ログイン
2020年7月21日 12時21分
特集

「デジタルトランスフォーメーション」が1位、勝ち残りをかけた企業のデジタル投資加速<注目テーマ>

★人気テーマ・ベスト10

1 デジタルトランスフォーメーション

2 半導体

3 テレワーク

4 5G

5 コロナウイルス

6 サイバーセキュリティ

7 人工知能

8 SaaS

9 半導体製造装置

10 グローバルニッチ

みんなの株式と株探が集計する「人気テーマランキング」で、「デジタルトランスフォーメーション 」が1位となっている。

ビッグデータの普及に伴い人工知能(AI)の進化が加速したが、これに加えあらゆるものがオンライン化されるIoTとの融合により、企業のビジネス環境も大きく変わった。通信インフラも次世代通信規格5Gが世界的に始動し、日本国内においても業態を問わずデジタルシフトの動きが加速している。

デジタルトランスフォーメーション(DX)の概念はここにきて投資テーマとしてにわかに注目度が増している。2018年5月に経済産業省が立ち上げた「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」が官民を挙げてのデジタル投資を本格化させる契機となったが、それから2年あまりの月日を経て、折しも新型コロナウイルスとの共生を強いられる社会で、その重要性が一段と認識されている。

政府が掲げる“骨太の方針”でも行政のデジタル化推進に向け政府内に新組織を設けるなどの提言がなされている。民間でも国内IT企業の代表格である富士通<6702>が新会社「富士通Japan」を中核とする新たな組織配置を検討、DX推進に積極的に取り組む構えをみせている。日立製作所<6501>もDXの流れを重視、独自のIoT基盤「ルマーダ」事業への注力姿勢を一貫させている。また、NEC<6701>もデジタルシフトを強化する動きが鮮明だ。同社ではDX人材を2023年3月までに現在の7割増の水準である5000人に増員する方針を打ち出している。

このほか、IT業界以外でもDXを積極的に進める動きが徐々に浸透している。直近では、ジェイ エフ イー ホールディングス<5411>の子会社JFEスチールが本社内にDXの推進拠点を設立したことを発表、鉄鋼業界の厳しい収益環境下にあってもデジタル化を進めることで事業基盤の強化を図る方針だ。同様にオンワードホールディングス<8016>などアパレルやファンケル<4921>など化粧品業界でもDXへの取り組みで難局を乗り切ろうとする動きが顕在化している。

出所:MINKABU PRESS

関連記事・情報

  1. もう「逃げ」も「乗り」も遅れない、それならコロナのほかにココに注意 (07/21)
  2. テレワーク常態時代の健康管理最前線、ヘルスケアサポート関連株はここを見る.. (07/20)
  3. 【デジタルトランスフォーメーション】関連の銘柄一覧
  4. 「消費関連株」夏高スペシャル、新型コロナねじ伏せる“最強選抜”.. (07/18)
  5. ふるさと納税は「人生100年マネー」づくりにおトク? (07/21)
  6. 「SaaS」が18位にランク、テレワーク普及による利用拡大で根強い人気<注目テー.. (07/17)
  7. 「国土強靱化」が12位にランク、政府の「骨太の方針」で再注目も<注目テーマ> (07/20)
  8. 「コロナウイルス」が6位にランク、東京都は警戒レベルを引き上げ<注目テーマ> (07/16)
  9. 和島英樹の「明日の好悪材料Next」~第8回 (07/19)
  10. 利益成長【青天井】銘柄リスト〔3-5月期〕 25社選出 <成長株特集> (07/19)

人気ニュース (直近8時間)

  1. 1
    【明日の好悪材料】を開示情報でチェック! (9月25日発表分) 注目
  2. 2
    新「量子コンピューター関連」特選株、“時空超え大相場”に夢託す6銘柄 <株探トップ特集> 特集
  3. 3
    上方修正“先回り”、20年2月期【業績上振れ】候補リスト <成長株特集> 特集
  4. 4
    【杉村富生の短期相場観測】 ─ 各論(銘柄)勝負の投資戦術が有効! 市況
  5. 5
    国内株式市場見通し:日経平均は引き続き上値が重い展開に 市況
人気ニュースベスト30を見る
ログイン プレミアム会員登録
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘することを目的としておりません。
投資の最終決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、 China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.