前日に「買われた株!」総ザライ (2) ―本日につながる期待株は?―

注目
2021年10月15日 5時30分

■プレイド <4165>  2,921円 (+154円、+5.6%)

プレイド <4165> [東証M]が3日ぶりに急反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が13日付で同社の投資判断「オーバーウエイト(強気)」を継続し、目標株価を前回の3200円から4000円に引き上げた。レポートでは、同業他社への取材から、プレイドのWeb接客ソフトウェア「KARTE」は、社内リソースの確保が可能でリテラシーも高い大企業が高単価で使いこなすことによって、売り上げを伸ばすことは可能と報告。潜在的な市場規模は大きく、同業他社との棲み分けにより成長できるとみている。

■東京エネシス <1945>  1,110円 (+57円、+5.4%)

東京エネシス <1945> が急伸。同社は東電系の電力設備工事会社で原発のメンテナンスなどで実績が高い。再生可能エネルギー分野への展開力にも定評があり、太陽光発電では部材調達、調査、施工、保守までワンストップで手掛け需要を捉えている。原発については、岸田新首相が再稼働に前向きな姿勢を示していることで、同社の収益機会が拡大するとの思惑が買いを後押ししている。筆頭株主は東京電力ホールディングス <9501> だが、第2位株主に光通信 <9435> が入っていることも株式需給面での思惑となったようだ。

■新光商事 <8141>  892円 (+45円、+5.3%)

新光商事 <8141> が続急伸。13日の取引終了後、22年3月期連結業績予想について、売上高を1100億円から1300億円(前期比26.3%増)へ、営業利益を16億円から26億円(同68.5%増)へ、純利益を12億6000万円から17億円(同35.5%増)へ上方修正した。主要分野の産業機器関連、自動車電装機器関連が好調に推移していることが要因としている。同時に、業績予想の修正に伴い中間・期末各17円の年34円を予定していた配当予想を中間・期末各23円の年46円に引き上げたことも好材料視されている。前期実績に対しては12円の増配になる予定だ。

■ダイト <4577>  3,275円 (+165円、+5.3%)

ダイト <4577> が3日ぶり急反発。13日の取引終了後、22年5月期第1四半期(6-8月)の連結経常利益が前年同期比23.1%増の24億1900万円だったと発表。原薬では、消炎鎮痛剤原薬、食道炎治療剤原薬、疼痛治療剤原薬などのジェネリック医薬品向け原薬の販売が増加した。また、製剤は自社開発ジェネリック医薬品及び高薬理活性製剤、医療用医薬品における新規の新薬や長期収載品の製造受託が堅調に推移したという。経常利益は第1四半期実績だけで、通期計画(60億円)に対して進捗率が40.3%に達しており、業績上振れが期待されている。

■東エレク <8035>  48,120円 (+2,370円、+5.2%)

東京エレクトロン <8035> が4日ぶり急反発。米長期金利の低下を背景に、前日13日の米国株市場ではグロース株買いの動きを誘発、半導体セクターではアドバンストマイクロデバイシズ <AMD> が3.9%高、ザイリンクス <XLNX> が3.7%高と値を飛ばしたほか、アプライド・マテリアルズ <AMAT> 、エヌビディア <NVDA> 、インテル <INTC> など主力株が軒並み上昇した。東京市場でも半導体関連株はここ調整色の強い展開を強いられていたが、足もとでは同社株を筆頭に値ごろ感からの押し目買いが流入した。

■コシダカHD <2157>  677円 (+27円、+4.2%)

コシダカホールディングス <2157> が3日ぶり大幅反発。同社は低価格を特徴とするカラオケを全国展開している。新型コロナウイルスの感染拡大で強い逆風に晒されたが、足もとでは感染第5波の収束を背景に収益環境が改善している。前期の業績悪は株価に織り込まれており、今期以降の回復度合いに市場の注目が集まる状況にある。そうしたなか、同社が13日取引終了後に発表した22年8月期の業績予想は売上高が前期比93%増の400億9300万円と大幅増収を見込み、営業損益は27億100万円の黒字(前期は76億2800万円の赤字)と赤字脱却を予想。更に年間配当も前期実績に4円上積みとなる8円を計画、これを好感する買いが集中した。

■日経レバ <1570>  15,530円 (+450円、+3.0%)

NEXT FUNDS 日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証E]が3日ぶり大幅反発。日経平均株価の動きにリンクさせる形で組成したETFで、価格変動率が日経平均の2倍に基本設定されておりボラティリティが高い。そのため、全体相場の値動きが荒い場面では個人投資家を中心とした短期資金が先物感覚で参戦を活発化させる傾向がある。14日は、前日13日の米ハイテク株高を受け東京市場でも半導体関連株などの主力銘柄に買い戻しが入り全体指数を押し上げた。リスク選好の地合いで、日経レバへの注目度が高まり売買代金も全市場を通じてトップとなった。

■サトーHD <6287>  2,573円 (+73円、+2.9%)

サトーホールディングス <6287> が3日ぶりに反発。SMBC日興証券は13日、同社株の投資評価を新規「1」でカバレッジを開始した。目標株価は3300円とした。同社はラベルプリンターなどの製造・販売・保守を行っており、バーコードRFIDなどの「自動認識技術」で省人化ソリューションを提供している。21年3月期は新型コロナウイルスの影響を受けたが、22年3月期以降の国内回復や海外成長で、24年3月期の営業利益は122億円(21年3月期実績58億円)、営業利益率9.4%(同5.4%)達成を予想している。同証券では、省人化に貢献できる同社の長期成長ポテンシャルは高いと評価しており、バリュエーションも割安感が強いとみている。

■ヒトコムHD <4433>  1,815円 (+45円、+2.5%)

ヒト・コミュニケーションズ・ホールディングス <4433> が続伸。同社は13日取引終了後に、22年8月期通期の連結業績予想を公表。営業利益見通しを前期比4.4%増の50億円としていることや、年間配当計画を前期比50銭増配の25円としていることが好感されたようだ。アウトソーシング事業では通信・モバイル分野を中心とした業務運営事務局の運営力強化・収益改善に取り組むほか、EC・TC支援事業では強みであるファッション分野以外の新規領域の受託・支援拡大により事業基盤の強化を図るとしている。

■アドヴァンG <7463>  959円 (+22円、+2.4%)

アドヴァングループ <7463> が3日ぶり反発。石材やタイルなど建設資材の輸入販売商社で、商業施設向けや住宅向けで高い実績がある。新型コロナウイルスの影響で大型再開発に絡む需要は停滞しているが、住宅設備向けで受注を伸ばし、商品価格の改定で海上輸送コストの上昇などを吸収している。13日取引終了後に発表した22年3月期の中間期決算は最終利益が前年同期比29%増の17億6800万円と大幅な伸びを確保しており、これを好感する買いを引き寄せる形となった。

■インフォMT <2492>  1,046円 (+15円、+1.5%)

インフォマート <2492> が続伸。13日の取引終了後、串カツ田中ホールディングス <3547> と外食産業の店舗運営の生産性向上を目指したアプリ開発に向けて業務提携するとともに、同事業を目的とする合弁会社を設立すると発表しており、今後の展開への期待が高まったようだ。今回、両社は合弁会社Restartz(リスターツ)を設立し、アプリ「店舗運営プラットフォームアプリ(仮称)」を共同で開発する。合弁会社の出資比率はインフォMTが55%、串カツ田中が45%となっている。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

プレミアム会員限定コラム

お勧めコラム・特集

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
株探プレミアムとは

日本株

米国株

PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.