ネット広告代理店のオプトホールディング <2389> がストップ高。7日大引け後に発表した18年12月期の連結最終利益は前の期比90.1%増の19.2億円に拡大し、従来予想の14億円を上回って着地したことが買い材料視された。売上高は計画を下回ったものの、米国子会社における投資組合運用益発生や持分法適用会社の損益改善に加え、連結子会社の事業譲渡益や持分法関連会社の株式売却益が発生したことが利益を押し上げた。併せて、従来未定としていた前期の期末一括配当を前の期比7円増の19円実施するとしたことも好感された。なお、19年12月期の業績見通しについては売上高(935億円、前期比7.2%増)以外は開示しなかった。

■PS三菱 <1871>  676円 (+100円、+17.4%) ストップ高

東証1部の上昇率2位。ピーエス三菱 <1871> がストップ高。7日大引け後、19年3月期の連結経常利益を従来予想の39.4億円→66億円に67.5%上方修正。従来の26.3%減益予想から一転して23.4%増益を見込み、一気に25期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。手持ち工事の進捗が想定を下回るものの、土木事業を中心に工事採算が改善することが上振れの要因となる。前日終値ベースの予想PERが9.6倍→5.4倍に低下し、割安感が強まったことも支援材料となった。

■CRI <3698>  3,500円 (+503円、+16.8%) ストップ高

CRI・ミドルウェア <3698> [東証M]がストップ高。7日大引け後に発表した19年9月期第1四半期(10-12月)の連結経常利益が前年同期比8.1倍の1.3億円に急拡大して着地したことが買い材料視された。スマートフォン向けを中心にミドルウェアのライセンス売上が好調だったうえ、前期に受注したクリニック向け大型開発案件なども寄与し、54.9%の大幅増収を達成した。上期計画の1.6億円に対する進捗率は82.6%に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。

■日総工産 <6569>  2,480円 (+355円、+16.7%)

東証1部の上昇率3位。日総工産 <6569> が急反騰。7日大引け後、19年3月期の連結経常利益を従来予想の21.4億円→27.9億円に30.5%上方修正。増益率が20.4%増→57.1%増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。主力の製造業派遣・請負で輸送機器や電子部品を中心とする高単価企業への配属を進めたことが寄与。採用効率の向上や販管費の低減なども上振れに貢献する。

■ウィルG <6089>  1,081円 (+150円、+16.1%) ストップ高

ウィルグループ <6089> がストップ高。7日大引け後に発表した19年3月期第3四半期累計(4-12月)の連結経常利益は前年同期比5.1%減の19.6億円だったものの、足もとの10-12月期の同利益は前年同期比12.4%増の8.7億円と回復基調にあることが好感されたようだ。オーストラリアの人材サービス企業の買収で海外事業の業績が拡大したものの、セールス請負における採算悪化や人件費増加、先行投資費用の計上などが利益を圧迫した。ただ、通期計画の26億円に対する進捗率は75.7%に達した(5年平均は67.4%)ことから、計画達成への期待感が高まったようだ。

■UT <2146>  2,358円 (+301円、+14.6%)

UTグループ <2146> [JQ]が急反騰。7日大引け後、19年3月期の連結経常利益を従来予想の69億円→80億円に15.9%上方修正。増益率が32.1%増→53.2%増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。自動車関連分野を中心に期間工から派遣への切り替え需要が拡大するなか、高単価・大ロット案件への集約が進み、採算が向上することが利益を押し上げる。同時に発表した4-12月期(第3四半期累計)経常利益は前年同期比67.8%増の59.2億円だった。

■スシローGH <3563>  7,180円 (+680円、+10.5%)

東証1部の上昇率8位。スシローグローバルホールディングス <3563> が続急騰し、上場来高値を更新した。7日大引け後に決算(国際会計基準=IFRS)を発表。19年9月期第1四半期(10-12月)の連結税引き前利益が前年同期比45.2%増の40.2億円に拡大して着地したことが買い材料視された。回転すし店「スシロー」の出店継続で前年同期と比べ39店舗増加したほか、既存店売上高も10月が前年比10.7%増、11月8.6%増、12月7.9%増と好調だったことが寄与。キャンペーン開催や商品強化などが奏功し、客単価が上昇したことも業績を押し上げた。

■ヨシックス <3221>  3,310円 (+280円、+9.2%)

東証1部の上昇率9位。ヨシックス <3221> が急反発。同社は2月7日大引け後に決算を発表。19年3月期第3四半期累計(4-12月)の経常利益(非連結)は前年同期比25.2%増の18.1億円に伸び、通期計画の22.4億円に対する進捗率は81.0%に達し、4年平均の75.2%も上回った。

■アルプス技研 <4641>  1,951円 (+138円、+7.6%)

アルプス技研 <4641> が大幅に5日続伸。7日大引け後に発表した18年12月期の連結経常利益は前の期比10.1%増の36億円で着地。続く19年12月期も前期比7.1%増の38.6億円に伸び、5期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は主要顧客の製造業大手で世界景気の減速による影響が懸念されるものの、足もとの派遣要請は引き続き好調で、売上高は8.2%の増収を見込む。業績好調に伴い、前期の年間配当を68円→80円に増額したことも好感された。今期は前期の記念配当10円を落とし、普通配当70円にする方針とした。併せて、21年12月期に経常利益41.2億円を目指す中期経営計画も発表している。

■東芝テック <6588>  2,880円 (+183円、+6.8%)

東芝テック <6588> が急反発。7日の取引終了後、19年3月期の連結業績予想について、営業利益を180億円から190億円(前期比22.6%減)へ、純利益を80億円から100億円(同42.9%減)へ上方修正したことが好感された。米州や欧州で売り上げが想定を下回ったことから、売上高を5000億円から4900億円(同4.5%減)へ下方修正したが、売り上げ構成の改善などでPOSシステムなどリテールソリューション事業の損益が想定よりも堅調に推移したことが利益を押し上げた。なお、同時に発表した第3四半期累計(18年4-12月)決算は、売上高3544億1700万円(前年同期比4.7%減)、営業利益141億300万円(同18.1%減)、純利益91億6800万円(同22.1%減)だった。

■クレハ <4023>  7,090円 (+410円、+6.1%)

クレハ <4023> は急伸。一時、前日比730円(10.9%)高の7410円に買われている。7日の取引終了後、19年3月期の連結業績予想について、営業利益を140億円から155億円(前期比19.5%増)へ、純利益を105億円から120億円(同23.7%増)へ上方修正したことが好感された。売上高は従来予想の1500億円(同1.8%増)を据え置いたものの、機能製品事業などで付加価値の高い製品の売り上げが増加したことが利益を押し上げた。また、販管費の減少も寄与した。なお、同時に発表した第3四半期累計(18年4-12月)決算は、売上高1108億1100万円(前年同期比0.5%増)、営業利益138億9600万円(同11.2%増)、純利益111億1200万円(同16.7%増)だった。

■メルカリ <4385>  2,455円 (+133円、+5.7%)

メルカリ <4385> [東証M]が続急伸。同社は7日取引終了後に19年6月期第2四半期(10-12月)決算を発表しており、営業損益は11億4100億円の赤字となり第1四半期(7-9月)の同25億1300万円の赤字から損失幅が縮小した。特に、日本での国内流通総額(GMV)は1289億円(前年同期比48.7%増)で、国内売上高も122億円(同43.6%増)と大幅に伸びた。米国事業は赤字が続いているものの、8日は国内事業の成長を再評価する買いが流入した。

■テルモ <4543>  6,449円 (+319円、+5.2%)

テルモ <4543> が急反発。7日取引終了後に発表した19年3月期第3四半期累計(18年4-12月)の連結決算は、売上高が4436億900万円(前年同期比1.5%増)と増収を確保したものの、営業利益は784億7400万円(同9.4%減)と減少した。しかし同日、3月末現在の株主を対象に1株を2株にする株式分割を実施することを発表、これがポジティブサプライズとなり寄り後に大口の買い注文が殺到、一気に水準を切り上げた。

■ライト <1926>  1,430円 (+70円、+5.2%)

ライト工業 <1926> が急反発。同社は法面工事や地盤改良などの特殊土木分野を手掛け、安倍政権が注力姿勢を示す「国土強靭化計画」で収益機会の拡大が期待されている。そうしたなか、7日取引終了後に発表した19年3月期第3四半期累計(18年4-12月)の連結決算では、公共投資、民間建設投資ともに好調に推移したことを背景に、売上高が732億1000万円(前年同期比2.2%増)と増収を確保、営業利益も68億1800万円(同5.2%増)と増益だった。専業土木分野の施工が好調で収益に反映され、これを評価する格好で大きく買いが先行した。

■王子HD <3861>  641円 (+31円、+5.1%)

王子ホールディングス <3861> が急反発。8日午後1時ごろに発表した第3四半期累計(18年4-12月)連結決算が、売上高1兆1706億7300万円(前年同期比6.1%増)、営業利益831億5500万円(同70.7%増)、純利益388億4200万円(同30.6%増)と大幅増益となったことが好感された。国内事業で、製品の価格修正効果やコストダウン効果などが利益を押し上げたほか、海外における事業規模の拡大やパルプ販売価格の上昇などが寄与した。なお、19年3月期通期業績予想は、売上高1兆5500億円(前期比4.3%増)、営業利益1100億円(同55.4%増)、純利益500億円(同38.0%増)の従来見通しを据え置いている。

■明治HD <2269>  8,670円 (+400円、+4.8%)

明治ホールディングス <2269> が大幅反発。同社は7日取引終了後に、19年3月期第3四半期累計(18年4-12月)の連結決算を発表。営業利益は796億400万円(前年同期比10.3%増)となり、通期計画1010億円に対する進捗率は78.8%に達した。売上高は9506億9800万円(同1.5%増)で着地。食品部門はプロバイオティクス商品や菓子類が苦戦したものの、医薬品部門は昨年7月からKMバイオロジクス社を連結化した効果に加え、国内では統合失調症治療薬「シクレスト」やアレルギー性疾患治療薬「ビラノア」が大きく伸長した。なお、通期業績予想は従来計画を据え置いている。

■持田薬 <4534>  10,400円 (+420円、+4.2%)

持田製薬 <4534> が大幅に7日続伸。8日午後2時ごろ、上限を25万株(発行済み株数の1.26%)、または25億円とする自社株買いを発表するとともに、3月31日時点の株主に対する1対2株の株式分割を発表しており、これらを好感した買いが入っている。同時に発表した第3四半期累計(18年4-12月)連結決算は、売上高876億3800万円(前年同期比4.7%増)、営業利益112億8600万円(同7.6%減)、純利益98億4900万円(同6.2%増)だった。医薬品関連事業で、新薬の抗うつ剤「レクサプロ」、潰瘍性大腸炎治療剤「リアルダ」などが伸長したほか、昨年1月に販売を開始した抗悪性腫瘍剤「ドキシル」及び同年4月に販売を開始した慢性便秘症治療剤「グーフィス」が寄与し売上高は増収を確保した。ただ、薬価改定の影響などで売上原価率が上昇したほか、研究開発費の増加などもあり営業減益を余儀なくされた。

■ソニー <6758>  4,906円 (+193円、+4.1%)

ソニー <6758> が5日ぶりに大幅反発。8日午前8時30分に、自社株取得枠の設定を発表したことを好感する買いが入った。3000万株(発行済み株式数の2.36%)、1000億円を上限としており、取得期間は2月12日から3月22日まで。

■ユーシン精機 <6482>  942円 (+37円、+4.1%)

ユーシン精機 <6482> が大幅反発。7日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の2.85%にあたる100万株(金額で10億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は2月8日から6月26日まで。

■ゼンショHD <7550>  2,433円 (+89円、+3.8%)

ゼンショーホールディングス <7550> が大幅高。7日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の0.7%にあたる100万株(金額で20億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料視された。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は2月8日から3月22日まで。

■古河機金 <5715>  1,392円 (+46円、+3.4%)

古河機械金属 <5715> が大幅反発。同社は8日午後2時に、19年3月期通期の連結業績予想の修正を発表。営業利益見通しは従来の70億円から77億円(前期比1.5%減)に上方修正した。売上高予想も1740億円から1746億円(同4.1%増)に引き上げた。産業機械部門の工事採算や原価率が改善しているほか、電子部門では化合物半導体用の高純度金属ヒ素が堅調に推移していることなどが寄与する。

■前田建設工業 <1824>  1,116円 (+28円、+2.6%)

前田建設工業 <1824> が反発。8日午前11時ごろ、19年3月期の連結業績予想について、売上高を4780億円から4870億円(前期比4.1%増)へ、営業利益を300億円から325億円(同8.2%減)へ、純利益を215億円から228億円(同1.1%減)へ上方修正し、あわせて期末一括配当を16円から20円へ増額したことが好感された。土木事業を中心に工事の進捗が想定を上回っていることに加えて、国内工事の完成工事利益率が向上したことが売上高・利益を押し上げるとしている。また、450万株(発行済み株数の2.27%)、または40億円を上限とする自社株買いを発表しており、これも好材料視されている。取得期間は2月12日から9月30日まで。

※8日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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