【杉村富生の短期相場観測】 ─不安要因の多くが消えたか、解決に向かう！

「不安要因の多くが消えたか、解決に向かう！」

●この2週間の暴落は何だったのか？

いや～、この2週間はひどい相場だった。日経平均株価は9月14日に3万0795円（ザラバベース）と、31年ぶりの高値をつけている。それが何と、10月6日には瞬間、2万7293円の安値まで売り込まれた。下落幅は3502円だ。8月20日の年初来安値（2万6954円）比の上昇幅3841円の9割強を消してしまったことになる。

急落の背景はいろいろあった。中国恒大集団の経営危機、FRBの金融政策、アメリカ連邦債務問題、バイデン政権の増税路線、キャピタルゲイン課税強化を訴える中道色の強い岸田政権の発足など、悪材料が続出したのは確かだ。ただ、後講釈に近い。いわゆる「材料はあとから貨物列車に乗ってくる」構図である。

しかし、前述の気掛かり要因は多くが消えたか、解決に向かっている。そう、過度の懸念は無用だ。実際、海外市場はNYダウ、ナスダック指数、欧州STOXX600、香港ハンセン指数などが落ち着きを取り戻した。VIX（恐怖）指数は19ポイント台に低下している。10月に決算を迎える投資ファンドの換金売りは一巡したのではないか。

為替は1ドル＝111円60銭、1ユーロ＝128円90銭絡みだ。9月の日銀短観によると、主力企業の想定為替レートは1ドル＝106円19銭、1ユーロ＝125円60銭となっている。現在の為替水準だと、輸出企業にとって追い風となろう。

一方、国慶節による休場（10月1日～7日）明けの上海総合指数はプラスで始まった。アメリカ連邦債務問題は決着が近そうだ。マーケットは悪材料を先に織り込んでしまった。だが、株価がみていた最悪シナリオは実際には避けられつつある。

●深押し銘柄のリバウンドを狙う！

物色面ではどうか。基本は個別物色だが、この局面では深押し銘柄のリバウンドを狙う作戦が有効だ。日本郵船 <9101> 、川崎汽船 <9107> 、商船三井 <9104> はここ数日、売買代金ランキングの10傑に顔を出している。大商いを伴っての反発は本物だと思う。

海運株は軒並み低PERだ。PERは日本郵船が2.5倍、川崎汽船が1.8倍、商船三井が2.4倍にすぎない。海運業界の高収益は一般的に、「一過性」とみられていることが主因だろう。しかし、これは違う。3社はコンテナ事業を統合するなど、必死の経営改革を続けてきた。これが「新常態だ」（野村証券）との見方がある。

配当利回りは日本郵船が9.0％、商船三井が7.8％と超低金利下においては魅力的だ。川崎汽船の2022年3月期の配当は「未定」だが、1株利益2841円の収益力、利益余剰金2370億円との業績予想や、他社の配当（日本郵船700円、商船三井550円）を考えると、「無配」はないだろう。

なお、商船三井の高値は9月27日の1万0060円だ。それが中国景気の減速懸念もあって、10月5日には6360円の安値まで売り込まれた。下落率は36.8％に達する。ほぼ1週間である。まさに、秋の日の夕暮れのような「つるべ落とし」の下げではないか。

直近高値～安値の下落率はＮＳユナイテッド海運 <9110> が34.4％、明治海運 <9115> が26.9％だった。急騰していただけに、利食い急ぎの展開になる。だが、一本調子の下げを演じただけに、“初戻り”は大きい。底打ち確認のここは突っ込み買いのチャンスである。

エネルギー、食料分野など事業環境が急好転の総合商社はやはり、そろって低PERだ。三井物産 <8031> は6.3倍、丸紅 <8002> は7.0倍と出遅れている。市場関係者は「いまどきPER云々は古い」という。「高PERは成長力の反映」と。しかし、企業価値は最終的に「稼ぐ力」に収斂される。

小物ではコンピューターの「2025年のガケ」に対応できるフューチャー <4722> 、上場時の公募価格（1800円）を大幅に下回っているＨＣＳホールディングス <4200> [ＪＱ]、エンジン関連の自動車部品（EV時代には不要？）という理由なのか、PER4.9倍、PBR0.68倍の丸順 <3422> [東証２]は狙える。

2021年10月8日　記

株探ニュース