前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

注目
2019年4月3日 5時30分

■リミックス <3825>  386円 (+80円、+26.1%) ストップ高

リミックスポイント <3825> [東証2]がストップ高。システム開発を手掛けるほか、仮想通貨交換所「ビットポイント」を運営しビットコイン関連株として位置づけられている。足もとビットコイン価格が急騰、2日午後になって買い戻しとみられる大口の買い注文が入り、50万円台に乗せてきた。これに歩調を合わせ、同社株も短期値幅狙いの買いが集中した。

■レイ <4317>  419円 (+80円、+23.6%) ストップ高

レイ <4317> [JQ]がストップ高。1日大引け後、19年2月期の連結経常利益を従来予想の6億円→8.8億円に47.0%上方修正。増益率が12.6%増→65.5%増に拡大し、7期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。ポストプロダクション部門の好調に加え、映像機器レンタル部門で第4四半期に利益率の高いコンサート・舞台案件の売上計上が集中したことが寄与。適正利益の確保やコスト管理の徹底、経費削減に取り組んだことも上振れに貢献した。業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の6円→8円(前の期は6円)に大幅増額修正したことも支援材料となった。また、前日終値ベースの予想PERが12.5倍→8.0倍に低下し、割安感が強まったことも買い気を誘っている。

■メディシノバ <4875>  1,063円 (+150円、+16.4%) ストップ高

メディシノバ・インク <4875> [JQ]がストップ高。2日の寄り前に、開発中のMN-166(イブジラスト)の進行型多発性硬化症(進行型MS)を適応とするフェーズ2b臨床治験のサブグループ解析結果を発表しており、これが好材料視された。これによると、MN-166治療が持続する身体障害進行リスクを減少させる効果は、再発を伴わない二次性進行型MSのサブグループにおいて最も強い傾向がみられたとしている。再発を伴わない二次性進行型MS患者の長期治療に対しては、米国食品医薬品局(FDA)から承認された薬はまだないため、同社ではこの治療薬領域には大きな市場機会があるとしている。

■双信電機 <6938>  584円 (+55円、+10.4%)

東証1部の上昇率2位。双信電機 <6938> が続急騰。3月12日に702円の年初来高値をつけた後調整を入れていたが、目先筋の売りが枯れたところに大口の買いが入り、個人投資家の追随買いが加わり株価水準を押し上げる格好となった。フィルターやコンデンサーなどの電子デバイスで強みを有し、次世代通信規格の5G向けで積層誘電体フィルターが、基地局インフラなどで需要を捉える公算が大きい。直近は韓国の通信大手が5Gの消費者向けサービスを5日に開始することを発表した。スマートフォン対応の5G通信は世界初ということもあって、注目を集め、東京市場でも関連銘柄の株価を刺激している。

■アエリア <3758>  690円 (+63円、+10.1%) 一時ストップ高

アエリア <3758> [JQ]が急反騰、一時ストップ高。同社は2日、自社開発中の新作ゲーム「CUE!(キュー)」を今秋にリリースすることを決めたと発表。ティザーサイトもオープンしており、期待感が高まるかたちとなっているようだ。「CUE!(キュー)」は、男性向けの美少女声優育成ゲームとして新人女性声優を起用し、ゲームの展開とともに声優の育成も進めていく方針。また、ゲーム内だけでなく、CDやキャラクターグッズ、イベント、LIVEなどの幅広い分野を視野にいれて開発を進めているという。

■WSCOPE <6619>  1,772円 (+141円、+8.7%)

東証1部の上昇率3位。ダブル・スコープ <6619> が4連騰、前日ストップ高の安永 <7271> も大幅続伸、更に昭和電工 <4004> や関東電化工業 <4047> などリチウムイオン電池関連株に物色資金が流入。ここにきて世界的に進む電気自動車(EV)シフトの動きが加速している。ノルウェーでは今年3月の新車販売でEVのシェアが5割を超えたことが報じられているほか、中国でもEV普及加速に向け国を挙げて取り組んでおり、直近は中国資本と日産自動車 <7201> が共同出資するEV車載向け電池の合弁会社が、中国で事業を開始するなど、新たな動きが活発化している。これを背景にEVの基幹部品であるリチウムイオン電池など車載用2次電池材料を手掛ける銘柄が改めて動意づいている。

■トップカルチャー <7640>  325円 (+21円、+6.9%)

東証1部の上昇率5位。トップカルチャー <7640> が5日ぶりに急反発。2日午後1時ごろに発表した3月度の蔦屋書店の売上速報で、全店売上高が前年同月比8.0%増となり、4ヵ月連連続で前年実績を上回ったことが好感された。主力の書籍が同6.4%増となったほか、特撰雑貨・文具が同15.9%増と好調だったことが全体を牽引した。

■識学 <7049>  5,730円 (+320円、+5.9%)

識学 <7049> [東証M]が続急伸。同社は1日引け後に、M&A仲介事業を手掛けるTIGALA(東京都港区)から月額制M&A法人コンサルティング事業を譲り受けることに基本合意したことを発表。今回の合意は、TIGALAから同事業を譲り受け、識学の強みである「教育コンテンツを体系化し拡販していくノウハウ」とかけ合わせることで本事業の拡大に向けた基盤構築ができ、更には顧客の多くが本事業のターゲットになり得ることから、事業拡大が図れるとしている。また、M&A前後は、組織運営における課題も多く発生する傾向があり、識学サービスへのニーズも増えることから既存事業との高いシナジーも想定している。また、19年5月期における月額制M&A法人コンサルティング事業の売上高は、同社19年2月期の売上額の10%未満とし、事業譲渡契約締結日は5月15日、譲渡期日は6月1日を予定している。なお、同社2020年2月期の業績に与える影響は精査中としている。

■オーケストラ <6533>  928円 (+51円、+5.8%)

東証1部の上昇率9位。Orchestra Holdings <6533> が反発。1日の取引終了後、子会社Sharing Innovationsが、総合人材管理クラウドサービスを開発・販売するワン・オー・ワン(東京都千代田区)の株式を取得し、子会社化すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。今回の孫会社化はソリューション事業の強化を図るのが狙い。また、ソリューション事業でこれまで培った技術力、専門性を生かして、人材管理クラウドサービスの開発リソースの強化を行うとともに、デジタルマーケティング事業で培ったノウハウの活用による販売力強化を行うことで、拡大しているタレントマネジメント市場でのシェア拡大が期待できるとしている。

■カドカワ <9468>  1,254円 (+56円、+4.7%)

カドカワ <9468> が大幅続伸。13週移動平均線を足場に1200円近辺のもみ合いを上に放れつつある。出版大手で動画配信も手掛け、人工知能(AI)分野へも経営資源を注ぐなど幅広い展開力を強みとしている。1日に新元号が「令和」に決まったことで、その関連銘柄を物色のターゲットとする動きが出ており、同社株もその一角として思惑買いを引き寄せた。新元号の出典が万葉集であることから、各地で同関連書籍の売り上げの伸びが早くも観測されている状況で、同社も収益恩恵を享受するとの見方が買いの根拠となっている。

■日東紡 <3110>  2,148円 (+89円、+4.3%)

日東紡績 <3110> が続伸し年初来高値を更新した。同社は1日、子会社のニットーボーメディカル(NMD)が、フロンティア研究所(北海道石狩市)の全株式を取得したと発表。フロンティア研究所は、バイオアッセイ測定系開発・製造・販売のほか、抗体研究受託などを手掛けている企業。NMDは今回の株式取得により、自社が持つ体外診断薬の製造販売能力と、フロンティア研究所が保有する開発能力を融合し、更に付加価値の高い体外診断薬を提供することで、メディカル事業の拡大を図るとしている。

■ALBERT <3906>  15,390円 (+560円、+3.8%)

ALBERT <3906> [東証M]が大幅反発。3月中旬を境に急速に水準を切り上げ、2日は一時約6%高と値を飛ばし連日の年初来高値更新と気を吐いている。人工知能(AI)を活用したビッグデータ解析に優位性を持ち、データサイエンティストの育成でも業界を先駆している。今月3日から5日の日程で行われる「AI・人工知能EXPO」に同社が手掛けるAI・画像認識サービスやAI・高性能チャットボットなどを出展する予定で、株価の刺激材料として意識されているもようだ。

■CAC <4725>  1,547円 (+53円、+3.6%)

CAC Holdings <4725> が6日続伸。25日移動平均線をサポートラインに切り返しが鮮明だ。独立系のシステム構築会社で、企業のIT投資拡大の恩恵を享受するが、海外ではIT大国のインドに現地法人を擁し、海外展開で強みを持つ点が同社の特長だ。広告業界や医療業界向けなどで旺盛な引き合いがある感情認識AIビジネスが収益に貢献している。18年12月期は営業利益段階で14億2600万円と前の期比で倍増したが、19年12月期も4割強の拡大を見込む。成長力の高さだけでなく、配当利回りが3.2%強と高いほかPBRが1倍を割り込むなど、指標面からも見直し余地がある。2014年9月につけた高値1500円を突破したことで、実質青空圏に突入している。

■東エレク <8035>  16,865円 (+505円、+3.1%)

東京エレクトロン <8035> 、ディスコ <6146> 、SCREENホールディングス <7735> 、アドバンテスト <6857> など半導体製造装置関連株が大きく買われた。直近の米中の経済指標発表を受け両国の減速懸念が後退、これまで世界景気のリセッションに対する警戒感から売りに押されていた半導体関連株も見直し買いの動きが強まってきた。前日の米国株市場ではアプライドマテリアルズ、マイクロンテクノロジーなど半導体関連が買われフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)も続伸、東京市場でもこの流れに追随する形で機関投資家とみられる大口の買いを呼び込んだ。

■住友鉱 <5713>  3,440円 (+91円、+2.7%)

住友金属鉱山 <5713> が2月25日につけた3411円を抜き年初来高値更新、三井金属 <5706> は3000円台に乗せ連日の新高値、このほか東邦亜鉛 <5707> 、三菱マテリアル <5711> なども上昇基調にあるなど、非鉄株に買いが流入した。銅などの非鉄価格が高止まりしているが、中国の景気減速懸念も足もとは政府当局の経済刺激策が奏功して改善の兆しをみせているほか、米中貿易交渉も解決に向け進展しているとの観測が高まっており、中国の資源需要回復の思惑がフォローの風となっている。

■安川電機 <6506>  3,745円 (+95円、+2.6%)

安川電機 <6506> が3連騰、連日の年初来高値更新となった。テクニカル的にも13週・26週移動平均線のゴールデンクロスを示現し上値追いトレンドの加速を暗示。中国国家統計局が発表した3月の製造業PMIは好不況の境界ラインである50を4ヵ月ぶりに上回り、政府が打ち出している景気刺激策の効果が反映され始めたことを示している。これを背景に、同社をはじめ中国向け売上規模の大きいFA関連株が買われている。同社株は新年度入りした前日から売買高の増勢が顕著であり、国内外の機関投資家とみられる買いが入り始めたことをうかがわせる。

■シンクロ <3963>  594円 (+15円、+2.6%)

シンクロ・フード <3963> が3日続伸。同社は1日、就職・転職支援を手掛けるシンクロ・キャリアを設立したと発表。これが材料視されているようだ。シンクロ・キャリアは、「食の世界で働く人々の可能性を創出し続けること」を経営テーマに、飲食業、給食業の人材紹介・紹介予定派遣を中心とした就職・転職支援が主な事業。今月から東京、名古屋、大阪、福岡の4拠点でサービス提供を開始し、今後は北海道、東北、沖縄への進出も計画している。

■日本製紙 <3863>  2,354円 (+53円、+2.3%)

日本製紙 <3863> が3日続伸で年初来高値を更新、時価は2017年11月8日につけた高値2366円にほぼ肩を並べる水準まで上昇しており、ここを上抜けば最高値圏突入となる。19年3月期業績は印刷用紙や段ボール原紙の値上げ効果による採算向上が寄与する見通し。経常利益は210億円と前期比2ケタの利益成長を見込む。信用買い残は枯れ切った状態で、直近3月22日申し込み現在で信用倍率は0.07倍、日証金では株不足で逆日歩がついている状況にある。

■国際石開帝石 <1605>  1,090.5円 (+24円、+2.3%)

国際石油開発帝石 <1605> やJXTGホールディングス <5020> が高い。1日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の期近5月物が前週末比1.45ドル高の1バレル61.59ドルと昨年11月上旬以来、約5ヵ月ぶりの水準に上昇した。中国と米国で景気改善を示す経済指標が発表されたことが好感された。サウジアラビアを中心に石油輸出国機構(OPEC)が減産を継続していると報道されたことも原油価格の上昇要因となっている。

■T&D <8795>  1,200円 (+23.5円、+2.0%)

T&Dホールディングス <8795> が3日続伸。1日の取引終了後、子会社ペット&ファミリー少額短期保険が4月1日に金融庁から損害保険業の免許を取得し、損害保険会社として業務を開始したと発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。

■Oak <3113>  161円 (+3円、+1.9%)

Oak キャピタル <3113> [東証2]が続伸。2日午前10時ごろ、個人・法人投資家向けに自然エネルギー発電事業の販売から運営・管理を行うアセットマネジメント事業会社、ノースエナジーを連結子会社化すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。今回の子会社化はアセットマネジメント事業の多角化を図るのが狙い。ノースエナジー社は、大手信販会社や地域銀行と連携し、全国の個人投資家や法人向けに、太陽光・小型風力による再生可能エネルギー発電システムのパッケージ販売・管理から自社発電所の運用事業を展開しており、19年2月末時点で太陽光発電所を361基運用。また、創業以来順調に成長を続けており、IPOに向けた準備に入っているという。

■三菱UFJ <8306>  568.2円 (+9.4円、+1.7%)

三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> などメガバンクや第一生命ホールディングス <8750> など生保株がいずれも上値追い基調となった。警戒された米国景気の減速も前日に発表された3月のISM製造業景況感指数は市場のコンセンサスを上回って上昇したことで楽観的な見方が広がり、これを背景に金利も上昇した。米10年債利回りは前日終値ベースで0.1%近く水準を切り上げ2.5%台に乗せており、これが好感されて米株市場ではシティーグループやJPモルガン、バンク・オブ・アメリカなど大手金融株が軒並み3%を超える上昇をみせた。東京市場でもこの地合いを引き継ぎ、米国事業を展開する金融セクターの株価を押し上げている。

※2日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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