東京株式（大引け）＝７２２円安と大幅に３日続落、２万６４００円台まで下落
２６日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に３日続落。世界的な景気後退懸念が膨らむなか７月半ば以来、約２カ月半ぶりとなる２万６４００円台まで下落した。
大引けの日経平均株価は２２日終値比で７２２円２８銭安の２万６４３１円５５銭。プライム市場の売買高概算は１５億２６６３万株。売買代金概算は３兆３４２０億円となった。値上がり銘柄数は１２４と全体の約６％、値下がり銘柄数は１６８７、変わらずは２６銘柄だった。
前週末２３日の米株式市場では、ＮＹダウが４８６ドル安となり３万ドルを割り込み、年初来安値を更新した。米国の急激な利上げが世界的な景気後退につながることが警戒された。これを受け、３連休明けの東京市場も軟調に推移。３３業種全てが安く、石油や非鉄、輸送用機器などが売られた。
個別銘柄では、半導体関連株が安く、東京エレクトロン<8035>とＳＣＲＥＥＮホールディングス<7735>が年初来安値を更新した。ソニーグループ<6758>やソフトバンクグループ<9984>が安く、日本郵船<9101>や商船三井<9104>が軟調。三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>が売られ任天堂<7974>も値を下げた。ＩＮＰＥＸ<1605>が大幅安となり、ダブル・スコープ<6619>が大幅に５日続落した。
半面、日本電信電話<9432>やＫＤＤＩ<9433>といったディフェンシブ色の強い通信株が買われ、中外製薬<4519>や日本電波工業<6779>が値を上げた。パン・パシフィック・インターナショナルホールディングス<7532>やマツキヨココカラ＆カンパニー<3088>などインバウンドに絡む消費関連株もしっかり。