米国株高や円安を映して押し目買いが優勢に【クロージング】
5日の日経平均株価は反発。437.24円高の28779.19円（出来高概算15億3727万株）で取引を終えた。外部環境の落ち着きを背景に押し目買いや買い戻しの動きが強まった。米国市場は、バイデン米政権が掲げる大型の経済対策への期待感などを背景に買いが継続。主要株価指数はそろって1％を超える上昇となり、ナスダック総合指数、S&P500種株価指数はともに過去最高値を更新したため、投資家心理が改善した。円安が進んでいることもプラスに働いた。このため、銀行や輸出関連などが堅調だったほか、半導体関連株の一角が相場をけん引した。
東証1部の騰落銘柄は値上がり銘柄数が1500を超え、全体の7割を占めている。セクターでは、化学、海運の2業種が下落したほかは31業種が上昇。空運が4％超上昇したほか、水産農林、陸運が3％を超える上昇となっている。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、テルモ<4543>、ソニー<6758>、東エレク<8035>、NTTデータ<9613>が堅調。一方、中外薬<4519>、エムスリー<2413>、京セラ<6971>、日東電工<6988>が軟調だった。
米追加経済対策への期待などを背景とした米国市場の上昇。また、恐怖指数と呼ばれるVIX指数も低下傾向にあるなど、市場ムードは再びリスクオンに傾きつつあると考えられている。好決算銘柄を中心に値を上げる銘柄が多く投資家の関心は再び企業業績やマクロ経済に向かっているとみられ、日経平均に比べて出遅れ感のあったTOPIXが昨年来高値を更新してきており、TOPIXの動向は引き続き注目されるところとなろう。
引き続き、決算発表が本格化しているだけに、個別物色の色彩が強まるとみられる。一方、米国では今夜、1月の雇用統計が発表される。非農業部門就業者数は前月比5万人の増加と予測されており、昨年12月の14万人減から改善が見込まれている。このため、米国市場で雇用環境の改善が示されれば、週明けの東京市場もマインド改善を背景にした上昇トレンドが継続するとの声も聞かれる。目先は利食い売りをこなしながら、節目トライを目指す動きになると見込まれる。
《FA》