前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■さいか屋 <8254> 　435円　(+80円、+22.5％) ストップ高

さいか屋 <8254> [東証２]がストップ高の435円に買われた。前週末16日の取引終了後、ＡＦＣ－ＨＤアムスライフサイエンス <2927> [ＪＱ]と資本・業務提携を行うと発表しており、これが好材料視された。ＡＦＣ－ＨＤを割当先として183万5000株の第三者割当増資を実施する予定で、現在の筆頭株主である浅山忠彦氏（ＡＦＣ－ＨＤ筆頭株主）の保有する株式と合わせて、さいか屋株式を248万5000株（議決権所有割合50.36％）を所有することになる。これにより、さいか屋はＡＦＣ－ＨＤの連結子会社となる。なお、第三者割当増資による調達資金約4億8000万円は全額を運転資金に当てる予定だ。また業務提携では、さいか屋の顧客基盤の活用によるＡＦＣ－ＨＤ商材の販売や、ＡＦＣ－ＨＤのECインフラの活用・共有化並びに相互のコンテンツ販売、さいか屋リアル店舗を活用したテストマーケティングの実施や店舗の空きスペース活用などを行うとしている。

■イワキ <6237> 　1,048円　(+150円、+16.7％) ストップ高

東証1部の上昇率2位。イワキポンプ <6237> がストップ高。前週末16日の取引終了後、集計中の21年3月期連結業績について営業利益が13億3200万円から17億600万円（前の期比19.3％減）へ、純利益が15億3700万円から20億9100万円（同1.5％減）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。第3四半期までの業績で売上高が計画未達となったことから、売上高は282億8000万円から281億6200万円（同1.7％減）へ下振れた。ただ、第4四半期に半導体・液晶市場、表面処理装置市場を中心に、回復基調であった他市場でも第3四半期の売上高水準を上回る結果となり、増収効果による原価率の改善が寄与したほか、販管費の減少も貢献した。なお、13円を予定していた期末配当を21円にするとあわせて発表し、年間配当は29円（前の期30円50銭）となる。同時に、上限を27万株（発行済み株数の1.23％）、または2億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これも好材料視された。取得期間は5月14日から6月30日までで、資本効率の向上及び経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行を可能にするとともに、1株当たりの株主価値を高め、株主への利益還元を充実させることを目的としている。

■ＤＩシステム <4421> 　1,100円　(+150円、+15.8％) ストップ高

ディ・アイ・システム <4421> [ＪＱ]がストップ高。前週末16日の取引終了後、集計中の第2四半期累計（20年10月-21年3月）連結業績について、営業利益が1億600万円から1億7000万円（前年同期比73.5％増）へ、純利益が7000万円から1億1400万円（同86.9％増）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。売上高は22億9800万円から22億5000万円（同4.8％増）へ下振れたものの、効率的にエンジニアの工数を稼働させることで、売上原価を削減することができたほか、全社的な人件費・経費の削減に努めたことが寄与した。

■ＤＮＡチップ <2397> 　785円　(+100円、+14.6％) ストップ高

ＤＮＡチップ研究所 <2397> [東証２]がストップ高の785円に買われた。11時ごろの日本経済新聞電子版で、「8月にも、肺がん患者の遺伝子から最適な抗がん剤を選ぶ検査について医薬品医療機器総合機構（PMDA）に承認申請する」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、患者の肺からがん組織を採取し、肺がんの検査に必要な5種類の遺伝子配列を同時に調べられる「次世代シーケンス」と呼ぶ技術を使って解析するという。1回で複数の遺伝子の変異をまとめて検査できるのが特徴で、どの抗がん剤が効果があるかを見極め、治療計画の策定に役立てるのが狙いという。22年の実用化を目指すとしていることから、中期成長へ寄与しそうだ。

■倉元 <5216> 　175円　(+22円、+14.4％)

倉元製作所 <5216> [ＪＱ]が大幅高で3日続伸し年初来高値を更新。16日の取引終了後、IoTクラウドプラットフォームを提供する中国ハンヂョウ・ツヤ・インフォメーション・テクノロジー社（杭州市）と戦略的提携契約を締結したと発表しており、これが好感された。今回の提携は、スマートライフマーケット（スマート医療、スマートヘルスケア、スマート家電製品など）で、効果的なソリューションの開発と発展モデルを検討し、スマートプラットフォームサービスの拡大を図ることが狙い。ハンヂョウ・ツヤ社がAIOT（AI＋IoT）スマートソリューションを提供し、倉元がIoTスマート商品の充実、プロモーション及びマーケティング活動などを行うとしている。

■ＨＰＣシス <6597> 　3,365円　(+407円、+13.8％)

ＨＰＣシステムズ <6597> [東証Ｍ]が急反騰。同社は科学技術用の高性能計算システムの開発で先駆し、ビッグデータや人工知能（AI）分野を深耕し商機を捉えている。前週末16日取引終了後、スーパーコンピュータ「富岳」を計算資源とするSaaSサイエンスクラウドの有償サービス実証を開始したことを発表、これが株価を強く刺激する形となった。株価は3月29日と4月6日の3600円台前半でダブルトップをつけ目先調整局面にあったが、売りが一巡したことで値ごろ感を意識した投資資金が流入した。

■セキド <9878> 　1,932円　(+233円、+13.7％)

セキド <9878> [東証２]が急反騰し年初来高値を更新。19日、同社が販売している韓国のコスメブランド「メディヒール」の「3ミニッツマスク」3種類が、発売から2ヵ月で売り上げ数10万個を突破したと発表しており、これが好感された。「メディヒール」は、韓国のＬ＆Ｐコスメティック社が皮膚科の臨床経験や理論をベースに開発したコスメブランド。セキドでは、「3ミニッツマスク」の初回生産分完売で、生産元と協議をして生産ラインを増強。更なる追加入荷が決定しており、5月から取り扱い店舗を拡大する予定としている。

■クリナップ <7955> 　587円　(+58円、+11.0％)

東証1部の上昇率3位。クリナップ <7955> が急反騰し年初来高値を更新。前週末16日の取引終了後、集計中の21年3月期連結業績について、売上高が1030億円から1035億円（前の期比3.7％減）へ、営業利益が7億円から25億円（同微増）へ、純利益が4億円から16億3000万円（同11.3％増）へ上振れて着地したようだと発表し、減益予想から一転して増益で着地したことが好感された。新型コロナウイルス感染症による業績への影響が、従来見通しよりも軽微であったことに加えて、全社的な経費抑制や原価低減などの施策に取り組んだことが寄与した。

■マルマエ <6264> 　1,703円　(+139円、+8.9％)

東証1部の上昇率6位。マルマエ <6264> が続急伸し一時、16日比11.8％高の1749円に買われ年初来高値を更新した。前週末16日の取引終了後に発表した3月度月次受注残高が、前年同月比42.2％増の12億8000万円となったことが好感された。半導体分野は検収が高水準で推移するなか、一部に数ヵ月分のまとめ発注など更に強い受注があったことから同25.7％増の7億5300万円と伸長した。また、FPD分野は市場環境の回復に加え消耗品のまとまった受注が出るなど高水準で推移し、同69.8％増の4億9900万円となった。

■東エレデバ <2760> 　4,775円　(+370円、+8.4％)

東証1部の上昇率7位。東京エレクトロン　デバイス <2760> が続急伸。今月9日につけた上場来高値4695円奪回を視野に入れてきた。一時405円高の4810円まで買われる場面があった。日米首脳会談でも連携が確認された脱炭素に向けた取り組みでは、電気自動車（EV）シフトに向けた動きが今後一段と強まることが予想されている。同社は東京エレク系の半導体商社だが、EV向けで需要急増が予想されるパワー半導体分野では、パワーモジュール大手の独セミクロンや独インフィニオンの製品を扱い旺盛なニーズに対応している。業績は22年3月期も2ケタの利益成長が見込まれ、17倍前後のPERは依然として割高感に乏しい。

■ＨＥＮＮＧＥ <4475> 　9,440円　(+730円、+8.4％)

ＨＥＮＮＧＥ <4475> [東証Ｍ]が続急伸。19日の午前中、同社のSaaS認証基盤（IDaaS）の「HENNGE One」が、米ニュータニックス社が提供し、ＮＴＴデータカスタマサービス（東京都江東区）が販売する「Xi Frame」に対応したと発表しており、これが好感された。「Xi Frame」は、簡単にパブリッククラウドやプライベートクラウド上に仮想デスクトップ環境を構築・運用することが可能なDaaS（デスクトップ・アズ・ア・サービス）プラットフォーム。今回の連携により、企業はわずらわしい複数ID、パスワードの管理から解放され、的確なアクセス制限が可能になるとしている。

■三社電機 <6882> 　936円　(+71円、+8.2％)

三社電機製作所 <6882> [東証２]が急反発、2ヵ月ぶりに900円台に乗せてきた。同社は半導体モジュールや電源デバイスを主力展開しパワー半導体分野に注力。特にSiCパワーモジュールについては、筆頭株主であるパナソニック ＜6752＞ と2015年に共同開発するなど連携体制にあり、昨年11月には小型で長期信頼性に優れたSiC-MOSFETモジュールのニュータイプを新規開発するなどその商品ラインアップの拡充も進んでいる。PBRは解散価値を約3割下回る0.7倍台で、指標面からは依然として上値余地が大きい。

■スピー <4499> 　3,920円　(+130円、+3.4％)

Ｓｐｅｅｅ <4499> [ＪＱ]が大幅続伸。19日午前11時ごろ、同社のネイティブアド配信プラットフォーム「UZOU」が、メディアのページ表示高速化のため、画像ファイルフォーマット「WebP」へ対応したと発表しており、これが好材料視された。メディアにとって、ウェブサイトの表示速度は検索ランキングやユーザーの行動に大きな影響を与えるため重要だが、今回UZOUでは、メディアに提供するウィジェット内で使用する画像において、画像データを軽量化するために「WebP」形式で配信するアップデートを行ったという。これにより、UZOUを導入しているメディアのページ表示の高速化にもつながり、ユーザーが快適にサイト閲覧できるようになるとしている。

■栗田工 <6370> 　5,000円　(+160円、+3.3％)

栗田工業 <6370> が大幅反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券は16日、同社株の「オーバーウエイト」を継続するとともに、目標株価を3720円から5540円に引き上げた。半導体設備投資の想定以上の活況などを考慮し、業績予想を上方修正した。同社の収益源は、薬液や超純水製造請負、メンテナンスなど装置納入後の事業であり、中期成長確度は高まったとみている。21年3月期の連結事業利益は270億円から325億円に見直したほか、22年3月期の同利益は303億円から361億円に修正した。また、環境対応にも積極的でESG絡みでも評価している。

■インソース <6200> 　2,642円　(+81円、+3.2％)

インソース <6200> が大幅続伸。前週末16日の取引終了後、子会社ミテモがビジュアルボイス（東京都渋谷区）と共同でショートフィルムを用いた企業向け対話型オンライン研修プログラム「Talk Twice（トーク・トゥワイス）」を開発し、提供を開始したと発表しており、これが好感された。同プログラムは、「ショートフィルム×オンライン研修」によって、組織のコミュニケーション課題を解決するのが狙い。ショートフィルムは20分ほどの時間に発見や驚き、感動、共感といった映画体験ならではのエッセンスが濃縮されているのが特徴としている。

■丸一管 <5463> 　2,812円　(+86円、+3.2％)

丸一鋼管 <5463> が7日続伸。ＳＭＢＣ日興証券は16日、同社株の目標株価を2800円から3100円に引き上げた。投資評価は「2」を継続した。今22年3月期の上期単独決算は材料の熱延コイル市況の値上がりによるスプレッド悪化のリスクがあるが、米国、ベトナム事業が市況上昇の恩恵を受けて拡大し業績を牽引すると予想。今下期以降は、米国市場は市況反落のリスクがあるが、単独決算は鋼管価格の値上げが浸透し、スプレッドが回復するとみている。21年3月期の営業利益は164億円（会社予想162億円）の予想に対し、22年3月期の同利益は185億円を見込んでいる。

■ヤーマン <6630> 　1,574円　(+46円、+3.0％)

ヤーマン <6630> が大幅続伸。19日午前9時ごろ、中国子会社を設立すると発表しており、中国事業の拡大を期待した買いが入った。同社は現在、中国では日本からの越境ECを通じて化粧品「ONLY MINERALS」ブランドを販売しているが、中国子会社を設立することで「T-mall」など中国国内のECサイトとの直接取引を拡大するのが狙い。これにより、「ONLY MINERALS」ブランドの更なる浸透と、中長期的な販売強化を図るとしている。

■ヤマダＨＤ <9831> 　590円　(+16円、+2.8％)

ヤマダホールディングス <9831> が反発。19日午後1時ごろ、集計中の21年3月期の連結業績について、売上高が1兆7190億円から1兆7500億円（前の期比8.6％増）へ、営業利益が752億円から920億円（同2.4倍）へ、純利益が430億円から517億円（同2.1倍）へ上振れて着地したようだと発表しており、これが好感された。「特別定額給付金支給」効果や「テレワーク」「巣ごもり」需要が継続したことに加えて、「暮らしまるごと」コンセプトの事業効果もあり、テレビ、パソコン、冷蔵庫、洗濯機、エアコン、空気清浄機などが想定以上に推移したことが要因。また、インターネット通販の好調を背景に、競合各社へ柔軟に対応した現金値引とポイントを絡めた最適な価格対応により利益率が向上したことや、販管費の削減効果などが寄与した。同時に、22年3月期業績予想を発表しており、売上高1兆6860億円（前期比3.7％減）、営業利益900億円（同2.2％減）、純利益520億円（同0.6％増）を見込むとした。前期の「特別定額給付金支給」効果や「テレワーク」「巣ごもり」需要の反動が懸念されることや、収益認識に関する会計基準の適用影響などで、売上高・営業利益は減少するものの、純利益は増加を見込む。

■アスクル <2678> 　4,150円　(+75円、+1.8％)

アスクル <2678> が続伸。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が16日付で投資判断「オーバーウエイト」を継続し、目標株価を4400円から4700円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、株価は22年5月期の短期業績だけではなく、23年5月期下期から稼働予定のPJ Trylion（プロジェクト・トライオン）による中長期の業績インパクトを織り込むタイミングと指摘。プロジェクト・トライオンはBtoB事業で、ASKULサービスとソロエルアリーナの2サイトを一元化するもので、一元化された新サイトでは外部検索エンジン経由の集客が可能になる。プロジェクト・トライオンの稼働によって、単体（BtoB事業）での売上成長率が上昇し、アスクルのeコマース企業としての評価が高まると指摘している。

■北國銀行 <8363> 　2,563円　(+39円、+1.6％)

北國銀行 <8363> が反発。19日正午ごろ、集計中の21年3月期連結業績予想について、経常利益を100億円から128億円（前の期比2.9％減）へ、純利益を45億円から67億円（同8.3％減）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。保有する有価証券の損益が当初予想を上回る見込みとなったことが要因としている。併せて、21年3月期の年間配当予想について、従来予想の70円から80円へ引き上げると発表しており、これも好材料視された。

■デンカ <4061> 　4,475円　(+55円、+1.2％)

デンカ <4061> が反発。19日午前11時ごろ、33.4％を出資する台湾プレックス・バイオ社と共同開発した新型コロナウイルスの変異株を検出する試験研究用試薬を用いて、東邦大学医学部と変異株検出システムの検証実験を開始したと発表しており、これが好感された。同システムは、1種類の試薬でイングランド型、ブラジル型、南アフリカ型、カリフォルニア型と呼ばれる変異株の持つ複数種類の変異部位を同時に検出することが可能であり、測定機関における測定の手間の軽減や迅速な検出につながることが期待できるという。1～2ヵ月以内に、測定機関に向けて変異株検出システムとしての販売を目指すとしている。

■郵船 <9101> 　3,895円　(+45円、+1.2％)

日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> 、川崎汽船 <9107> の大手3社を中心に海運株に買いが集まった。業種別騰落率で海運は東証1部33業種中で値上がり率トップとなった。ワクチンの普及を背景に米国を筆頭に世界景気の回復期待が高まっている。グローバル経済改善による物流ニーズの高まりが海運セクターには追い風となっている。業績面でも大手3社は共同経営するコンテナ会社の業績改善などを背景に21年3月期の収益予想を上方修正するなど、マーケットの視線も変わっている。22年3月期は業績回復色が一段と鮮明となる見通しで、押し目では機関投資家とみられる大口の買いが断続的に観測されている。

■村田製 <6981> 　9,089円　(+96円、+1.1％)

村田製作所 <6981> が反発、一時191円高に買われ9000円トビ台を横に走る25日移動平均線を上放れる兆しをみせているほか、ＴＤＫ <6762> 、アルプスアルパイン <6770> など電子部品株が総じて高い。アップルが現地時間20日にオンラインイベントを開催することを発表している。詳細ははっきりしないものの新製品発表に絡む内容とみられており、これが関連銘柄に思惑買いを誘う形となった。日本では積層セラミックコンデンサーでアップルの最有力サプライヤーとして認知される村田製をはじめ、電子部品メーカーの株価を刺激した。

■高砂熱 <1969> 　1,729円　(+17円、+1.0％)

高砂熱学工業 <1969> が反発。前週末16日の取引終了後、集計中の21年3月期連結業績について売上高が2700億円から2740億円（前の期比14.6％減）へ、営業利益が112億円から120億円（同33.0％減）へ、純利益が88億円から98億円（同25.9％減）へ上振れて着地したようだと発表したことが好感された。一部の小型工事で回復がみられたことに加えて、固定費圧縮に取り組んだことなどが奏功した。

※19日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース