日経平均は大幅反発、金融緩和と米中摩擦解消に期待／相場概況

市況

2019年6月19日 15時41分

日経平均は大幅反発。18日の米国市場でNYダウは大幅続伸し、353ドル高となった。欧州中央銀行（ECB）による追加の金融緩和への期待が高まったほか、トランプ大統領が中国の習近平国家主席との首脳会談を開催する意向を示し、米中摩擦への懸念も後退した。本日の日経平均はこうした流れから250円高でスタートすると、寄り付き後も上げ幅を拡大。買い一巡後は米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を見極めたいとの思惑などから高値もみ合いとなったが、後場には一時21358.72円（前日比386.01円高）まで上昇した。

大引けの日経平均は前日比361.16円高の21333.87円となった。東証1部の売買高は11億6763万株、売買代金は2兆0365億円だった。業種別では、全33業種がプラスとなり、鉱業、証券、石油・石炭製品、非鉄金属、機械が上昇率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の89％、対して値下がり銘柄は9％となった。

個別では、ソフトバンクＧ<9984>が売買代金トップで4％高。本日は定時株主総会が開催され、孫社長の発言を好材料視する向きもあったようだ。その他売買代金上位もファーストリテ<9983>、ソニー<6758>、任天堂<7974>、トヨタ自<7203>など全般堅調。米中摩擦への懸念が和らぎ、キーエンス<6861>、村田製<6981>、東エレク<8035>、コマツ<6301>といった銘柄の上げが目立った。自社株買い実施を発表した野村<8604>やクオールＨＤ<3034>、米アップルが支援に意欲と報じられたＪＤＩ<6740>は急伸。また、三桜工<6584>は全固体電池に参入との報道でストップ高水準まで買われた。一方、日経平均構成銘柄ではニチレイ<2871>、オリンパス<7733>などが下落。資本業務提携の解消を発表したスシローＧＨＤ<3563>と元気寿司<9828>、また株主優待制度を変更するダイドー<3205>は売りがかさみ、東証1部下落率上位に顔を出した。