前日に「買われた株！」総ザライ (1)　―本日につながる期待株は？―

■メディネット <2370> 　88円　(+30円、+51.7％) ストップ高

メディネット <2370> [東証Ｍ]がストップ高。同社は14日の取引終了後、ヤンセンファーマと細胞療法における治験製品製造のための細胞調製に関する契約を締結したと発表しており、これが材料視されたようだ。ヤンセンファーマは、米ジョンソン・エンド・ジョンソン<JNJ>傘下の企業。メディネットでは、取引先との契約上、現時点ではこれ以上の開示ができないとしている。

■セルソース <4880> 　16,500円　(+3,000円、+22.2％) ストップ高

セルソース <4880> [東証Ｍ]がストップ高、上場来高値を更新した。14日の取引終了後、21年10月期の単独業績予想について、売上高を25億3900万円から28億1000万円（前期比51.5％増）へ、営業利益を5億7300万円から7億5900万円（同82.9％増）へ、純利益を3億5600万円から4億7400万円（同73.0％増）へ上方修正しており、これが好感された。再生医療に対する社会的認知度の一層の高まりを背景に、想定以上の提携医療機関数の拡大などによる加工受託件数が増加していることが要因。なお、同時に発表した第2四半期累計（20年11月-21年4月）決算は、売上高13億4300万円（前年同期比51.5％増）、営業利益4億2200万円（同2.2倍）、純利益2億6800万円（同2.3倍）だった。

■フォーカス <4662> 　1,050円　(+150円、+16.7％) ストップ高

東証1部の上昇率トップ。フォーカスシステムズ <4662> がストップ高。同社は14日取引終了後、“IoT機器無充電”の実現を目指す「三次電池」研究開発に関し、特定の物質を電極に利用することで安定した電圧を繰り返し得ることに成功し、特許を出願したことを発表した。3次電池は同社が筑波大学と共同研究を進めているもので、正極と負極の酸化還元電位の温度係数が異なることを利用して、わずかな温度差で充電される電池のこと。2次電池が電力により充電されるのに対し、3次電池は環境熱で充電される。今回の発表を材料視する買いが集中した。

■リンクユー <4446> 　1,360円　(+165円、+13.8％)

東証1部の上昇率2位。Ｌｉｎｋ－Ｕ <4446> が続急騰。14日の取引終了後に発表した21年7月期第3四半期累計（20年8月-21年4月）の決算で、営業利益が2億2700万円となり、通期計画（1億2400万円）を超過して着地したことが好感されたようだ。出版社向けにマンガ配信システムを提供するリカーリングサービスの売り上げ回復などが寄与した。なお、今期の連結業績予想については従来見通しを据え置いている。

■有機薬 <4531> 　341円　(+37円、+12.2％)

東証1部の上昇率3位。有機合成薬品工業 <4531> が急反騰。医薬中間体や化成品など工業薬品に強いほか、アミノ酸分野では世界屈指の実績を持つ。筆頭株主のニプロ <8086> や第2位株主の長瀬産業 <8012> とは業務面でも提携し、ビジネス展開力に強みを持っている。また医薬用原薬では新型コロナウイルスの治療にも使われる「硫酸プロタミン」を生産販売していることが注目材料。有配企業でありながら0.6倍台のPBRは株価指標面でも割安感が意識される。

■フロンテオ <2158> 　936円　(+85円、+10.0％)

ＦＲＯＮＴＥＯ <2158> [東証Ｍ]が6連騰し年初来高値を更新した。14日の取引終了後、複雑なネットワーク上での株主間の影響力を持ち株比率から解析し、支配力の伝搬を把握するための「株主支配ネットワーク解析ソリューション」の提供を開始したと発表しており、これが材料視された。同ソリューションは、経済安全保障に関わる国策や、企業の事業／R＆D戦略の策定のキーとなる解析を提供するソリューション群の第2弾として提供。提携／買収しようとしている企業が、特定の国家・企業によって遠隔から支配されていないか、企業の事実上の支配者が誰なのかを可視化することで、潜在的なリスクを把握し、対処したうえでの戦略的な意思決定に貢献するとしている。

■ＭＳＯＬ <7033> 　2,281円　(+197円、+9.5％)

東証1部の上昇率4位。マネジメントソリューションズ <7033> が大幅続伸。14日の取引終了後に発表した第2四半期累計（20年11月-21年4月）連結決算が、売上高32億7200万円（前年同期比32.2％増）、営業利益2億9100万円（前年同期7700万円の赤字）、最終利益1億9900万円（同5400万円の赤字）と大幅黒字転換したことが好感された。同社では、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）化を受けてプロジェクトマネジメント支援に対するニーズは堅調に推移すると予想。このため積極的に採用活動を進め、コンサルタントを122人採用し、稼働工数が増加していることが牽引役となった。また、テレワークの浸透による交際費、交通費をはじめとする経費の減少や、リファーラル採用の増加による採用費の減少なども寄与した。なお、21年10月期通期業績予想は、売上高73億2000万円（前期比40.0％増）、営業利益8億5000万円（同4.2倍）、最終利益5億8600万円（前期1200万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。

■三井ハイテク <6966> 　5,420円　(+400円、+8.0％)

東証1部の上昇率5位。三井ハイテック <6966> が続急伸、上場来高値を更新した。前日14日はストップ高に買われ5000円大台を一気に回復したが、15日もその勢いは衰えず、一時480円高の5500円まで買われる人気となった。半導体リードフレーム大手で世界的な半導体市場拡大の恩恵を享受しているほか、中国や欧米などで電気自動車（EV）シフトの動きが加速するなか、電動車向けモーターコアも絶好調に推移し収益に大きく貢献している。そうしたなか、前週末には22年1月期業績見通しを増額修正したが、営業利益段階で従来予想の47億円から80億円（前期比2.1倍）と大方の想定を上回る上乗せで過去最高も更新、市場で話題となった。株価は4月初旬の最高値形成後は機関投資家とみられるポジション調整の売りが継続的に観測され、漸次水準を切り下げる展開を余儀なくされていたが、ここにきてその鬱憤を一気に晴らすかのような切り返しでマーケットの注目を集めている。

■ギフト <9279> 　2,611円　(+185円、+7.6％)

東証1部の上昇率6位。ギフト <9279> が大幅続伸。14日の取引終了後に発表した第2四半期累計（20年11月-21年4月）連結決算が、純利益3億5500万円（前年同期比2.1倍）と大幅増益となり、従来予想の2億8000万円を上回って着地したことが好感された。緊急事態宣言及びまん延防止等重点措置対象となった自治体で、営業時間短縮要請に応じたことなどにより来店客数が想定を下回り、売上高は63億300万円（同18.9％増）、営業利益は3億600万円（同4.7％増）とそれぞれ従来予想の71億円、4億円を下回ったものの、営業時間短縮に伴う時短協力金や店舗移転に伴う営業補償金の計上などで最終利益は計画を上回った。なお、21年10月期通期業績予想は、売上高151億5000万円（前期比37.9％増）、営業利益10億8000万円（同2.3倍）、純利益5億9000万円（同5.2倍）の従来見通しを据え置いている。

■パルマ <3461> 　762円　(+54円、+7.6％) 一時ストップ高

パルマ <3461> [東証Ｍ]が急反発、一時ストップ高の858円に買われ年初来高値を更新した。14日の取引終了後、日本郵政 <6178> のグループ企業である日本郵便輸送と不動産活用で取引を開始したと発表しており、これが好感された。日本郵便輸送の旧綾瀬北営業所跡地の有効活用として、パルマが土地・建物を一括借り上げし、新しいアウトドアの生活スタイルを提案する拠点「AYASE AR GARAGE」の事業主体であるアンティローザに転貸する。同取引により、パルマには不動産賃貸収入が計上されるが、21年9月期業績への影響は軽微としている。

■ＩＮＣ <7078> 　1,451円　(+98円、+7.2％) 一時ストップ高

ＩＮＣＬＵＳＩＶＥ <7078> [東証Ｍ]が続急伸、一時ストップ高に買われた。15日午前10時ごろ、各界の有識者が書き下ろすコンテンツをサブスクリプション形式で配信するニュースレターサービス「WISS（ウィズ）」を、7月1日に提供開始すると発表しており、これが好感された。「WISS」は、クリエイターが自らの発信する情報への正当な対価を獲得できるエコシステムを構築する「クリエイターエノコミー構想」の第1弾。有識者（発信者）とファン（購読者）をつなぐだけではなく、有識者同士の共創機会を企画することで、新たな発見や可能性につながる化学反応を起こす「共創プラットフォーム」としても展開するとしている。なお、プレローンチとして、6月24日にサービスオープンを行い、堀江貴文氏のニュースレターの先行配信を開始する。

■ミサワ <3169> 　718円　(+46円、+6.9％)

東証1部の上昇率10位。ミサワ <3169> が続急伸。同社は家具や雑貨などを販売、「unico」ブランドで若年女性層を中心に需要を取り込んでいる。コロナ禍にあっても家具やカーテンの販売は好調に推移しており、14日引け後に発表した22年1月期第1四半期(2-4月)単独決算（今期から非連結化）では営業利益が前年同期比6倍の2億8500万円と急拡大した。これを好感する買いを呼び込む格好となった。

■タムラ <6768> 　601円　(+38円、+6.8％)

タムラ製作所 <6768> が続急伸、今月8日以来となる600円台復帰を果たした。世界的に脱炭素への取り組みが加速しており、英国で11～13日までの日程で行われたG7サミットでも、石炭火力発電については、排出削減対策のない設備に対しては新規の公的輸出支援を2021年までに停止する方針が打ち出された。この流れは太陽光発電などの再生可能エネルギーや電気自動車（EV）などで必須デバイスとなっているパワー半導体の需要を強く刺激する可能性を高めるとみられている。そのなか、同社はトランス（変成器）やリアクターのほか、はんだ材料などの電子化学材料の生産を手掛けており、酸化ガリウムパワー半導体の開発では業界先駆者として知られる。脱炭素関連の有望株として認知が進むなか、機関投資家の大口の買いなども観測されている。

※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース