2019年【値上がり率】年間ランキング　ベスト50 ＜年末特別企画＞

特集

2019年12月31日 10時00分

今年の株式市場は日経平均株価が昨年末比3641円高の2万3656円と2年ぶりに大幅に上昇して取引を終えた。年間を通して史上最長の好景気が続く米国の株高が上昇相場を下支えした。貿易問題を巡る米国と中国との対立に翻弄され膠着する場面も幾度かあったものの、10月以降は世界景気の減速懸念後退が後押しする形で日経平均が上値を追う展開となる中、米中の部分合意で上昇に加速がついた。

全体相場が堅調な中、大型株は上値が重い銘柄が目立ったものの、中小型株の物色人気は健在だった。そうした人気化した銘柄から年間の値上がり率上位50銘柄をランキングし、その銘柄を押し上げた主な要因を記した。トップ10はジャスダックなどの新興市場の銘柄が独占した。

●ホープ、レアジョブが「テンバガー」達成

値上がり率トップは自治体に特化した広告・メディア・電力販売を手掛けるホープ <6195> [東証Ｍ]。経費削減を支援する形で自治体向けに好採算の電力販売が拡大し、収益が急改善していることが買い人気につながり、株価は昨年末比14.0倍の3220円で今年の取引を終えた。同社は5月27日に19年6月期の経常損益を一転黒字見通しに上方修正したことを受けて3日連続でストップ高を演じたことが上昇の起点となり、その後は四半期決算発表の度に一段高を繰り返し、11月29日には「テンバガー(株価10倍)」を達成した。さらに12月10日には株式分割の実施を発表し、最低売買単価を引き下げることが好感され上昇に弾みがつき、株式分割が実施された12月27日はストップ高となり上値を追っている。

2位はオンライン英会話最大手であるレアジョブ <6096> [東証Ｍ]。国内外企業との提携・合弁設立や海外進出、企業へのサービス開始といった業容拡大策が相次いだうえ、業績面で今期最高益見通しを示したことや上方修正などが買い材料視され3月、5月、10月、11月と断続的に急上昇を演じた。株価上昇に伴い5月と12月に株式分割を実施し、最低売買単価を引き下げたことも後押しとなり、株価は昨年末比11.9倍の2612円で今年の取引を終え、「テンバガー」を達成した。

3位は半導体メモリ製品の製造・販売が主力のＡＫＩＢＡ <6840> [ＪＱ]。パソコンメーカー向けメモリ販売の伸長や原価低減で19年9月上期が上振れ着地したことを受けて株価が上昇基調となる中、このところの半導体関連株人気が追い風となった。

そのほか、収益が急改善する中、5G関連株として注目された多摩川ＨＤ <6838> [ＪＱ]が4位にランクイン。今後成長が期待される教育ICTが主力のチエル <3933> [ＪＱ]は業績回復も後押しして10位とトップ10入りを果たした。

ランキング上位には昨年トップのＡＬＢＥＲＴ <3906> [東証Ｍ]、同4位のブレインパッド <3655> といった人工知能(AI)関連や同6位のテリロジー <3356> [ＪＱ]などIT(情報技術)関連に代わり、業績が回復や拡大している内需系銘柄が目立った。

●2019年の株価上昇率ランキング【ベスト50】

※2019年12月30日終値の昨年12月28日終値に対する上昇率

（株式分割などを考慮した修正株価で算出）

―― 対象銘柄数：3,947銘柄 ――

（今年の新規上場銘柄、地方銘柄、外国銘柄は除く）

銘柄名　　　　市場　上昇率(％)　株価　個別ニュース／決算速報／テーマ

１. <6195> ホープ　　　　東証Ｍ　　1305　　3220　業績上方修正を契機に投機資金の攻勢加速 (05/30)

２. <6096> レアジョブ　　東証Ｍ　　1093　　2612　今期の経常最高益予想を40％上乗せ、株式分割も発表 (11/15)

３. <6840> ＡＫＩＢＡ　　ＪＱ　　　　591　　7950　半導体周辺株で株価は２週間で倍化 (11/26)