i-plug---1Q増収、主力サービスのOfferBoxが伸長
i-plug<4177>は12日、2023年3月期第1四半期（22年4月-6月）連結決算を発表した。売上高が前年同期比9.9%増の4.85億円、営業損失が4.01億円（前年同期は1.67億円の損失）、経常損失が4.01億円（同1.63億円の損失）、親会社株主に帰属する四半期純損失が2.84億円（同1.28億円の損失）となった。
オンラインでの採用活動が定着したことでOfferBoxが採用されやすい環境となっていることから登録企業数は順調に推移し、また、企業の採用意欲の高まりから、オファー送信件数は前年と比べて大きく伸びており、内定に至る学生も増加している。このような状況のなか、当第1四半期の売上高は増収となり、OfferBoxの2023年卒の内定決定人数は3,530人（前年同期比35.8%増）となった。なお、さらに成長を加速させるべく営業職や開発職等の増員やサービス規模拡大のためにプロモーション関連に投資しているほか、求職者と企業をつなぐ転職プラットフォーム「PaceBox」の正式リリースに向けて増員やプロモーション関連に投資していることに加えて、第1四半期の売上高の季節性から、営業損失を計上した。
OfferBox（早期定額型）の売上高は前年同期比21.4%増の2.43億円となった。2024年卒を対象とした早期定額型は、OfferBoxで採用成功に至った企業の契約継続が多くなっており、また、成功報酬型から早期定額型への切り替えや新規受注も増加している。これに加え、期首の契約負債の償却による売上を計上した。
OfferBox（成功報酬型）の売上高は前年同期比1.3%増の1.59億円となった。2023年卒を対象とした成功報酬型は、企業の採用意欲の高まりや、稼働量を活性化させる施策の効果などからオファー送信件数が増加しているため、学生の内定決定が好調に推移している。
eF-1G（適性検査）の売上高は前年同期比1.5%減の0.71億円となった。コロナ禍で厳しい状況であった適性検査結果を用いた企業内研修は、対面形式が可能になったことで回復傾向にあり、適性検査の受検についても堅調に推移している。
その他の売上高は前年同期比3.6%減の0.11億円となった。専門学校向けに提供しているマーク式の適性検査及び他社向けにカスタマイズした適性検査のロイヤリティ収入は堅調に推移している。
2023年3月期通期の連結業績予想については、売上高は前期比43.5%増の43.66億円、営業損失は2.93億円、経常損失は2.99億円、親会社株主に帰属する当期純損失は3.84億円とする期初計画を据え置いている。
《ST》
